シャープ

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2012年9月10日 (月) 20:33時点におけるFromm (トーク | 投稿記録)による版

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シャープ株式会社（Sharp Corporation、旧社名 早川電機工業）は大阪府大阪市阿倍野区長池町に本社を構える総合家電メーカーである。液晶の応用技術を軸とした製品で世界トップクラスの技術力を誇る企業としてその名を知られている。商標はSHARP。経営信条は『パクリと模擬』。

歴史

1912年、早川徳次が東京で創業。徳尾錠というベルトのバックルの発明が始まり。1915年、金属製繰出鉛筆（早川式繰出鉛筆）を発明。販売開始後、商品名をエバー・レディ・シャープ・ペンシルに変えた。米国で爆発的にヒット。現在の社名はこれに由来する。

1923年に関東大震災によりシャープペンシル工場を焼失する。家族もすべて失い、大阪へ移り再起を図った。

1925年に鉱石ラジオをシャープの名前で発売。戦後、総合家電では松下電器産業やソニーが台頭し、営業・販売力においてこの2社に圧倒的な差を付けられていた上、静岡県でシャープ製のテレビが突然発火して大火事になった事件などもあり、低迷の時代が続いた。

しかし、1962年には日本の家電企業で初めて電子レンジを発売（当初は業務用）し、1966年には世界初のターンテーブル方式の電子レンジを開発する。

さらに1964年にはオールトランジスタダイオードによる電子式卓上計算機（世界初）を開発。その後、カシオ計算機などとの電卓戦争の中で、表示部品としての液晶技術の開発を始め、1973年液晶を表示装置に使ったCMOS化電卓（世界初）を開発する。

この間、1963年に太陽電池の量産を開始している。太陽電池は世界2位のシェアである。なお、一般の電池（乾電池、二次電池など）は生産していない。

シャープの強みのある製品は他にはファクシミリ、パソコン並みにモデルチェンジをする電子辞書、カシオと競い合う電卓、電子レンジ、近年ではコピーなどの複合機、液晶テレビAQUOS、AQUOS携帯電話などユニークな製品がラインナップしている。また、独創的な商品開発で知られ、1978年のパーソナルコンピュータMZ-80Kや1979年のフロントローディング（ビデオカセットを前面から出入する）式VHSビデオデッキや、ステレオダブルカセットレコーダーなどのダブルカセットデッキ（後に2台並列だけではなく同軸型のもシャープが発売した）を発売したのを始め、1982年のパソコンテレビX1、1987年のパーソナルワークステーションX68000、1992年の液晶ビューカム、1993年のザウルス、1999年のMPEG-4カメラやカラー液晶（STN方式）搭載携帯電話J-SH02（いずれも世界初）、2000年の初のデジタルカメラ内蔵携帯電話J-SH04と初のTFT方式カラー液晶搭載携帯電話J-SH05、2002年のSDメモリーカード対応機J-SH51（J-フォン、現・ソフトバンクモバイル向け）、2004年の世界初光学ズーム対応V602SH（Vodafone、現・ソフトバンクモバイル向け）、2005年の世界初G2モーションコントロールセンサー対応機であるV603SH（Vodafone、現・ソフトバンクモバイル向け）、QWERTY配列キーボードを搭載したスマートフォンであるW-ZERO3（ウィルコム向け）、2006年の携帯電話で世界初VGA対応の904SH（Vodafone（→SoftBank）向け）、2009年の携帯電話で世界初ソーラーパネルおよびIPX5／IPX7（旧JIS保護等級）相当の防水機能を搭載したSH002（KDDI／沖縄セルラー電話(各auブランド)向け）、1ビットデジタルアンプ、クラスターイオンによる空気浄化技術（世界初）、そしてデジタルチューナーを搭載したDVDレコーダーなど、業界初や世界初の商品を数多く送り出している。

