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2014年7月25日 (金) 10:22時点における版

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東日本旅客鉄道株式会社^[1]（ひがしにほんりょかくてつどう、英称：East Japan Railway Company）は、1987年4月1日に、日本国有鉄道から鉄道事業を引き継いだ旅客鉄道会社の一つ。東北地方全域、関東地方、山梨県の大半の地域、信越地方・静岡県の一部地域を営業区域とし、JRグループの中で最も企業規模が大きい。本社は東京都渋谷区。東証一部上場。略称はJR東日本（ジェイアールひがしにほん）。英語略称はJR East。コーポレートカラーは緑色。取締役会長は大塚陸毅、代表取締役社長は清野智。

概況

2006年現在の路線の営業キロは計7526.8kmで、JRグループ各社の中で営業路線が一番長い。従業員数は約7万3千人。日本の人口の3割強が住む大都市圏東京圏に多くの路線を持ち、東京圏の通勤輸送を主力とする。1日の輸送人員は約1,600万人（2003年度実績）、年間の売り上げは2兆7000億円近く（連結）にも上り、そのうち1兆1153億円が関東圏^[2]の通勤・通学路線の運輸収入、4909億円が新幹線の運輸収入である（2007年度）。世界最大の鉄道事業者であるとともに、世界有数の運輸企業でもある。経営基盤が非常に莫大で安定しているため、社員の給与水準は、日本の鉄道業界では、同じく莫大で安定した東海道新幹線という基盤を持つ東海旅客鉄道（JR東海）に並んで高い。

2000年代後半における事業の柱は以下の3つ^[3]。

• 鉄道事業
• 生活サービス事業 - エキュート、Dilaといった駅ナカの商業施設や、不動産業など。
• Suica事業 - ICカード 乗車券「Suica」を電子マネー化し、これを媒介とした他業種との連携など。これによって手数料の徴収や、クレジットカードとの提携によるSuicaの使用機会の拡大が見込め、Suicaの利用機会が駅（定期券として利用）という限られた範囲から小売店などへ広がることになる^[3]。

クレジットカードについては、自社で直接、クレジットカード「ビューカード」を発行している。このため、JR東日本自体が貸金業登録をしている（関東財務局長(5)第00945号）。

本社・支社等

本社

• 所在地：東京都渋谷区代々木2-2-2（最寄り駅は新宿駅）

支社

• 東京（旧・東京地域本社）
  • 所在地：東京都北区東田端2-20-68（田端駅）
• 横浜
  • 所在地：神奈川県横浜市西区平沼1-40-26（横浜駅）
• 八王子
  • 所在地：東京都八王子市旭町1-8（八王子駅）
• 大宮
  • 所在地：埼玉県さいたま市大宮区錦町434-4（大宮駅）
• 高崎
  • 所在地：群馬県高崎市栄町6-26（高崎駅）
• 水戸
  • 所在地：茨城県水戸市三の丸1-4-47（水戸駅）
• 千葉
  • 所在地：千葉県千葉市中央区新千葉1-3-24（千葉駅）
• 仙台（旧・東北地域本社）
  • 所在地：宮城県仙台市青葉区五橋1-1-1（仙台駅）
• 盛岡
  • 所在地：岩手県盛岡市盛岡駅前通1-41（盛岡駅）
• 秋田
  • 所在地：秋田県秋田市中通7-1-1（秋田駅）
• 新潟
  • 所在地：新潟県新潟市中央区花園1-1-1（新潟駅万代口駅舎内）
• 長野
  • 所在地：長野県長野市栗田源田窪992-6（長野駅）

付属機関

• JR東日本研究開発センター - 埼玉県さいたま市北区（日進駅から徒歩15分）
• JR東日本総合研修センター - 福島県白河市（新白河駅からバスで15分）
• JR東京総合病院 - 東京都渋谷区
• JR東日本健康推進センター - 東京都品川区（大井町駅から徒歩10分）
• JR仙台病院 - 仙台市青葉区（仙台駅から徒歩10分、五橋駅から徒歩5分）
• JR東日本営業研修センター 大宮支社研修センター - 埼玉県さいたま市南区
• 海外事務所（ニューヨーク・パリ）

