奈良ドリームランド

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奈良ドリームランド（ならドリームランド）は、奈良県奈良市北部に存在した遊園地である。

概要[編集]

千土地興行（後の日本ドリーム観光、松尾國三代表）の手によって1961年7月1日に開業した。1993年、ダイエーが日本ドリーム観光を吸収合併し、同グループの「ドリームパーク」が経営していたが、2005年11月に経営再建中のダイエーは非中核事業の整理の一環として「ドリームパーク」の経営権を不動産会社の「テンラッシュ」に譲渡した。しかし、1983年の東京ディズニーランドの開園（ディズニーランドとの関係は後述の#開園までの流れ参照）により入場者数が減少、さらに2001年にUSJが開業した後、入場者減に拍車が掛かったことなどに伴い、2006年8月31日に閉園となった。最盛期の年間入場者数はのべ160万人を数えたが、閉園時にはのべ40万人にまで減少していた。

休園日は毎週火曜日（夏・冬・春休み期間は毎日営業）。しかし、2002年途中からは土曜・日曜・祝日のみの営業となり、平日は休園していた（夏・冬・春休み期間とその前後は毎日営業）。

交通手段としては路線バスの停留所があり、JR・近鉄奈良駅と高の原駅（平城山駅）、加茂駅を結ぶバスが経由していた。なお、90年代初期までは大規模の停留所があり（現在のココスと旧フォルクスの場所）、当停留所折り返しの便も存在した（末期も臨時で運行することがあった）。車の場合も、大規模の駐車場を完備していた他、近隣にも民間の駐車場があり、園内の混み具合によって駐車料金が変動していた。いずれにしても駅から遠く、車やバスの利用を余儀なくされたた上、遊園地前の道路は片側1車線のため繁盛時は周辺道路で大渋滞が発生しており、路線バスの遅延も度々発生していた。

後述の通り、ディズニーランドを模倣したことによりディズニーランドと非常に似たエリア構成になっており、「未来の国」「幻想の国」「冒険の国」「過去の国」「メインストリート」の5つのエリア（開園当時）で構成されていた。また、「潜水艦」「大海賊」「モノレール」など当時では画期的なアトラクションを採用し人気を博した。しかし末期にはアトラクションや売店の休止・廃業が多く、ウルトラマンタウンも閉園前に閉鎖された。施設の追加は敷地の一部の「カプリプール」への転用や、1998年開設の木造ジェットコースター「ASKA」が目立つ程度である。2004年には同じ奈良市にあった近鉄あやめ池遊園地も閉鎖されており、奈良県内の遊園地は生駒山上遊園地のみとなった。なお、奈良交通のバス停の名称とかつての同グループだったローソンの店名として、現在でも「ドリームランド」の名前が残っている（奈良交通のバス停の名称は2015年4月1日から「法蓮佐保山三丁目」に改称予定）。

廃園後の現状[編集]

跡地利用については2014年現在まだ決まっていない。施設・遊具も撤去されず半ば廃墟と化しており、雑草が生い茂り心ない侵入者により落書きがされたりなど、周辺住民たちも治安の悪化を憂いている。

現地は観光名所の大仏殿まで400ｍ程度、平城京跡地まで4km程度という立地にあり、奈良市は跡地について渋滞緩和を目的としたパークアンドライド型の観光客向け大規模駐車場に転用することを検討しているが、開発規制区域指定が多重に掛かっている（土地利用法がかなり制限され、公共施設の様な開発しか認められない）、土地の権利が分散しており権利者からの承認を得るのが非常に困難、遊具撤去等の費用がかかる、などの理由により入札を行っても応募者が全く無いのが現状である。

廃虚の「ドリームランド跡地」公売に入札ゼロ(2014年11月)[編集]

テーマパークの先駆けとして誕生したものの、平成18年に閉園した奈良市の「奈良ドリームランド」跡地(約30ヘクタール)が11日、税金滞納による差し押さえ物件として奈良市による公売にかけられたが入札がなく、不成立となった。市は価格などを再検討し、半年後にも再び公売にかける方針。

市は最低入札価格を7億3000万円と掲示。土地単価は1平方メートルあたり2433円で、近隣と比べ“破格”の安さだ。しかし甲子園球場8個分に相当する広大な土地には厳重な建築規制があるうえ、遊具や建物のほとんどが放置されたままのため、撤去だけでも相当な費用が必要なことなどが敬遠されたとみられる。

跡地は都市計画法の市街化調整区域にあたり、現状で設置可能なのは社会福祉施設やスポーツ施設ぐらい。市の担当者は「残念。厳しい規制が主な原因だろう」とし、今後は価格の見直しも検討するという。

ドリームランドは昭和36年、木製のジェットコースターなどを備えるテーマパークとして開園。40年代の最盛期には約160万人が訪れたが、他のテーマパークとの競合などで来場者は減少。平成17年に所有者のダイエーが奈良市内の不動産会社に運営会社を売却し、18年8月に閉園された。

市は運営会社が固定資産税を滞納したとして25年4月に土地・建物を差し押さえ、今年9月下旬に公売の公告を開始。同社などによると滞納額は約6億5000万円に上るが、市の公売に反発し、返済の意向も示しているという。

開園までの流れ[編集]

松尾國三がアメリカのアナハイムにあるディズニーランドに感激し、ウォルト・ディズニーに直接面会し日本に誘致しようとした事が建設のきっかけである。当初、ディズニーは本気に受け取っておらず、「その時が来たら力になる。」と返事。しかし松尾が技術者を連れて再び訪れた事で松尾の熱意に打たれたディズニーは、ディズニーランドのノウハウを無償で与え、建設時にもディズニーランド側から技術者を派遣させたという。なお、この無償のノウハウ提供と技術者派遣は日本にディズニーランドを作る目的ではなく、あくまでも日本人が日本に独自の遊園地を作ることに協力するという目的であった。

奈良ドリームランド側が一方的にディズニーランドを名乗るためにディズニー側と交渉したが、無論ディズニー側にはそんなつもりもなく、東京ディズニーランド建設の経緯から分かるように、細部にまでディズニーの「イマジニア」がデザイン・設計するこだわりがあるように、ノウハウ提供・一部での技術協力のみで作られたパークがディズニーランドと名乗ることなど無かったのである。。一方、パーク側によればフランチャイズ契約交渉にはこぎ着けたが、フィー（契約料）で折り合わず破談になったという。

日本人独自のパークを作ることを前提に協力したにも関わらず、奈良ドリームランド側がディズニーランドを模倣し、質の低い施設を勝手に作ったことが、日本でのディズニーランド誘致の障害となった。東京ディズニーリゾートの運営母体であるオリエンタルランドの代表取締役会長（兼）CEOを務める加賀見俊夫は著書の中で、直接名称を挙げてはいないものの、生前のディズニーが奈良ドリームランドの一件に強い不快感を示し、「日本人は二度と信用しない」とした上で、ディズニーランド側が京成電鉄・三井不動産によるディズニーランド誘致交渉を当初は拒否したため、実現は非常に困難だったと述べている。

主なアトラクション・施設[編集]

関連項目[編集]

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