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* [[トヨタ・センチュリー|センチュリー]]（1967年- 2代目）［'''フラッグシップモデル'''］
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* [[トヨタ・ピクシスジョイ|ピクシスジョイ]]（2016年- ） - （[[ダイハツ・キャスト]]のOEM）
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* [[トヨタ・ピクシスメガ|ピクシスメガ]]（2015年- ） - （[[ダイハツ・ウェイク]]のOEM）
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* [[トヨタ・ピクシストラック|ピクシストラック]]（2011年- 2代目） - （[[ダイハツ・ハイゼット|ダイハツ・ハイゼットトラック]]のOEM）
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* [[トヨタ・ピクシスバン|ピクシスバン]]（2011年- ） - （[[ダイハツ・ハイゼット|ダイハツ・ハイゼットカーゴ]]のOEM）
  
 
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=== その他（[[商用車]]・業務用車両など） ===

2017年8月28日 (月) 23:56時点における版

トヨタ自動車工場の食堂メニュー
トヨタ自動車工場の食堂メニュー
トヨタ自動車工場の食堂メニュー

トヨタ自動車株式会社（トヨタじどうしゃ 英語名: Toyota Motor Corporation）は、愛知県豊田市、名古屋市中村区及び東京都文京区に本社を置く自動車メーカーである。

目次

概要

日本はもとより世界でも最大級の自動車メーカーであり、日本最大の企業。2007年の世界販売台数はゼネラルモーターズがトヨタ自動車グループを抑えて首位の座を維持したものの、その差はごくわずかであった。Fortune Global 500の2007年売上高ランキングでは、ゼネラル・モータースの5位につづく6位で、自動車メーカーではダイムラークライスラーがそれにつづき8位につけている。 また、ダイハツ工業と日野自動車の親会社であり、富士重工業の筆頭株主でもある（株式保有比率 8.7%）。

通称「トヨタ」（日本のテレビ局・ラジオ局では、2005年7月より「トヨタ自動車」を改めこの呼称を使用）、英語表記「TOYOTA」。トヨタグループ内では「TMC」の略称で表記される。社長は渡辺捷昭（わたなべ かつあき、1942年2月13日、豊田市出身、慶應義塾大学経済学部卒）。

テレビCMには芸能人を多く起用する傾向がある。この傾向は子会社のダイハツ工業や業務提携先の富士重工業のCMにもみられる。

沿革

豊田佐吉（とよだ さきち）（1867年～1930年）が創業した豊田自動織機製作所（現在の豊田自動織機）に、1933年9月に開設された自動車部が起源である。この設立の中心になったのは佐吉の息子である豊田喜一郎（1894年～1952年）であるが、初代社長に就任したのは佐吉の娘婿（喜一郎にとっては義兄〔旧戸籍法では妹の夫が本人より年上である場合、義兄と言う扱いとなる為〕）である豊田利三郎である。織機製作における鋳造・機械加工技術等のノウハウを活かし、研究期間を経て1935年に自動車製造を開始。1937年に独立した新会社「トヨタ自動車工業株式会社」が設立された。

誤解されがちだがトヨタという社名は豊田市で創始されたからではなく、創始者である豊田の名前からである。豊田市は元々、挙母（ころも）市という市名だったがトヨタ自動車にちなんで1959年に改名された（本社所在地も「トヨタ町1番」である。企業城下町の典型）。創始者の名前が由来なので本来なら「トヨダ」になるところだが、「トヨダ」では10画で縁起が悪いということで、濁点を取って8画にした「トヨタ」が使われるようになったと言われている。

利三郎は太平洋戦争が勃発した1941年に会長に退き、第2代社長には創業者の喜一郎が就任した。太平洋戦争時は陸軍用のトラックを生産したが、物資不足のため簡素なものだった。 愛知の工場は米軍による爆撃が予定されていたが、その前に終戦となる。戦後の1950年、ドッジ・ラインに伴うデフレにより経営危機に陥り豊田喜一郎社長は辞任、帝国銀行（後の三井銀行、現・三井住友銀行）を中心とする銀行団の緊急融資の条件として、販売強化のためにトヨタ自動車販売株式会社（「自販」と略された）が設立された。これを工販分離という。

喜一郎の後を継いだ石田退三社長の時代にはクラウン、コロナ、パブリカなどロングセラーカーを開発し、販売網の整備を推し進めた。その後中川不器男社長時代にはカローラを発売し、豊田英二社長の時代にはマークII、カリーナ、セリカ、ターセル、コルサ、カムリ、ソアラなどを投入し、公害問題や排ガス規制などに対処した。販売面では1980年にビスタ店を設立し、トヨタ店、トヨペット店、カローラ店、オート店とともに「販売5チャネル体制」を確立した。

1982年にトヨタ自動車工業とトヨタ自動車販売は合併、現在のトヨタ自動車株式会社となった。新会社の社長には喜一郎の長男・豊田章一郎が就任し、佐吉の甥である英二は会長に退いた。国内市場では1982年のビスタ、1984年のハイラックスサーフ、1986年のスープラ、1989年のセルシオ、1990年のエスティマなど次世代のトヨタを担う車種を投入し、販売高トップの座を不動のものにした。

1992年に章一郎は社長を退き、弟の豊田達郎が社長となった。しかし、バブル経済の崩壊は自動車業界を直撃し、トヨタもその影響を受けた。バブル崩壊後の不況の中、1995年に達郎は高血圧で倒れ、副社長の奥田碩が社長職を継いだ。奥田は業績が下り坂になりつつあったトヨタを再生させ、1999年のヴィッツ発売を機に張富士夫に社長の座を譲った。2003年3月末集計における従業員数は65,551人、連結会社の合計は 264,096人で日本最大、世界では第三位の企業規模となった。2004年にはネッツ店とビスタ店が統合され、ネッツ店として再出発した。