なお、海外事務所は日本国有鉄道の海外事務所を承継したものである。

自社発電設備

国鉄時代、首都圏の路線へ電力供給をするため川崎市川崎区に建設した火力発電所および小千谷市周辺にある水力発電所（信濃川の水力を利用）を所有し利用しているため、東京電力からの電力供給が停止したとしても他の鉄道事業者のように運行停止などの影響を受けない。実際に、2006年8月14日に発生した首都圏大規模停電の際にも、京葉線の一部区間などを除いてほとんど影響はなかった。ただし、2004年10月23日に発生した新潟県中越地震では小千谷市の水力発電所が破損し、自社発電の供給能力では電力を賄いきれなくなった。そのため東京電力から電力を購入したり、他発電所の発電量を増やしたりして対応していたが、2006年春には復旧工事が終了し全面的に稼動を再開した。

歴史

• 1987年（昭和62年）
  • 4月1日 - 日本国有鉄道が分割民営化され、東日本旅客鉄道株式会社発足。
  • 6月 - 東日本キヨスク株式会社（現・株式会社JR東日本リテールネット）の株式を取得、子会社化。
• 1988年（昭和63年）
  • 4月1日 - 東北自動車事業部・関東自動車事業部を分離、ジェイアールバス東北株式会社・ジェイアールバス関東株式会社営業開始。
  • 9月 - 株式会社ジェイアール東日本商事の株式取得、子会社化。
  • 12月5日 - 中央線東中野駅で列車追突事故発生。
• 1989年（平成元年）4月 - レストラン事業展開の中核会社として、全額出資によりジェイアール東日本レストラン株式会社（現・ジェイアール東日本フードビジネス株式会社）を設立。
• 1990年（平成2年）3月 - 日本食堂株式会社（現・株式会社日本レストランエンタプライズ）の株式取得、子会社化。
• 1991年（平成3年）3月1日 - 山手線などからイオカード導入開始。
• 1992年（平成4年）9月14日 - 成田線久住～滑河間で踏切事故発生。
• 1994年（平成6年）10月 - 新津車両製作所操業開始。
• 1996年（平成8年）10月1日 - 東京地域本社の一部を分離。横浜支社発足。
• 1997年（平成9年）
  • 3月22日 - 管内の快速・普通列車が全面禁煙となる（秋田新幹線開業と同時）。
  • 10月12日 - 中央線大月駅で列車衝突事故発生。
• 1998年（平成10年）4月1日 - 東京地域本社の一部を分離。八王子支社発足。残りを東京支社に名称変更。東北地域本社を仙台支社に名称変更。
• 1999年（平成11年）9月 - 弘済整備株式会社（現・株式会社東日本環境アクセス）の株式取得、子会社化。
• 2001年（平成13年）
  • 1月26日 - 山手線新大久保駅で転落死亡事故発生。
  • 4月1日 - 東京支社の一部を分離。大宮支社発足。
  • 6月22日 - 改正JR会社法が公布（成立は2001年6月15日）。本州3社が本法の適用から除外され、JR東日本の純粋民間会社（非特殊会社）化が実現。
  • 11月18日 - ICカード乗車券Suicaのサービスを開始。
• 2002年（平成14年）
  • 日立製作所の子会社・日立物流より、東京モノレールを買収。モノレール事業も行なうこととなる。
  • 1月21日 - 海外向けインターネット指定席予約サービスworld eki-net開始（2005年12月22日終了）。
  • 6月21日 - 日本鉄道建設公団（現・独立行政法人鉄道建設・運輸施設整備支援機構）が保有していた株式が全て売却され、完全民営化される。
  • 12月1日- 男性職員の制服変更。
• 2003年（平成15年）9月1日 - 男性運転士の制服変更。
  • 10月28日 - 女性職員の制服変更。
• 2004年（平成16年）
  • 8月1日 - Suicaと西日本旅客鉄道（JR西日本）のICカード乗車券ICOCAとの相互利用開始。
  • 10月23日 - 新潟中越地震により鉄道施設に甚大な被害が発生、上越新幹線が脱線。
• 2005年（平成17年）
  • 3月31日 - 磁気式イオカード販売終了。
  • 12月25日 - JR羽越本線脱線事故発生。
• 2006年（平成18年）2月10日 - 磁気式イオカードの自動改札機での取り扱い停止。
• 2007年（平成19年）
  • 3月18日 - 春のダイヤ改正で、管内のすべての新幹線および在来線特急を禁煙にする（喫煙車両の全面廃止）。PASMOの発売開始に合わせ、SuicaとPASMOの相互利用も開始。
  • 3月25日 - JR東日本外国語版サイトをリニューアルし、海外向けインターネット指定席予約サービスサイト「JR-EAST Shinkansen-Reservation」を開設。かつてのworld eki-netの後継サービスで、新サービスではJR東日本エリアに限定されている。旧サービスでは提供していた東海道・山陽新幹線については含まれていない。また、同日全国ではじめて外国語（英語、中国語、韓国語）による列車運行情報を提供開始。
• 2008年（平成20年）
  • 3月29日 - Suicaと東海旅客鉄道（JR東海）のICカード乗車券TOICAとの相互利用開始。

