日本のモノレール

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本項では日本のモノレールについて詳述する。

概要[編集]

日本においてモノレールは鉄道に分類され、法令上、鉄道事業法に基づく「鉄道（懸垂式鉄道／跨座式鉄道）」と軌道法に基づく「軌道（懸垂式モノレール／跨座式モノレール）」が存在する。ただし、これは建設時期により適用された法令が異なるためでありシステム上特段の差はない。初期に開通した路線（湘南モノレールまで）は鉄道事業法（旧地方鉄道法）が適用された。北九州モノレール以降に開通した路線は、いわゆる都市モノレールとして道路整備と一体化して建設された事から、「路面電車の高架化」という解釈により軌道法が適用されている。ただし、特定施設内の移動手段の性格が強いディズニーリゾートラインについては鉄道事業法が適用されている。

2009年現在では、モノレールには新交通システムのような鉄道と軌道の混在路線はない。

日本のモノレール路線[編集]

事業者名 所在地 形式 路線名 路線延長
東京モノレール 東京都 跨座式：アルヴェーグ式 羽田空港線 17.8 km
東京都交通局 東京都 懸垂式：上野式 上野懸垂線 0.3 km
多摩都市モノレール 東京都 跨座式：日本跨座式 多摩都市モノレール線 16.0 km
千葉都市モノレール 千葉県 懸垂式：サフェージュ式 1号線 3.2 km
2号線 12.0 km
舞浜リゾートライン 千葉県 跨座式：日本跨座式 ディズニーリゾートライン 5.0 km
湘南モノレール 神奈川県 懸垂式：サフェージュ式 江の島線 6.6 km
大阪高速鉄道 大阪府 跨座式：日本跨座式 大阪モノレール線 21.2 km
国際文化公園都市線 6.8 km
スカイレールサービス 広島県 懸垂式：ロープ駆動懸垂式 広島短距離交通瀬野線 1.3 km
北九州高速鉄道 福岡県 跨座式：日本跨座式 小倉線 8.8 km
沖縄都市モノレール 沖縄県 跨座式：日本跨座式 沖縄都市モノレール線 12.9 km

歴史[編集]

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ドイツ・ヴッパータールのヴッパータール空中鉄道に刺激され、日本でもいくつかのモノレールの建設案があった。しかし、ほとんどは実現しなかった。大阪で行われていた交通電気博覧会で1928年に運用された懸垂式のモノレールが、日本で最初のモノレールである。

また、一時期は軌道と接触する箇所が少なければ高速運転ができると考えられたため、東京 - 大阪間に新幹線の代わりに高速モノレールを敷こう、などという発案も現れた。だが、実際には高速運転時の安定性を考えると技術的に不可能という事で、立ち消えになった。

戦前[編集]

  • 江ノ島電気鉄道（神奈川県）[1]
片瀬と江ノ島を結ぶモノレール。江ノ島懸垂電車（後に日本懸垂電気鉄道→空中電気鉄道）が1928年7月3日付けで免許を取得していたが、沿線の反対や資金調達の問題から、実現しなかった
  • 1928年7月3日 江ノ島電気鉄道[2]に対し鉄道免許状下付（鎌倉郡川口村片瀬-同郡同村江島間 懸垂）[3]
  • 1928年11月2日 鉄道敷設権を江ノ島懸垂電気鉄道へ譲渡（許可）[4]
  • 1929年6月28日 日本懸垂電気鉄道を空中電気鉄道[5]に名称変更[6]
  • 1935年9月12日 鉄道起業廃止許可[7]
  • 高架単軌道（東京都）
上野公園で行われた大正博覧会向けに建設が計画されたもの。区間は上野公園 - 浅草六区間。1913年7月9日に申請されるも、日照権などの反対で1914年9月14日に取り下げられた。
  • 東京単軌鉄道（東京都）
当時の深川区相川町（現・江東区永代）から隅田川沿いに押上・鐘ヶ淵経由で北千住までを結ぶ路線で、1923年3月26日に申請していたが、河川沿いには荷降ろしが多く、邪魔になること、乗降の危険がある事で1924年6月30日に却下される。
  • 江ノ島懸垂電車（神奈川県）
前述の江ノ島電気鉄道とは別物。片瀬東浜と江ノ島を結ぶ路線で、1927年3月16日に申請していたが、江ノ島電気鉄道との兼ね合いで、1928年7月3日に却下された。
  • 小樽高架電気軌道（北海道）
1927年11月21日に小樽市内の4路線を申請していたが、路面電車の計画や街の美観の問題から、1929年3月26日に却下された。
  • 上野懸垂電車（東京都）
1928年11月2日に上野と動物園の間で計画し、5年の短期路線として申請していた（モノレールの宣伝用と思われる）が、美観上の問題、事業体の経営能力の問題から、1929年5月17日に却下された。
  • 大阪交通電気博覧会内の懸垂電車（大阪府）
1928年の博覧会において11月28日から会期末の12月3日までの1週間足らずの間だけ運用だったが、警察の認可が下りず、ぎりぎりまで開業できなかった。日本での最初のモノレールである。
  • 日本飛行鉄道（東京都・神奈川県）
1929年3月27日に、新宿（淀橋）から高井戸、砧、稲田、大和、座間、寒川を経由して平塚まで結ぶ路線を申請していたが、大部分が小田急電鉄の小田原線と重複するため、1929年6月29日に却下された。
  • 日本懸垂電気鉄道（大阪府）
1929年3月28日に、梅田から住吉公園のあたりまでを結ぶ路線を申請していたが、地下鉄3号線や水上交通の邪魔になるという理由で、1931年4月11日に却下された。
  • 京阪神単軌高架鉄道（京都府・大阪府・兵庫県）
1929年5月10日に、大阪から京都の七条大橋までと、神戸までを結ぶ路線を申請していたが、既存の路線と重複する事が多い事や経済不況の状況から、1931年4月11日に却下された。
  • 豊島懸垂電車（東京都）
1929年5月15日に豊島園への輸送目的で新宿と豊島園の間の路線を申請していたが、河川上の路線のため、治水の問題、それに豊島園以外の利用に対する利便性が少ないため、1931年4月7日に却下された。
  • 日本遊覧飛行鉄道（静岡県）
1931年3月6日に熱海と伊東間の路線を申請していた（レイルプレーンでの申請）が、伊東線との競合や不況での資金調達難を理由に、同年12月24日に却下された。
  • 羽田航空電鉄（東京都）
1931年3月20日に蒲田と羽田の間の路線を申請していたが、京浜急行電鉄の穴守線（現・空港線）との競合を理由に、同年10月20日に却下された。