2005年にはトヨタ町の本社新本館が完成し地上14階、地下2階の一面ガラス張りの現代的な建物が出来上がった。8月にはレクサス店の日本導入を果たした。同年には渡辺捷昭社長が就任。10月、ゼネラルモータースが保有していた富士重工業株（約20%）のうち8.7%を取得し筆頭株主になった上で、提携を結ぶことを発表。2007年には名古屋駅前にある豊田ビル・毎日ビルの建替えによる再開発で建設されるミッドランドスクエア内に新しい名古屋オフィスが完成し、元名古屋ビル、JRセントラルタワーズオフィス、本社機能の一部および東京本社の営業部門が移転した。自動車生産台数が世界一となる。

創業家としての豊田家の存在

「豊田家はトヨタグループの求心力であり、旗でもある」（当時の奥田会長談）とあるように、創業者一族である豊田家はトヨタグループ各社の中核を担う。創業家の長期に渡る介入は、しばしば経営に混乱をもたらすことがあるが、トヨタの場合はむしろ巨大グループを安定的にまとめ上げる役割を果たしてきた経緯があるとされる。現職者・関連企業役員は下記のとおり。

  • トヨタ自動車名誉会長：豊田章一郎 - 2005年日本国際博覧会協会会長・日本経済団体連合会名誉会長
  • トヨタ自動車最高顧問：豊田英二
  • トヨタ自動車相談役：豊田達郎 - 豊田自動織機取締役兼任
  • トヨタ自動車代表取締役副社長：豊田章男
  • 豊田自動織機取締役名誉会長：豊田芳年
  • 豊田自動織機取締役社長: 豊田鐵郎
  • アイシン精機取締役会長：豊田幹司郎 - アイシン・エーアイ取締役会長兼任
  • トヨタ紡織取締役社長：豊田周平
  • 新明工業取締役：豊田彬子
  • 東和不動産監査役：豊田大吉郎

歴代社長

経営

前述の1950年の経営危機を教訓とし、「改善（カイゼン）」、ジャストインタイム (JIT) （カンバン方式）、トヨタ生産方式等の生産・経営のノウハウを確立した。また販売を重視し、銀行融資に頼らず自己資本の充実に努め、名古屋式経営の見本ともされる無借金経営で優良企業の代表的企業とされる。しかしこれはあくまで単独会計の場合であり、連結子会社においては有利子負債が相応に存在し、また顧客貸し出し（自動車ローン）事業をおこなう金融子会社が存在するため、連結決算においては企業規模相応の有利子負債（約12兆円）が存在する。一方で、単独決済で約6兆円（これはスイスの単年度国家予算に匹敵する）、連結では約13兆円もの多大な内部留保を抱えるため、トヨタ銀行とも称される。2002年3月期の通期決算において日本企業初の連結経常利益一兆円を超え、さらに2004年3月期の通期決算では、連結純利益（米国会計基準）でも日本企業初の一兆円超えを達成した。そして2007年3月期連結決算（米国会計基準）では営業利益が2兆2386億円となり、6年連続で過去最高を更新した上に日本企業として初の二兆円の大台を突破しマスコミから絶賛された。

1990年代以後の不況期にはその経営姿勢が注目され、ついにはトヨタ自身も生産方式を他企業にパッケージ販売するに至った。

近年では社会貢献活動に力を入れており、2006年1月からトヨタ社内に「社会貢献推進部」を設置し、交通安全や中国での植林活動、人材育成、自動車のリサイクルなどの環境への貢献などの社会貢献活動を積極的に行っている。

1999年に、東京モーターショー出展のコンパクトカー“ファンタイム”を基に開発された新車種ヴィッツの爆発的ヒットを皮切りに始まった新路線と、2005年3月より9月まで愛知県東部丘陵地区（豊田市、長久手町、瀬戸市）にて開催された国際博覧会「愛・地球博」による東海地方の経済効果、また、2000年代前半における中小企業の徹底的な経営改善などが功を奏し、近年再注目されている。

代表取締役

開発思想（80点主義）

開発に6年を費やして1961年に発売された700ccの小型大衆車・初代パブリカは、基本コンセプトとして低廉化・経済性を実現するため、徹底して合理的に設計され、実用車としての完成度は高かった。しかし、「せっかく購入するのだから少々高くても」という消費者心理を掴み切れず販売は不振であった。この不振を分析し、ラジオやヒーター等を装備したデラックスモデルを加えた結果、販売台数は増加した。これを踏まえて、トヨタの80点主義と呼ばれる思想が生まれる。

80点主義とは、1966年に発売された初代カローラの開発主査である長谷川龍雄が打ち出した考え方である。商品の完成度を高める一方で、一部の飛び抜けて優れた機能や性能を追いかけることなく、まず全ての項目において最低でも80点を目指し、及第点に達したのち更に上の点数を順次達成していくトータルバランスを念頭に置いた企業思想である。のちに、この80点主義は80点主義+アルファとなり、旧車種や他社への差別化戦略へと移行していく。

この「80点」という言葉が、各界からは頻繁に「完璧でない、手を抜いた車作り（=完成度は80点でよい）」という批判に用いられる。「80点主義」に対する批判はその提唱からまもなく現れたが、1968年に発売された自社の小型トラックハイラックスの広告コピーに「101点主義」とアピールしていたが、しかし、マスメディアに登場する経済評論家や自動車評論家をはじめ世間からも、トヨタの「80点主義」は「80点で良いという考え方」と評価されるケースが殆どである。

技術力

1950年代から品質管理に力を入れてきた。たとえば、ドアやトランクリッドなどと外板の隙間を狭く均一に仕上げる技術や、ドアの閉まり音、遮音性など、ユーザーにも容易にわかる部分の品質管理には定評がある。手堅い既存技術をブラッシュアップし、低コストで比較的質の高い製品を作る技術に長けており、顧客満足度は高い。

1970年代後半から小型乗用車の前輪駆動化が世界的に進行した際、トヨタは前輪駆動を主力車種カローラやコロナに採用する前に、新車種「ターセル・コルサ」や、改良型の中級小型自動車「カムリ・ビスタ」など主力外車種での経験を踏まえた上で、なおかつ、顧客の反応を見るために従来型である後輪駆動車と併売を経て本採用する、という慎重ぶりであった。