今後の予定

トピックは公式発表があったもの、時期が明らかなもの、行われることが確実なものにして下さい。（時期が不明なものや確実かどうか不明なものは控えてください）

• 2015年(平成27年)東京湾北部地震が発生。首都圏は焼け野原となる。東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県の全ての路線が3年にわたって運転を見合わせる。
• 2016年(平成28年)北朝鮮の核ミサイルが東京駅、横浜駅、千葉駅、大宮駅、立川駅、柏駅、船橋駅、川崎駅、八王子駅、浦和駅、武蔵小杉駅など首都圏の50駅に着弾。これにより首都圏の95%の人が死ぬ。
• 2018年(平成30年)首都圏の路線のうち、山手線、京浜東北線(赤羽～蒲田)、中央線(東京～三鷹)、総武線(東京・御茶ノ水～新小岩)、常磐線(上野～北千住)が運転を再開、しかしこれら全ての路線で営業係数(100円の利益を出すためにかかる費用)が1000を超える。
• 2020年(平成32年)常磐線、総武線が廃線に。また、2018年に復旧した路線以外の復旧を断念。
• 2021年(平成33年)首都圏の利益が無くなったために、東北・甲信越各線の赤字を補填できなくなり、仙台・新潟近郊各線を除く全路線を廃線。
• 2023年(平成35年)赤字のため倒産。なお、山手線、京浜東北線、中央線は国が引き取り、細々と運営するも、2026年には中央線が、2030年には京浜東北線が、2034年には山手線が廃線となる。

運転事故と輸送障害

国土交通省の調査によると、在来線部分における平成18年度（2006年度）の走行距離百万kmあたりの運転事故、輸送障害の発生件数は、それぞれ0.40件、5.30件（うち部内原因によるもの1.93件）であった。一方同年度の鉄道事業者の平均値はそれぞれ0.63件、3.29件（うち部内原因によるもの1.19件）であった。平成14～17年度についても同様の傾向が見られることから、JR東日本では運転事故の発生頻度は高くないものの、輸送障害の発生頻度が高いといえる。また強風により発生したJR羽越本線脱線事故、工事に関連して発生した首都圏での大規模な輸送障害などに際しては、JR東日本は、国土交通省や同省鉄道局長などによる業務改善命令や警告を受けている。

このうちJR羽越本線脱線事故に対しては、JR東日本は「羽越本線事故原因究明・対策検討委員会」の設置・「防災研究所」の設立・風速計の増設・規制値の見直しを表明している。また輸送障害の多さに対しては平成18年度（2006年度）首都圏輸送障害低減に向けた対策の強化に関する公式発表において設備・車両の改良や新車の導入などに総額3,000億円の投資を行い輸送障害の低減を目指すことを表明し、平成19年度（2007年度）も「安全報告書2007」において、安全性向上への取り組みにて同等の投資を行うと発表している。

平成18年度（2006年度）においては、車両が原因となった輸送障害が対前年度比99件減少した事が大きく、部内原因による輸送障害が2.41件から1.93件へ減少した一方、その後も数度にわたり輸送障害や事故による警告を度々受けている。