戦後[編集]

日本のモノレールの経営状況[編集]

全国のモノレールの黒字額及び赤字額を示すと、以下の様になる。▲は赤字を示す（リゾートラインとスカイレールは除く）。

名称 事業者名 会計年度 純損益 利益剰余金 出典
千葉モノレール 千葉都市モノレール 平成24年度 約4億4,600万円 約5億3,100万円 [8][9]
上野動物園モノレール 東京都交通局 平成23年度 約4,300万円 約1億600万円 [10]
東京モノレール 東京モノレール 平成24年度 約10億7,500万円 約116億5,700万円 [11]
多摩モノレール 多摩都市モノレール 平成24年度 約5億4,800万円 約24億6,600万円 [12]
湘南モノレール 湘南モノレール 平成24年度 約7,335万円 ▲約2億2,514万円 [13]
大阪モノレール 大阪高速鉄道 平成24年度 約16億4,655万円 ▲約55億9,576万円 [14]
北九州モノレール 北九州高速鉄道 平成24年度 ▲約1億1,791万円 約5,727万円 [15]
ゆいレール 沖縄都市モノレール 平成24年度 ▲約6億1,461万円 ▲約130億8,336万円 [16]

脚注[編集]

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  1. ↑ 「我国最初の懸垂鉄道」1929年6月30日中外商業新報（神戸大学附属図書館新聞記事文庫）
  2. ↑ 『日本全国諸会社役員録. 第36回』（国立国会図書館近代デジタルライブラリー）
  3. ↑ 「鉄道免許状下付」『官報』1928年7月5日（国立国会図書館デジタル化資料）
  4. ↑ 発起人和田喜次郎は元江ノ島電気鉄道取締役「鉄道敷設権譲渡」『官報』1928年11月8日（国立国会図書館デジタル化資料）
  5. ↑ 社長の辰澤延次郎は元江ノ島電気鉄道取締役『地方鉄道及軌道一覧 : 昭和10年4月1日現在』（国立国会図書館近代デジタルライブラリー）
  6. ↑ 『鉄道統計資料. 昭和4年 第3編 監督』（国立国会図書館近代デジタルライブラリー）
  7. ↑ 「鉄道起業廃止」『官報』1935年9月16日（国立国会図書館デジタル化資料）
  8. ↑ テンプレート:pdf 千葉モノレール 2013年7月29日閲覧
  9. ↑ 貸借対照表 千葉モノレール 2013年7月29日閲覧
  10. ↑ 平成23年度 損益計算書　東京都交通局　2013年7月29日閲覧
  11. ↑ 決算情報　東京モノレール　2013年7月29日
  12. ↑ テンプレート:pdf　多摩都市モノレール　2013年7月29日閲覧
  13. ↑ テンプレート:pdf　湘南モノレール株式会社　2013年7月29日
  14. ↑ テンプレート:pdf　大阪高速鉄道株式会社　2013年7月29日閲覧
  15. ↑ テンプレート:pdf　北九州高速鉄道株式会社　2013年7月29日閲覧
  16. ↑ テンプレート:pdf　沖縄都市モノレール　2013年7月29日閲覧

関連項目[編集]

外部リンク[編集]

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