また、ヤマハ発動機からは高性能型DOHCユニットの供給を、本田技研工業からは希薄燃焼システムや排ガス浄化システム(CVCC)の技術供与を受けるなど、高度な技術や、排出ガス対策などの緊急を要する技術に関しては同業他社に援助を請う場合もあったが、受け入れた技術に量産に見合う改良を施すことにかけては実力を発揮する傾向がある。燃焼効率の向上を企図した狭角配置の多バルブDOHCエンジン（ハイメカ・ツインカムと呼ばれる。1986年に市販開始）の開発と、量産車への搭載などはその一例である。

1990年代後半、トヨタが先陣を切って普及させた技術としては、内燃機関における吸気時期電子制御システム"VVT-i( Intelligent Valuable Valve Timing Control)である[1]。これは従来、エンジン機関の全体的回転タイミングによって吸気していたものに代え、電子制御により強制的適量吸気を実現したもので、国土交通省（旧運輸省）低排出ガス車認定基準へのほとんどの車種の適合を実現した一要素である。日産自動車のNVCSや富士重工業のAVCS、本田技研工業のi-VTEC、三菱自動車工業のMIVECなどは同種のシステムである。

1990年代の業界再編期を経た現在は、グループ内各社との共同開発が一般的となっており、小型車用エンジンの新規設計や一部の小型車の企画ではダイハツ工業の、トラック開発では日野自動車の参画を得ている。燃料電池車やガソリン-電気方式のハイブリッドカーの開発では、部品供給で関係の深かった松下グループと連携し、また、欧州では知名度が今ひとつのためもあり、モータースポーツの世界最高峰に位置するF1に参戦するなど、最先端の技術開発・実用化に取り組んでいる。G-BOOK・G-BOOK ALPHAと呼ばれる情報通信システムは、本田技研工業のインターナビに登録者数で負けているが、グループ外他社に供与し、更に利用料を無料にするなど挽回策を図っている。

北海道士別市に巨大なテストコースを持っており、高速域や極寒冷下での試験などをはじめ、海外向け商品の開発にも多面的に取り組んでいる。

2005年8月30日に国内に投入した高級車ブランドレクサスは、当年目標の6割と販売は振るわなかった。これには、これまでのセルシオの事実上の4代目次期型としてブランドの旗艦たる新型LSの導入が遅れたことも要因の一つであるが、トヨタ自身はそれほど深刻に受け止めていない。また世界初のFRハイブリッド車を発売し、新型LSへもハイブリッド車を設定するなど、レクサスへのハイブリッド技術の導入にも積極的である。

トヨタはロボット技術にも力を入れている。ロボット事業を将来の中核事業と位置付けており、実際に事業化する事を前提に積極的な開発が行われている。各地で行われるイベントでも家庭内や介護医療で使われる事を想定したトヨタ・パートナーロボットをお披露目している。

販売戦略

ブランド

TOYOTA（トヨタ）

創業当初から、全国各地の地場資本に協力を求め、早期に販売網を整備していた。これは喜一郎に請われ1935年にトヨタに移籍した日本ゼネラル・モータース販売広告部長であった神谷正太郎（トヨタ自販初代社長）が、米国GM流の販売方法を取り入れたためである。神谷は日本GMにおいて日本での自動車販売網を整備しオートローンもはじめるなど米国GM流儀を日本において徹底させ戦前の日本自動車市場をフォードと二分していた。神谷がトヨタとなってからはGM、フォードが開拓していた各道府県のディーラー網を自社ディーラー網として取り込んでいく。戦後、自動車製造・販売が再び許可されると「販売のトヨタ」と言われ、以降、現在に至るまで営業能力の高さには定評がある。現在、日本国内では4系統のディーラー網を傘下に持つ。

1954年に発売された1000ccのSKBトラックは簡素なセミ・キャブオーバー型トラックだが、当時日本国内の市場を席巻していた三輪トラック（オート三輪）へ対抗した商品であり、あえて戦略的に低価格で販売したことで、大きな成功を収めた。これをきっかけに、日本の小型トラック市場は、三輪から四輪に移行することになる。

また、1955年に発売された初代クラウンは、前輪独立懸架や低床シャシーなど、一応ヨーロッパ車並の構成を採った最初の日本製量産車となった。以後クラウンは、国内専用車として独特の発展を遂げ、日本国内の保守的な階層や官公庁用の車両、各種事業用車両としてドメスティックに定着し、2000年代前半からは中国などでも本格生産が開始されている。

1960年代以降は、手堅い保守的設計で排気量やボディサイズにゆとりを持たせ、多くのオプションを用意するという戦略で、競合他社を圧してきた。

1989年（平成元年）に「新しいトヨタが走り始めます」というキャッチコピーでトヨタの新時代・新しいトヨタマークを大々的に宣伝したが、なぜか、国内仕様車では車のフロントグリル等に、車種ごとに異なるエンブレムを装着している。

LEXUS（レクサス）

1989年、アメリカで高級車ブランド「レクサス」を創設し、大型高級セダンの「レクサス・LS」（日本では後に「トヨタ・セルシオ」として発売）と「レクサス・ES」[2]を発表した。従前、米国トヨタの最上位車種はクレシーダ（日本におけるトヨタ・マークII）であり、トヨタブランドで高級車種を販売することには限界があるとの判断からだった。開業後、日本の大衆車メーカーの参入余地がないと見られていた高級車市場でたちまち成功をおさめ、メルセデス・ベンツをはじめ、BMW、キャデラックなど欧米の高級車メーカーに強い衝撃と影響を与えた。

世界各国で販売開始された後、日本国内にも展開されることになり、2005年8月30日に日本国内向けレクサス・ブランドとして、GSシリーズ、ISシリーズとSCシリーズの3系列投入で発足した。ISシリーズは1か月遅れの2005年9月28日から発売した。高級車ブランドとしてはメルセデス・ベンツ、BMWに次ぐ販売台数であった。しかし、販売台数は予定の約6割とされている。2006年9月19日にはレクサスの旗艦車種であるLSシリーズが発売された。