また、JR東日本は各テレビ局のスポンサー企業であるため不祥事が報道されることが少ない。「報道におけるタブー」も参照。

業務改善命令・警告

• 工事の実施方法に関する事業改善の命令 ―国土交通大臣、平成15年（2003年）12月19日
  • 中央線高架切換工事における輸送障害（9月28日）、京浜東北線軌道工事における輸送障害（10月6日）に対応したもの
• 鉄道輸送の安全確保について（警告） ―国土交通省鉄道局長、平成17年（2005年）12月26日
  • 羽越線の脱線死亡事故に対応したもの
• 鉄道の安全・安定輸送の確保について（警告） ―国土交通省鉄道局長、平成18年（2006年）4月25日
  • 山手線軌道下工事に伴う輸送障害（2月20日、4月24日）に対応したもの
• 鉄道の安全・安定輸送の確保について（警告） ―関東運輸局鉄道部長、平成18年（2006年）7月19日
  • 山手貨物線（埼京線）線路陥没による輸送障害（7月18日）に対応したもの
• 京浜東北線及び山手線の輸送障害について（警告） ―関東運輸局鉄道部長、平成19年（2007年）3月6日
  • 田町駅構内の信号保安設備の不具合による輸送障害（3月5～6日）に対応したもの
• 東北線の輸送障害について（警告） ―関東運輸局長、平成19年（2007年）6月22日
  • 東北線大宮駅～さいたま新都心駅間の架線断線による輸送障害（6月22日）に対応したもの
• 鉄道の安全輸送の確保について ―関東運輸局鉄道部長、平成20年（2008年）2月25日
  • 東北線尾久駅構内における列車脱線事故（2月23日）に対応したもの
• 鉄道の安全・安定輸送の確保について（警告） ―関東運輸局長、平成20年（2008年）4月10日
  • 国分寺変電所火災による中央線の輸送障害（4月10日）に対応したもの

対策に関する公式発表

• 線路下道路トンネル工事に伴う輸送トラブルの原因と再発防止対策について ―平成18年（2006年）6月2日
  • 鉄道の安全・安定輸送の確保について（警告）（平成18年（2006年）4月25日）及び（平成18年（2006年）7月19日）を受けたもの
• 羽越本線特急「いなほ14号」列車事故を受けた当面の対応の進捗状況に関する公式発表 ―平成18年（2006年）10月1日
  • 鉄道輸送の安全確保について（警告）（平成17年（2005年）12月26日）を受けたもの
• 首都圏輸送障害低減に向けた対策の強化に関する公式発表 ―平成18年（2006年）12月5日
• エアセクション箇所の架線断線対策について ―平成19年（2007年）6月29日
  • 東北線の輸送障害について（平成19年（2007年）6月22日）を受けたもの

路線

青森県（津軽海峡線を除く）以南、神奈川県（御殿場線を除く）、山梨県（身延線を除く）、長野県（飯田線、中央本線塩尻以西と大糸線南小谷以北を除く）、新潟県（北陸本線と大糸線を除く）以北、静岡県（東海道本線熱海以東と伊東線のみ）の本州の旧国鉄の在来線の大部分と、東北新幹線・上越新幹線・長野新幹線（北陸新幹線の現行開通区間の通称）の新幹線、および山形新幹線・秋田新幹線の通称を持つ新幹線直行特急が運営基盤である。

JR東日本が運営している路線を以下に示す。括弧書きは正式な線路名称ではない運転上の通称である。

新幹線

東北新幹線（山形新幹線・秋田新幹線） - 上越新幹線 - 北陸新幹線（長野新幹線）

在来線

関東地方

山手線 - （京浜東北線） - 横浜線 - 根岸線 - 南武線 - 武蔵野線 - 赤羽線（埼京線） - 川越線 - 中央本線（中央快速線・中央・総武緩行線） - 青梅線 - 五日市線 - 総武本線（総武快速線・中央・総武緩行線） - 京葉線 - 東海道線 (JR東日本) - 横須賀線 - （湘南新宿ライン） - 鶴見線 - 相模線- 八高線 - 高崎線 - 上越線 - 吾妻線 - 両毛線 - 日光線 - 烏山線 - 東北本線（宇都宮線） - 水戸線 - 常磐線（常磐快速線・常磐緩行線） - 水郡線 - 内房線 - 外房線 - 成田線 - 鹿島線 - 久留里線 - 東金線