現在は、電卓戦争の頃から業界を牽引して来た液晶ディスプレイ技術に強みを持つ。2009年3月期決算では、液晶テレビおよび液晶パネル価格の大幅な下落、保有するパイオニア株の大幅な下落による評価損、金融危機に伴う世界的な電機製品の大幅な需要減退、販売方式変更に伴う国内携帯電話市場の大幅な冷え込み、により最終損益1300億円の赤字を計上した。これは、同社上場以来初の赤字決算である。現社名は1970年1月1日に制定した。なお、早川電機時代のシンボルマーク（楕円形にSharp）は現在でも正式な社章となっている。SHARPのロゴマークは1986年まで三洋電機が使っていたものとフォントがほとんど同じである（明らかな『パクリ』）。

経営危機(2012年)

先ごろ発表した2013年3月期第1四半期（2012年4～6月）業績は、売上高が前年同期比28.4％減の4586億円、営業利益は941億円の赤字、経常利益は1038億円の赤字、純利益は1384億円の赤字。

さらに、第1四半期の厳しい業績を受けて、通期業績見通しも下方修正した。売上高は4月公表値に比べて2000億円減の2兆5000億円、営業損失が同1200億円減の1000億円の赤字、経常損失が同1200億円減の1400億円の赤字、当期純損失が2200億円減の2500億円の赤字とした。

2012年3月期には3760億円という過去最大の最終赤字を計上したが、2013年3月期も2500億円という大きな赤字を計上することになる。

第1四半期のAV・通信機器の売上高は54.9％減の1341億円、営業利益が前年同期の75億円から202億円の赤字に転落。そして、液晶の売上高は前年同期比22.4％減の1459億円、営業利益が前年同期の46億円の赤字から634億円の赤字に拡大。営業損失の3分の2を液晶事業が占めていることになる。

液晶事業がこれだけ悪化した要因はなにか。ひとつは、なんといってもテレビ向けの大型液晶の不振だ。

第1四半期には、市場における需要減と在庫消化を優先したことによって、大型液晶パネル生産の堺工場の操業率が約30％にまで低迷。さらに、価格下落による追加コストの発生もそれに追い打ちをかけた。

堺工場は、稼働率が10％落ちると100億円の影響があるといわれており、操業率が30％に留まっている状態は業績悪化に大きな影響を及ぼす。単純計算を当てはめるわけにはいかないが、もし、100％の稼働率であれば、634億円の液晶事業の赤字は埋められる計算式が成り立つ。

また、2012年3月から9月までの半年間で600億円の在庫を処分するといった荒療治も行っており、これも赤字の大きな要因となっている。

実は、あまり報道されていないが、堺工場はまだ敷地が半分ほど余っており、そこに新たな生産棟を建設することができる。そこまで視野に入れた投資を行った生産拠点だけに、いまの状況は当初の思惑から大きくズレていることがわかる。

堺の大型液晶工場は、鴻海グループによる出資などにより、オフバランス化するといった思い切った手を打つことで、鴻海グループへのパネル割当などを実施。第3四半期以降は80～90％の稼働率になると見込んでいる。

2つめが、収益の柱と見込んでいた中小型液晶パネルの不振だ。中小型液晶パネルについては、車載とスマートフォン向けを中心に生産している多気工場、天理工場はフル操業となっているが、亀山工場での不振が目立つ。

とくに収益回復の切り札としていたIGZO液晶の生産が遅れたことが響いている。今年3月からようやく量産を開始したものの、顧客先で進めていたデザインインが、商品化のずれ込みにより影響を受けた。関連して大口顧客からの受注減で稼働率が低迷。第1四半期も稼働損が出るという状況だ。

「この亀山工場での操業損は、通期の収益計画にも影響が残る」という水準だ。

亀山第1工場については、8月からスマートフォン向け専用工場として量産を開始。亀山第2工場でも今後、IGZO液晶の量産を加速させる姿勢をみせる。

「タブレットやウルトラブックなどに求められる、高精細、低消費電力といったIGZOならではの特性を生かしたい。Windows 8の発売なども追い風になる。2012年度下期から13年度にかけては新たなモニタやウルトラブックなどの需要が拡大すると見込んでいる」（奥田社長）と、IGZO液晶の需要拡大に期待を寄せている。

中小型液晶の立ち上がりがどうなるのかが、ポイントのひとつだ。

そして、もうひとつの誤算は、液晶事業に携わっていた人材が分散したことによる組織の弱体化だろう。

片山幹雄前社長（現会長）は液晶事業の出身。自らが経営を担っていた際に、液晶事業を担当していた人材を主要ポストに配置した。とくに課題となっていた海外事業の拡大において、こうした傾向が強く見られていた。