SCION（サイオン）

サイオンはアメリカの若者向けのブランドで2003年に開始。いわゆる「ジェネレーションY」と呼ばれる20代前半の若い世代をターゲットとする。トヨタの主要顧客は概して年齢層が高く、若年層の取り込みが課題であった。商品開発思想や広告展開まで新しい手法を用い、従来の "退屈なトヨタ車" のイメージを覆すことを狙った。クールでスタイリッシュな「ファッション性」を商品力とし、あらかじめ多様なカスタマイズを用意することで「個性化」を呼びかけた。マス（大衆）にもアッパーにも属さない新しいカテゴリの開拓を狙う。開始当時の車種はxAで、後に日本未発売のクーペtCが追加された。

商品展開

販売最優先によるシェアの確保がトヨタの方針である。

「販売のトヨタ」

トヨタは、1950年代後半から60年代にかけて、クラウン、コロナ、パブリカの乗用車3車種を相次いで発売、乗用車の基本ラインナップを構築した。

さらに1960年代後半からは、それぞれの車種がモデルチェンジにより大型化、上級化するに従って、中間モデルを充実させることに力を入れた。すなわち、パブリカとコロナの中間にはカローラを、コロナとクラウンの中間にはマークIIを配し、カローラとコロナの中間にカリーナおよびセリカを配した。車種追加により、パブリカをエントリーモデルとし、カローラ、コロナ、マークII、そして最高峰ブランドのクラウンに至るまでのピラミッド型商品展開を完成させたのである。

これは日本的な年功序列や終身雇用といった慣例的制度に支えられ、日本のサラリーマンたちに昇進・昇給が約束されていた時代には、より上位モデルへの買い替えを促すシナリオでもあった。1980年代に用いられたいつかはクラウンというキャッチコピーは、トヨタの販売戦略を端的に表す。一方、販売店系列の整備がすすむと、系列別に同一シャシ・同一ボディでありながら若干意匠を変えた「兄弟車」を投入することで、系列間の競争を促し、さらなる拡販を試みた。

また、全国に配置した販売会社はすべて地元の商業資本との提携で設立しており、他社が販売会社の再編成を余儀なくされた1990年代以降にあっても、各都道府県に密着した手堅い販路を堅持し続けており、地元企業などの社用車需要はもとより、それに付随して個人（自家用車）需要に対してもトヨタ車の販売を強力に支えるバックボーンとなっている。

このような商品展開と販売会社構成など、顧客の動向を重視する経営姿勢は1960年代、日本のモータリゼーションが始まったころは、「技術の日産」に対して「販売のトヨタ」と評された。

トヨタ自動車日本国内販売網年表 も参照

多様化するマーケット

近年では、自動車産業と先進国における市場の成熟、社会環境の変化、世代交代や価値観の変容などを受けて、トヨタの商品も多様な変化に富んだ広範な展開を見せている。

1985年、4ドア車でありながらクーペ並みに全高が低く、徹底的に耽美性を追求したハードトップ車、カリーナEDを発表し大ヒットした。自動車評論家の評価は芳しくなかったものの、その後、国内各社から同種のハードトップ車が続々と登場するきっかけとなった。

1997年、「21世紀に間に合いました」というフレーズで世界初の量産ハイブリッド車、プリウスを市場に送り出した。業界では時期尚早と見られていた「エコカー」を、他に先駆けて成功させた。また同年発表しヒットモデルとなったハリアーは、クロスオーバー車、高級SUVという新たなジャンルを生むことになり、その後他社がこぞって追随した。また、本田技研工業に続き南米市場向けにフレックスエンジン車を投入する。

1999年に登場したヴィッツは、日本で長く衰退状態だったコンパクト・カーが復権するきっかけとなり、後にこのセグメントは大きな市場へと発展する。北米においては、従来苦手としてきた若者向け車種と、かつて経済摩擦を起こした経緯から一時注力を手控えてきた「ピックアップ・トラック」の各分野に置ける拡販を試みている。2002年に若者向け銘柄の「サイオン」をスタートさせ、2006年には、フルサイズ・ピックアップ・トラックの最大市場であるアメリカ・テキサス州で、タンドラの生産を開始し、フルサイズ・ピックアップ・トラック市場へ本格参入した。

中国戦略

第一汽車集団と包括提携関係にある。また、2004年9月には広州汽車集団との間でも合弁会社を設立した。

モータースポーツ

ラリー

トヨタにおけるモータースポーツの活動は、1957年オーストラリア・ラリーにクラウンで出場したのが最初。結果は47位だった。

その後、1973年から1999年まで世界ラリー選手権(WRC)にトヨタ・チーム・ヨーロッパがカローラレビン、セリカ、スープラで参戦していた。 1975年の1000湖ラリー（フィンランド）での、カローラレビンによるWRC初制覇に始まり、1984年、1985年、1986年とサファリラリー3連覇をTA64型セリカで達成した。 1988年ツール・ド・コルス（フランス）でセリカGT-FOUR ST165をデビューさせ、WRC王座獲得を目指すべく当時最強を誇っていた王者ランチアに挑み、熾烈な戦いを繰り広げることになる。 ST165型セリカで挑んだ1990年とST185型セリカにスイッチした1992年にはカルロス・サインツがドライバーズチャンピオンを獲得。 1993年、1994年には2年連続で、ドライバーとマニュファクチャラーのダブルタイトルを獲得した。 また、1994年のラリー・オーストラリアでそれまでのST185型セリカよりも大きく重くなったST205型セリカがデビューした。

しかし、1995年のラリー・カタルニアでエンジンの吸気量を制限するリストリクターに意図的に細工を施していた違反行為が発覚し、1995年の全ポイント剥奪と1996年終了までの出場停止処分を受けた。