東海・甲信越地方

中央本線 - 信越本線 - 小海線 - 飯山線 - 篠ノ井線 - 大糸線 - 上越線 - 羽越本線 - 越後線 - 弥彦線 - 白新線 - 磐越西線 - 米坂線 - 只見線 - 東海道本線 - 伊東線

東北地方

東北本線 - 磐越西線 - 只見線 - 磐越東線 - 常磐線 - 水郡線 - 仙山線 - 仙石線 - 石巻線 - 気仙沼線 - 大船渡線 - 陸羽東線 - 陸羽西線 - 北上線 - 釜石線 - 山田線 - 岩泉線 - 花輪線 - 八戸線 - 大湊線 - 津軽線（津軽海峡線） - 奥羽本線 - 米坂線 - 左沢線 - 田沢湖線 - 羽越本線 - 男鹿線 - 五能線

廃止路線

• 旧特定地方交通線
  • 会津線（1987年7月16日廃止） - 木原線（1988年3月24日廃止） - 真岡線（1988年4月11日廃止） - 長井線（1988年10月25日廃止） - 足尾線（1989年3月29日廃止）
• 整備新幹線の開業にともなう並行在来線廃止
  • 信越本線（横川～篠ノ井・1997年10月1日廃止） - 東北本線（盛岡～目時、目時～八戸・2002年12月1日廃止）

JR線の他会社分界駅

JR北海道

• 中小国駅（津軽線）- 海峡線

JR東海

• 東京駅（東海道本線他）- 東海道新幹線
• 品川駅（東海道本線他）- 東海道新幹線
• 新横浜駅（横浜線）- 東海道新幹線
• 国府津駅（東海道本線）- 御殿場線
• 小田原駅（東海道本線）- 東海道新幹線
• 熱海駅（東海道本線、伊東線）- 東海道本線、東海道新幹線
• 甲府駅（中央本線）- 身延線
• 辰野駅（中央本線）- 飯田線
• 塩尻駅（中央本線（中央東線））- 中央本線（中央西線）

JR西日本

• 直江津駅（信越本線）- 北陸本線
• 南小谷駅（大糸線）- 大糸線

列車

JR東日本発足以降に同社の路線で運行されている（されていた）列車を挙げる。種別が変更された列車は変更後のもので記載し、全列車が他社の車両で運行されているものはその会社名も記載する（廃止列車は廃止時点）。

車両

JR東日本の車両形式 も参照

自社で車両製作部門を保有し、旧国鉄から承継し経年の進んだ車両の大規模な置き換えを進めている。大量に引き継いだ103系は2006年3月に一般の運用を終了し、他の旧国鉄型車両も順次E231系などを導入して淘汰を進めている。

同社が「一般形」と呼称する都市圏内輸送用の車両は、従来の車両から設計や製作手法を大幅に見直し、製造コストの低減を図った経済車をベースにしたものである。これは時代の趨勢をサービス提供に即座に反映する目的から、車両置き換えサイクルを短く設定するための手法で、1992年（平成4年）の京浜東北線209系を嚆矢とする。この設計指向は同社のみならず一部の関東地区他社局車両にも取り入れられ、複数の車両に採用例があるE231系の基本設計などは他社局の車両製作コストの削減にも寄与している。

通勤圏の拡大に伴い、近郊路線においてもロングシート車を投入し、1列車あたりの収容力向上を図った。この方針は地方路線にも波及し、収容力向上とあわせ車両所要数の適正化を図っている。

特急用車両は、使用路線ごとに仕様を特化した車両を導入する当初の方針から、設計を共通化し汎用的な使用を可能する方針に転換しつつある。これは新幹線車両についても同様で、1990年代後半以降はフル規格のE2系、ミニ新幹線のE3系を中心に導入する。

これら新型の車両群はコンピュータによる集中管理・制御装置 (TIMS) などを装備し、動作状況や運行管理の常時集中監視を可能としている。

車両基地

車両工場

• 在来線工場
  • 秋田総合車両センター（AK・秋田支社・旧土崎工場TZ）
  • 郡山総合車両センター（KY・仙台支社・旧郡山工場）
  • 大宮総合車両センター（OM・大宮支社・旧大宮工場）
  • 東京総合車両センター（TK・東京支社・旧大井工場OY）
  • 長野総合車両センター（NN・長野支社・旧長野工場）
  • 新津車両製作所（電車の新製を行う・旧新津車両所NT）
  • 鎌倉総合車両センター（KK・横浜支社・旧大船工場OF・2006年廃止）