シャープ全体の経営を遂行する上では適切な判断だったのだろうが、これがシャープの液晶事業にはマイナスになったと捉えざるを得ない。実は、今年8月3日の組織改革および人事異動で、シャープは液晶事業の強化に乗り出している。

液晶を担当するディスプレイデバイス事業統括の傘下に、ディスプレイ開発本部、ディスプレイ事業本部、海外生産推進本部を置き、さらにディスプレイ事業本部には、ディスプレイデバイス第1生産本部、同第2本部、同実装生産推進本部を新設し、これらの本部の拠点を亀山工場内とした。

そして、この人事異動で、かつて液晶事業を担当していた人材を呼び戻し、液晶事業の再生に取り組もうとしている。海外事業経験者や製品事業経験者を呼び戻すことで、IGZO液晶の立ち上げで遅れた顧客先とのデザインインの作業を、顧客視点で展開できるようにするという狙いもあるだろう。

液晶事業には片山会長ほど精通していない奥田社長だからこそ、シャープ再生の核となる液晶事業にキーマンを配置し直したという言い方もできる。この組織改革が液晶事業の業績回復の切り札になるのか。これからの注目点のひとつともいえる。

30代社員「地元では一生安泰だと言われた。リストラ対象になって人生設計完全に狂った」(2012年8月)

深刻さを増すシャープの経営危機。グループの社員5万7000人を待ち受けるのは、給与削減か、リストラか、台湾企業による苛烈な支配か、それとも倒産か――。長引く不況と円高から抜け出せない日本経済にあっては、あらゆるサラリーマンにとって無縁の話ではない。

縮小が発表された栃木工場に勤務する30代後半のAさんは深い溜め息をついた。

「地元ではシャープに入れば一生安泰だといわれてきた。描いていた人生設計が完全に狂ってしまいました。工場では約1600人の従業員のうち、AV事業に携わる1500人から希望退職者を募ると聞いています。地元で採用された人間全員がリストラ対象ということらしい。子供はまだ小学生でこれからもっと教育費がかかる。この田舎に再就職先なんてないのに、どうしたらいいのか……」

社員の平均年収は700万円超で、福利厚生も充実――ところが、今年に入って急転直下、極寒の冬に突入する。

シャープは8月28日、グループで2000人の希望退職者を募集することを発表した。今年度中にグループ合計5万7000人の社員のなかから5000人を削減する計画だ。 　 理由は先に挙げた主力3事業の失速である。特に液晶テレビ事業は韓国メーカーにシェアを奪われた。そこにリーマン・ショックや家電エコポイントの終了なども重なり、約4300億円をつぎ込んで2009年に稼働を始めた大阪・堺の世界最大の液晶パネル生産工場は稼働率3割程度に落ちこむ。在庫の山が積み上がり、業績はどん底まで落ちた。

大手銀行幹部がいう。

「5000人のリストラ、栃木工場（栃木・矢板市）や葛城工場（奈良・葛城市）の縮小などで財務改善するようだが、銀行団が継続的に融資するためにはまだ足りない。リストラは1万人規模にする必要があるし、中国やメキシコなどの海外工場の売却も早急に検討すべき。コピー機などの情報機器事業やエアコンなどの空調事業を切り売りすることも考えなくてはならない」 　 社員は数千万円の住宅を購入し、子供を私立学校に入れているケースも多い。老後は豊かな年金で、妻と旅行三昧という悠々自適な生活を描いていた人もいるだろう。そんな将来設計はもろくも崩れ去った。

シャープはどこで間違えたのか、栄光と挫折の10年

ほんの1年前まで優良企業と目されていたシャープ。なぜ崖っ縁に追い込まれたのか。

「2000年代はシャープにとって夢だった」。シャープ関係者の多くはそう振り返る。確かに、家電メーカーの中位だったシャープは00年以降、トップメーカーに躍り出た。

原動力となったのが液晶だ。1998年、町田勝彦社長（当時）は「ブラウン管テレビをすべて液晶テレビに置き換える」と宣言。00年初には、「20世紀に、置いてゆくもの。21世紀に、持ってゆくもの。」という広告で革新的な企業イメージを確立。液晶テレビ「アクオス」で国内首位を獲得した。