そして1997年のシーズン途中、1997年シーズンに始まった新規定WRカー規定を適用し、モデルチェンジ毎に大きく重くなっていったセリカからセリカ譲りの3S‐GTEエンジンを搭載したよりコンパクトなカローラWRCへとスイッチ。ディディエ・オリオールの手によって1997年のフィンランドラリーでデビューを飾った。翌1998年、カルロス・サインツがフォードから移籍、開幕戦で優勝を飾り、その後2勝してマニュファクチャラーズランキング2位でシーズンを終える。翌1999年は優勝こそチャイナラリーのみだったもののコンスタントに入賞を繰り返し、5年ぶり3度目のマニュファクチャラーズタイトルを獲得。しかし、サンレモラリーの直前にTTEはF1参戦を発表、27年にも及ぶ日本最大のマニュファクチャラーのラリーへの挑戦は幕を閉じた。

スポーツプロトタイプ

トヨタが初めてスポーツプロトタイプのレースに参加したのは1966年の第3回日本グランプリである。ただしマシンは市販前のトヨタ2000GTで、純粋なプロトタイプではない。日産/プリンスに対しプロトタイプの開発が遅れたトヨタは翌1967年の第4回日本グランプリを欠場。翌1968年、トヨタは初のプロトタイプレーシングマシン、3リッターV型8気筒エンジン搭載のトヨタ・7をデビューさせる。5月の日本グランプリでは日産・R381に敗れたものの、その他多くのスポーツカー耐久レースで勝利を収める。

翌1969年には5リッターV型8気筒エンジンを搭載するトヨタ・7の第2期モデルが登場する。このマシンもデビュー戦の7月の富士1000kmで勝利を収め、続く8月のNETスピードカップも日産R381を破り優勝。また11月の第2回日本CanAMも制するが、肝心の10月の日本グランプリでは6リッターV型12気筒エンジンを搭載する日産R・382の前にまたも涙を飲む。翌年に向けてトヨタは5リッターV型8気筒エンジンにターボチャージャーを装着した第3期モデルのトヨタ・7を開発するが、日産が1970年の日本グランプリの欠場を表明したためトヨタも欠場することとなる。トヨタの目は世界に向けられ、トヨタ・7ターボでのCanAMへの挑戦を決意するが、それが決定したまさにその日、鈴鹿サーキットでトヨタ・7ターボをテスト中の川合稔が事故死、トヨタ・7のプロジェクトはキャンセルされてしまう。以降80年代までトヨタはプロトタイプカーのレース活動を中断することになる。

1982年に世界耐久選手権(WEC)が日本で開催されると、スポーツプロトタイプカー（グループCカー）を童夢とトムスの共同開発のトムス童夢・セリカCで参戦した。

1983年から始まる全日本耐久選手権（1987年より全日本スポーツプロトタイプカー耐久選手権=JSPCに改称）にも参戦し、以後、童夢とトムスの共同開発による4気筒ターボの83C（1983年）～88C（1988年）、8気筒ターボの88CV（1988年）～92CV（1992年）を送り込み、1987年からはトヨタの名を冠した「トヨタチームトムス」として参戦を開始し、マシン名も「トムス」から「トヨタ」となり、オイルショック以降中断していたワークス活動の事実上の再開となった。

1985年からはル・マン24時間レースにも参戦を始めた。トヨタエンジンを搭載したマシンのルマン参戦としては1975年のシグマMC-75が最初である。また1973年にマツダのロータリーエンジンを搭載したシグマMC-73のリアウィングには「TOYOTA」のスポンサーロゴが書かれている。メーカーでの参戦は途中不参加の年もあるものの、1999年まで行われている。1985年～1990年まではターボエンジン車で参戦し、1992年～1993年には当時のF1と同じ規定で造られた自然吸気3.5リッター10気筒エンジンを搭載したTS010で参戦し、1992年には2位を獲得している。1994年には92C-Vを改造した94C-Vで出場、しかしポルシェ962CをGTとして改造した、掟破りとも言えるダウアー962GTの前にまたも2位に終わる。1998年から1999年にかけてToyota GT-One（TS020）でル・マンに参戦。マシン性能をは他社に比べて圧倒的であったが安定度が不足しており、マシントラブルのために最高成績は1999年の2位止まりに終わる。

1992年にスポーツカー世界選手権(SWC)にTS010でフル参戦し、第1戦のモンツァで日本の小河等が優勝した。

F1

トヨタF1 を参照

その他

1994～1998年には全日本ツーリングカー選手権(JTCC)に参戦し、1994年第4戦SUGOからは全日本GT選手権（JGTC：現・SUPER GT）に参戦。GT500クラスでは2005年までスープラ、2006年からはレクサスSCで参戦。GT300クラスにもセリカとMR-Sが参戦している。

1996年からアメリカのチャンピオンシップシリーズ(CART)にエンジンマニュファクチャラーとして参戦し、2002年ドライバーズ、マニュファクチャラーズのダブルタイトルを獲得し、2003年からは、インディ・レーシング・リーグ(IRL)へ参戦。世界3大レースの一つ「インディ500」を日本メーカーとして初めて制覇。IRLシリーズ参戦初年でドライバーズ、マニュファクチャラーズのダブルタイトルを獲得した。なおIRLからは2006年末撤退予定を前倒しし、2005年一杯で撤退した。

アメリカのストックカーレースであるNASCARには2000年にセリカでNASCARグッディーズダッシュシリーズで初参戦し、2004年にトップ3カテゴリーへ史上初の新マニュファクチャラーとしてタンドラでNASCARクラフツマントラックシリーズに参戦、2006年にはドライバーズ、マニュファクチャラーズのダブルタイトルを獲得した。そして2007年からはカムリでNASCAR最高峰カテゴリーにあたるネクステルカップシリーズ（現・スプリントカップシリーズ）とブッシュシリーズ（現・ネイションワイドシリーズ）へ参戦し、2008年のスプリントカップ第4戦で外国車メーカーとしては1954年のジャガー以来、日本車メーカーとしては初となる最高峰カテゴリーでの優勝を果たした。

またアマチュア向けとして、ヴィッツとアルテッツァのワンメイクレース「ネッツカップ」、ラリー初心者向けのワンメイクラリー「TRDヴィッツチャレンジ」などを開催しているほか、若手ドライバー育成を目的としたジュニア・フォーミュラのシリーズ「フォーミュラ・トヨタ」など、底辺カテゴリーの拡大にも力を入れている。