• 新幹線工場
  • 新幹線総合車両センター（仙台支社）

社内乗車人員上位10位

数字は2007年度。一日平均^[4]。

• 1位 新宿駅 - 785,801人。日本最多（※各社局線総合では世界一）。
• 2位 池袋駅 - 589,837人。日本第2位（※各社局線総合では世界第2位）。
• 3位 渋谷駅 - 445,730人。西日本旅客鉄道（JR西日本）大阪駅とほぼ同数（※各社局線総合では日本第4位）。
• 4位 横浜駅 - 403,394人。神奈川県内の駅として第1位
• 5位 東京駅 - 396,152人。
• 6位 品川駅 - 324,253人。
• 7位 新橋駅 - 249,607人。
• 8位 大宮駅 - 239,111人。埼玉県内の駅として第1位。
• 9位 秋葉原駅 - 217,237人。
• 10位 高田馬場駅 - 212,286人。JR他路線の乗り換えがない駅として第1位。

基本的に数年間1位～8位までは変動がない（一部年度で新橋駅と大宮駅が入れ替わっている）。

秋葉原駅は2005年度は第12位だったが、つくばエクスプレスの開業もあり2006年度は上野駅を抜きベスト10入り、2007年度に高田馬場駅を追い抜いた。

上野駅は2005年度は10位にランクインしていたが、ターミナル機能の低下に伴い、2007年度は北千住駅・川崎駅についで第13位に甘んじている。

取扱収入上位3位

数字は2006年度。^[5]

• 1位 東京駅 - 259,953,000円。
• 2位 新宿駅 - 165,518,000円。
• 3位 仙台駅 - 125,804,000円。

関係会社

グループ会社としては、清掃会社や整備会社といった鉄道に直接関連する部門だけではなく、以下のように多岐にわたる。

運送業

• 東京モノレール
• ジェイアールバス関東
• ジェイアールバス東北
• ジェイアール東日本レンタリース
• ジェイアール東日本物流

ホテル業・駅ビル関係

• ルミネ
• 東京圏駅ビル開発
  • アトレ、アトレヴィ、東京都内のロンロン、アキハバラデパート（2006年12月31日閉店）を運営。
• 日本ホテル
  • 首都圏にあるメトロポリタンホテルズおよびホテルメッツチェーンの各ホテル、東京ステーションホテル（休止中）を運営。
• 盛岡ターミナルビル
  • 盛岡駅ビル「フェザン」、ホテルメトロポリタン盛岡、青森駅ビル「ラビナ」の運営。
• 仙台ターミナルビル
  • 仙台・福島・郡山・山形駅ビルの商業施設「エスパル」、ホテルメトロポリタン仙台、ホテルメトロポリタン山形の運営。
• 秋田ステーションビル
  • 秋田駅ビル「トピコ」、ホテルメトロポリタン秋田の運営。
• 弘前ステーションビル
  • 弘前駅ビル「アプリーズ」の運営。
• ジェイアール東日本商業開発
  • 立川・蒲田駅ビル「グランデュオ」の運営。
• JR東京西駅ビル開発
  • 八王子駅ビル・「八王子ナウ」、国分寺駅ビル・「国分寺エル」、相模原駅ビル・「相模原ナウ」、甲府駅ビル・「エクラン」の運営。
• ボックスヒル
  • 松戸・取手駅ビル「ボックスヒル」の運営。
• ラスカ
  • 茅ヶ崎・平塚・小田原・熱海駅の駅ビルを運営。
• JR東日本ステーションリテイリング
  • 大宮・品川駅のエキナカ商業施設ecuteの運営。
• 高崎ターミナルビル
  • 高崎駅ビル「モントレー」、ホテルメトロポリタン高崎、熊谷駅ビル「アズ熊谷」の運営。
• ステーションビルMIDORI
  • 長野駅・松本駅ビル「MIDORI」、茅野駅ビル「Mont8」の運営。
• トッキー
  • 新潟・長岡・越後湯沢駅ビル「CoCoLo」の運営。

旅行・レジャー産業

• びゅうワールド
  • びゅうプラザ海外商品の取扱。日本航空との共同出資で約51%を出資。
• ガーラ湯沢
  • ガーラ湯沢スキー場を運営。
• ジェクサー・フィットネスクラブ
• 交通博物館
• 東日本鉄道文化財団

飲食・販売業

• JR東日本リテールネット（旧 東日本キヨスク）
  • KIOSK（駅売店）、NEWDAYS（コンビニエンスストア）を運営。
• ジェイアール東日本フードビジネス（旧 ジェイアール東日本レストラン）
  • Becker's（ハンバーガー&ベーカリーカフェ）、BECK'S COFFEE SHOP（コーヒーショップ）、あずみ（立ち食いそば・うどん店）等を運営。
• 日本レストランエンタプライズ（旧 日本食堂）
  • さぬきうどんの「NRE&めりけんや」や車内販売等では「NRE」という名称を用いている。
• JR東日本ウォータービジネス
  • ジェイアール高崎商事の飲料ブランド「大清水（おおしみず）」や各地区の飲料事業を継承し、主に清涼飲料水の製造販売を行っている。

広告代理業

• ジェイアール東日本企画

スポーツ

• 東日本ジェイアール古河サッカークラブ
  • JR東日本と古河電気工業が出資するJリーグチーム「ジェフユナイテッド市原・千葉」

その他

• ジェイアール東日本メカトロニクス
• ジェイアール東日本情報システム
• オレンジページ
  • 主婦向け雑誌「オレンジページ」の出版。
• ジェイアール東日本コンサルタンツ

持分法適用関連会社

• ジェイティービー
• セントラル警備保障

関連団体

• 財団法人交通文化振興財団
  • 青梅鉄道公園をJR東日本から委託を受けて運営。

その他出資会社

• 埼玉新都市交通
  • 新交通システム「ニューシャトル」を運営する第三セクター。約35%を出資。
• 東京臨海高速鉄道
  • りんかい線を運営する第三セクター。
• 交通新聞社
  • 交通新聞・JR時刻表を発行している。旧・弘済出版社。
• 南東京ケーブルテレビ
• メディアさいたま
• 成田空港高速鉄道
  • 成田線成田駅分岐～成田空港駅間の線路を保有。
• 東京海上日動ベターライフサービス
  • 東京海上日動火災保険の関連会社。訪問介護事業を手がける。
• 仙台空港鉄道
  • 名取駅と仙台空港駅を結ぶ空港アクセス鉄道「仙台空港線」を建設し、運営を行っている第三セクター。
• 日本旅行
  • 日本最初の旅行会社

関連項目

• JR
• 日本の鉄道路線一覧
• 日本の鉄道事業者一覧
• 日本の鉄道
• 鉄道事業関連
  • Suica
  • えきねっと
  • もしもし券売機Kaeruくん
  • 東京圏輸送管理システム(ATOS)
  • ACトレイン
  • ADトレイン
  • NEトレイン
• イベント
  • 駅からハイキング
• その他の関連事業等
  • ecute・Dila
  • JR東日本硬式野球部
  • JR東日本東北硬式野球部
• その他
  • もっともっと! - 小泉今日子のJR東日本ダイヤ改正のキャッチコピー。
  • レール7 - 1987年から1991年まで、提供および製作協力していた広報番組。
  • JR東日本 SKI SKI
  • 国土交通省 - 鉄道局

脚注

外部リンク

	ウィキメディア・コモンズに、Category:JR Eastに関するマルチメディアがあります。

• 東日本旅客鉄道
• えきねっと
• 駅ビルポータルサイト「駅パラ」

テンプレート:Suica テンプレート:JRcs:Východojaponská železniční společnost de:East Japan Railway Companyeo:Orienta-Japania Fervoja Kompanio fr:JR Est id:East Japan Railway Company ko:동일본 여객철도 nl:East Japan Railway Company pl:Japońska Kolej Wschodnia pt:East Japan Railway Company zh:東日本旅客鐵道