また若手レーシングドライバー育成プロジェクトとしてトヨタ・ヤングドライバーズ・プログラム（TDP）を運営。2007年には契約ドライバーの中嶋一貴がF1第17戦ブラジルGPでウィリアムズからF1デビューを飾り、2008年には同チームでレギュラードライバーとしてフル参戦することになった。

幻の航空機計画

トヨタは戦前に航空機を開発していたことが明らかにされている。 戦後にも航空禁止解除をにらんで航空機分野への進出企画していたが、立川飛行機から招いた長谷川龍雄技師から現状のトヨタの体制では無理という旨の意見を聞き断念している。 ただし、90年代に自社エンジンを搭載した航空機を試作し、最近では三菱重工が主体となっている国産旅客機の開発にも参画の意向を示していることから、航空機産業に対する強い思い入れがある事が伺える。

研究開発拠点

国内

海外

アメリカ

  • トヨタテクニカルセンターU.S.A.(TEMA-TTC) - (1977年設立)
    （本部）ミシガン州アナーバー ： 技術調査、研究開発、現地車両設計・評価
    （分室）ミシガン州プリマス ： 試作車両工場
    カリフォルニア州トーランス、ガーデナ : 車両評価、エンジン適合
    アリゾナ州ウィットマン ： 総合車両評価
    • 海外におけるトヨタ最大の研究開発拠点。米国現地部品・材料の開発、車両評価やエンジン適合、技術調査などの研究開発業務、および、北米向けの製品の技術開発、現地生産車両の開発を実施。
  • キャルティデザインリサーチ- (1973年設立)
    （本部）カリフォルニア州ニューポートビーチ
    （分室）ミシガン州アナーバー （TEMA-TTCに併設）
    • トヨタ初の海外でのデザイン開発拠点。米国向け車両デザインの調査・開発。

ヨーロッパ

アジア・太平洋

  • トヨタテクニカルセンターアジア・パシフィックタイ（TTCAP-TH）（タイ・サムットプラーカーン） - (2003年設立)
    • デザインの研究開発・評価、技術調査、現地車両開発
  • トヨタテクニカルセンターアジア・パシフィックオーストラリア（TTCAP-AU）（オーストラリア・ビクトリア州メルボルン） - (2003年設立)
    • デザインの研究開発、技術調査、現地車両開発

生産拠点

国内

直営

注：第三製造部のみレクサス系セダン専用工場となり、技能員の制服・制帽も他とは異なる。 

*工場コードについて
*第一製造部 1A組立ライン：A51 ランドクルーザー/ランドクルーザープラド/4Runner
*第一製造部 1B組立ライン：A52 AE86トレノ/AE86レビン/ハイラックスピックアップ等
(現在は完成車組立ライン解体の上、1A組立ライン向けの部品順建ライン化により消滅。)　
*第二製造部 2C組立ライン：A53 初代セルシオ/ソアラ等
(現在は完成車組立ライン解体の上、1A/2D工場向けのエンジン順建ライン化により消滅。）
*第二製造部 2D組立ライン：A54 AE86トレノ/AE86レビン/セリカ/カリーナED/RAV4/ヴァンガード等
*第三製造部 3E組立ライン：A55 レクサスLS/GS/IS/IS-F
  • 貞宝工場（愛知県豊田市） -（1986年創業）
    • 工場生産設備、他
  • 広瀬工場（愛知県豊田市） -（1989年創業）
    • 電子装備部品、他

関連会社運営（車両生産工場のみ）

  • 豊田自動織機長草工場（愛知県大府市）（工場コードB11）
    • ヴィッツ、RAV4、マークXジオ
  • トヨタ車体富士松工場（愛知県刈谷市）（工場コードC21）
    • プリウス、イプサム、ノア、ヴォクシー、エスティマ、エスティマハイブリッド
  • トヨタ車体いなべ工場（三重県いなべ市）（工場コードC31）
    • ハイエース（ロングボディ）、アルファード、アルファードハイブリッド、タウンエースバン、ライトエースバン、グランビアバン
  • トヨタ車体吉原工場（愛知県豊田市）（工場コードD11）
    • ランドクルーザー200、レクサスLX、ランドクルーザー70、コースター
  • 関東自動車工業東富士工場（静岡県裾野市）（工場コードM21）
    • センチュリー、レクサスSC（＝旧ソアラ）、クラウンセダン、コンフォート、カローラセダン（E150系・海外仕様のみ）、カローラフィールダー、アイシス
  • トヨタ自動車九州宮田工場（福岡県宮若市）
    • レクサスIS、レクサスES、レクサスRX（ハリアー）、ハイランダー（旧クルーガー／海外仕様）

注：トヨタ（田原）とトヨタ九州（宮田）がレクサス工場となり、愛知に次ぐ第2拠点工場

海外

（26ヶ国、51社[2]）

北米

中南米

ヨーロッパ

  • イギリス
    • TMUK (Toyota Motor Manufacturing (UK)Ltd.)
      • バーナストン工場　ダービー州バーナストン
        • アベンシス、オーリス
  • フランス
    • TMMF (Toyota Motor Manufacturing France S.A.S.)
      • ヤリス
  • トルコ
    • Toyota Motor Manufacturing Turkey Inc.
      • カローラ、カローラヴァーソ
  • チェコ
    • TPCA (Toyota Peugeot Citroën Automobile Czech,s.r.o.)
      • アイゴ
  • ロシア
    • Toyota Motor Manufacturing Russia Ltd.
      • カムリ
  • ポルトガル
    • Salvador Caetano I.M.V.T., S.A.
      • ダイナ、ハイエース、オプティモ
  • ポーランド
    • Toyota Motor Manufacturing Poland SP.zo.o.
    • Toyota Motor Industries Poland SP.zo.o.
      • エンジン、マニュアルトランスミッション

アフリカ

アジア

オセアニア

  • オーストラリア
    • オーストラリア・トヨタ （Toyota Mootor Australia Ltd. = TMA）
      • カムリ、アバロン、エンジン

中近東

国内現行車種（TOYOTAブランド）

セダン（サルーン）

クーペ/コンバーチブル（スポーツカー）

  • 86（2012年- ）

SUV/クロスカントリー/クロスオーバーSUV

ステーションワゴン

ミニバン/1BOX

コンパクトカー/2BOX/トールワゴン

軽自動車

その他（商用車・業務用車両など）

特記事項

トヨタでは「v」が入る車名の仮名表記に一貫性がない。「ヴィッツ」「ヴォクシー」「ヴェロッサ」のように「ヴ」を使った表記をする車種がある一方で、「ビスタ」「グランビア」「アベンシス」のように使っていないものもある。


現在の海外専売車

過去の生産車種

※（西暦）は登場年

1930年代～1960年代

1970年代～1980年代

1990年代～2000年代

トヨタグループの関係会社等

トヨタは、戦後すぐに経営危機に陥った時に、日本銀行名古屋支店の斡旋で東海銀行と（旧第一銀行分離後の）帝国銀行の支援を受けた関係から、東海銀行（後のUFJ銀行、現在の三菱東京UFJ銀行）の他、三井銀行（旧帝国銀行、後の太陽神戸三井銀行→さくら銀行、現在の三井住友銀行）を主力取引銀行（メインバンク）としてきた。二木会（三井グループ）にはオブザーバーとして参事し、二木会・三井業際研究所（二木会直轄のシンクタンク）・綱町三井倶楽部（グループ各社の部課長クラス以上・OBを会員とする親睦クラブ）に加盟している。また、豊田章一郎トヨタ自動車名誉会長の妻は三井家の出身である。

なお、旧住友銀行および旧三菱銀行はトヨタが危機に陥った際、真っ先に見捨てる態度を取った。そのためトヨタ内では住友は「仇」と看做されてきた。現在「恩人」であった旧さくら銀行と住友銀行が合併しているため、三井住友銀行との関係は以前より疎遠になっているという指摘もある。しかしながら、トヨタはどちらかといえば独立系であり、旧六大企業グループ（三井二木会、住友白水会、三菱金曜会、芙蓉会、三和三水会、第一勧銀グループ）1つ分に匹敵する一大企業グループを形成しており「トヨタグループ」と呼ばれる。

  • トヨタの主要関連会社・外縁企業・関連団体・関連学校についてはトヨタグループを参照。

提携関係

ディーラー

キャッチフレーズ（コーポレート・ステートメント）

  • ファミリーカーのトヨタ （1966年～1969年） - 「ファミリーカーのトヨタと呼んで下さい」という当時の企業広告から。
  • 進歩のマーク （1967年～1970年）
  • 信頼のマーク（1967年～1970年） - この2つのキャッチコピーは新聞広告・雑誌広告上で併用されていた。
  • 愛される車をめざして（1971年～1980年） - ※放送では筆頭提供で放送される場合「愛される車を目指すトヨタ自動車（とトヨタディーラー=ラジオ放送のみ）」とアナウンスされることも多かった。
  • ムダ・ムリ・ムラのない運転で ガソリンを大切に使いましょう（1973年）
  • TTCのトヨタ（1974年） - 「TTC」とは「Toyota Total Clean system」のこと。（トヨタの排ガス浄化装置）
  • ゆたかな明日を築く トヨタグループ（1975年） - 知られざる世界の提供読みで使用。
  • 安全はトヨタの願い（1978年）
  • 新技術-時代はTOYOTA（1982年～1984年）
  • Fun To Drive （1984年～1989年）
  • VISION 先進技術で、価値ある1台を（1988年）
  • 新しいトヨタが走りはじめます （1989年～1990年） - このころより、現在のトヨタのCIが制定される。（後述）1989年まではCIを出さないCMもあったが、1990年以降は全てのCMでCIを出すようになった。
  • 人へ。社会へ。地球へ。（1990年～1999年）
  • BIG CHALLENGE （1993年～1996年） - このころ、「Sedan Innovation」や「ACTION」というキャッチコピーも展開されていた。
  • クルマが未来になっていく。 （1997年～1999年） - このあたりから90秒以上の提供時はこれまでの社名のみからキャッチコピー・社名に変更。
  • Drive Your Dreams. （2000年～現在）
    • 人、社会、地球の新しい未来へ。（サブキャッチコピー）
      90秒以上の提供時は「Drive Your Dreams. トヨタ自動車（2005年7月からトヨタ）」になっている。（素敵な宇宙船地球号についてはトヨタグループ全体の協賛であるためこれはコメントされていない）
  • MORE THAN BEST（2004年～2006年3月） -なお、本キャッチコピー発表後はサザンオールスターズがCMソングに起用された。
  • トビラを開けよう（2006年4月～現在） - このキャッチコピーよりMr.Childrenの「箒星」がCMソングに起用されている。
  • moving forward （米国における企業スローガン）
  • The pursuit of perfection（レクサスブランドのグローバルスローガン）

この他、販売店ごとに以下のような独自のキャッチフレーズもある。

  • Welcome To VISTA（ビスタ店、1981年～1999年）
  • ACCESS VISTA（ビスタ店、2000年～2004年）
  • Make the style.（ネッツ店、2004年～現在）
  • もっとクルマの話、しませんか。Answer for You（トヨペット店）
  • 最上の出会いをトヨタ店で（トヨタ店）
  • hello! （トヨタカローラ店、2001年～2006年2月）
  • うれしいこと 全力で。あなたの街のカローラ店 （トヨタカローラ店、2006年3月～現在）
  • Smile&Heart （東京トヨタ自動車）
  • 安心と信頼のネットワーク（トヨタカローラ札幌）
  • 微笑むプレミアム。（レクサス店 2006年まで）

現在の「TOYOTA」ロゴマークは1978年から使用されている。

3代目クラウンや2000GTが登場した1967年から1978年まで、新聞広告・雑誌広告・テレビCMで使われた「TOYOTA」ロゴマークは現在の物とは異なっており、書体が現在の物より細いゴシック体となっていた。国内では「進歩のマーク」「信頼のマーク」「愛される車をめざして」のキャッチコピー、丸の中に片仮名で「トヨタ」と文字の入ったマークと共に使用され、海外でもカタログなどに使用された。

なお、旧トヨタマークは戦前に一般公募を行い制定されたもの。社章・正社員章として現在も使われている。また、前述の旧TOYOTAロゴが残っている販売店もある。現在のトヨタマークは1989年10月からで、TOYOTAのTの字と地球を図案化したものである。同月にデビューした初代セルシオから採用された（商標登録第2392335号）。

香川トヨペットは、青色のセダンをモチーフとした独自のキャラクター「とよのすけ」を製作。蝶ネクタイをまとい、なぜかマイクの前で楽しそうにしている。その愛らしさからから、地元では人気がある。

逸話

  • 大会などの優勝者に自動車が賞品として授与される事を表す際に送られる大型の鍵はトヨタ自動車には3つしかない貴重品。そのため、大会の前日に会場に持ち込むことは出来ず、当日に準備される[3]。

提供番組

一社提供番組

現在

テレビ
ラジオ

過去

テレビ
ラジオ

複数社提供番組

現在

過去

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事件・問題（関連会社を含む）

中古車架空販売

トヨタ自動車が全額出資する大阪トヨタ自動車（旧大阪トヨペット）が、2002年6月から2003年12月にかけて中古車販売業者に販売した自動車116台を京都府南山城村の夫婦名義で虚偽の自動車登録を行ない、販売実績を不正に引き上げる架空販売を行なっていた。大阪トヨタ自動車は、販売店の実績を個人販売に限定して集計していたため、中古車販売業者に販売した自動車を夫婦名義で登録することで、個人販売を装い実績を水増したと思われる。また、2006年11月現在、南山城村は京都府で唯一普通車の自動車登録に車庫証明が不要な自治体であるため、車庫証明取得のための手間や費用を抑えるために、作為的に同地域を選択した疑いが持たれている。

この不正を受けて、大阪府警察交通捜査課は2006年10月10日、大阪トヨタ自動車の元幹部や元社員ら4名が電磁的公正証書原本不実記録、および供用の疑いで逮捕。大阪トヨタ自動車や営業店7カ所の家宅捜査を行なった。また、10月31日には元店長と元室長を電磁的公正証書原本不実記録の疑いで再逮捕、11月9日に大阪地検に追送検した。

今回の不正発覚を受けて行なわれた国土交通省近畿運輸局の調査によると、大阪トヨタ自動車が虚偽の登録を行なっていた夫婦は398台の自動車を所有したことになっているという。しかし、夫婦宅には車1台分の車庫のみで、残り百数台の自動車を別の場所で保管していた疑いが強いとしている。また、大阪トヨタ自動車が過去5年間に販売した中古車約3万台を調査したところ、1名が1,906台の自動車登録を行なっていたことが明らかになった。

『中古車水増し販売』報道について

北米トヨタのセクハラ

北米トヨタ自動車セクハラ訴訟事件を参照

過労・サービス残業問題

過労死を参照

テーマパークのスポンサー

その他国内における事件・事故

  • 2006年11月4日の毎日新聞の記事によると、大阪府堺市の路上で10月17日にヴィッツ（初代・1999年式）の運転席側ドアのパワーウインドー作動スイッチ付近から出火し20cmの火柱が上がる事故が起こり、運転者が右手に全治3週間の火傷で負傷。勤務先が管内にある大警泉大津署に届出、同署員が車を実況見分した。また、トヨタも10月末、堺市の同社系列の修理工場で女性立ち会いのもと発火したドアを解体。修理や改造の跡はなく、ドア内部のパワーウインドー作動スイッチの基板付近から出火した可能性が高いことが分かった。トヨタは基板を本社に持ち帰り精密調査を始めた。
  • トヨタ自動車と子会社の「トヨタT&S建設」の工事長（56）は、横浜市金沢区鳥浜町のトヨタ自動車横浜事業所で整備工場の新設工事をしていた2006年6月23日から7月5日までの間、ガソリン貯蔵タンクを埋めるために掘った穴からわき出た強アルカリ性の汚水を少なくとも195リットル横浜港に排水。横浜海上保安部は2006年12月14日、水質汚濁防止法違反の疑いでトヨタ自動車と工事長を横浜地検に書類送検した。いずれも容疑は全面的に認めており、工事長は「（適正処理を）指導監督していなかった」と話した。排水はpHが最大12.7あり、同法に基づいて県が定めている排水基準である5.8～8.6を上回っていた。横浜海上保安部によれば、わき出た水が、穴に流し込まれたコンクリートと混ざって化学反応を起こし、アルカリ濃度が高くなったとの見解である。

その他海外に於ける法的トラブル

1990年1月1日から2006年5月22日までの間に北米の関連会社Toyota Motor Credit Corporationがアフリカ系アメリカ人（黒人）とヒスパニック系アメリカ人に対し、白人に対して融資する際の年率（APR）より高い値を設定し人種差別を基に不当に利益を上げていたとしてカリフォルニア州中央行政裁判所（the United States District Court for the Central District of California）、およびサンフランシスコ群高等裁判所（San Francisco County Superior Court）に起訴されている（ケースナンバーはCV 01-05564-FMCおよびJ.C.C.P. No. 4346：2006年8月現在、進行中）。また2006年9月20日にはフォード・モーター、ゼネラル・モーターズ、ダイムラー・クライスラー、ホンダ、日産自動車と共にカリフォルニア州検事総長のビル・ロッキヤーによってオークランド地方裁判所に地球温暖化の対策を講じてこなかったとして起訴されている[3]。

関連項目

スポーツ関連

学校

所属スポーツ選手

その他

脚注

  1. ↑ ただし最初に開発・実用化したのはフォード社。
  2. ↑ 日本で販売されていた「トヨタ・カムリプロミネント」の仕様変更版。
  3. ↑ グランプリ特典の数々／ギャオーディション

外部リンク

テンプレート:自動車

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