経営陣は、積極果敢な投資を矢継ぎ早に行った。00年代半ばまでに三重第2、第3工場（三重県多気郡）、亀山第1、第2工場（三重県亀山市）と8000億円超をテレビ用液晶パネルの生産ラインに投じた。その象徴が、04年1月に稼働した亀山第1工場である。産地名がブランド化した「世界の亀山」は、“日本のモノづくり”のモデルとされ、マスコミなどからもてはやされた。

液晶パネルから液晶テレビまで一貫生産する戦略が当たり、業績は急拡大。08年3月期には過去最高となる売上高3兆4177億円、純利益1019億円を計上した。だが、その挑戦は身の丈を超えていた。

フリーキャッシュフローは、営業益が過去最高を更新した07年3月期もマイナスだった。純利益が拡大していた00年代前半も一貫して純資産比率が低下していることから、莫大な投資がシャープの財務体質を悪化させていたことがわかる。結果論で非難するのは簡単だが、一方で、シャープの積極戦略がすべて間違いだったとは言い切れない。

液晶パネルは半導体と同様、最先端設備の導入で生産数量が大幅に増加すると同時に、生産コストは大きく下げられる。こうした産業で投資を躊躇すれば、たちまち競争から置いていかれる。「熾烈な競争に打ち勝つためには、競合に先んじた、果敢な投資が絶対に必要だった」とのシャープ幹部の言葉は真実だ。

シャープの不幸は、液晶パネルの価格下落が想像以上だったことにある。32インチのテレビ用パネルの価格は04年時点で約865ドルだったが、11年には約149ドルにまで下落した。大型液晶で世界シェア1位のLG電子、2位のサムスン電子でさえ、普及サイズのパネル事業は黒字化が難しい。その過酷な市場で戦う日本勢には円高という重荷もあった。

つまずいた外販戦略　ソニー“撤収”の誤算

パネルメーカーは、勝ち残るために増産投資を継続した。新工場が稼働すれば供給量は一気に増える。ひとたび需要増加が鈍れば、供給過剰で価格は急落する。それでも巨費を投じた以上、生産はやめられない。待っているのは消耗戦だ。

もちろん、シャープ自身の過ちもある。堺工場（09年10月稼働）への4000億円を超える投資に対しては、当時、業界でも疑問の声が上がっていた。韓国・台湾勢に加え中国勢の参入で、近い将来、パネルが供給過剰になることは明白だった。

堺工場は、シャープがテレビ販売でなく、パネル外販で生きていく決断でもあった。08年、片山幹雄前社長がこう明言している。「（亀山第2など）既存のパネル工場だけで年間2000万台（32インチ換算）以上の生産能力がある。うちの液晶テレビ（アクオス）の販売台数を考えたら、それで今は足りる」。

42インチ換算で年間1300万台もの生産能力を持つ堺工場新設を決断したのは、パネルという部材で世界一の夢を描いたからだ。安定需要家を確保するために、08年2月、シャープは液晶テレビ世界2位（当時）のソニーと手を組んだ。堺工場にシャープが66％、ソニーが34％を出資、出資比率に応じたパネルの引き取り義務を設けることで合意した。

液晶パネル事業のハイリスクは覚悟のうえ。ならば、リスクマネジメントが最重要となる。「強いパートナーがいなければ、巨大な堺の新工場はリスクが大きすぎる」（片山前社長）。ソニーとのパートナー戦略がそのカギとなるはずだった。

主要製品

国内主要工場・研究所所在地

シャープでは現在、機密保持などの理由から工場の見学は原則として受け付けておらず、工場そのものをブラックボックス化した。これに加えて公式サイト上でも国内拠点に関する詳しい情報を削除し、事業領域の説明にとどめている。

テレビ番組におけるCM放送

通常版

  • 2008年10月現在、地上波レギュラーで提供しているテレビ番組は『土曜プレミアム』（フジテレビ系・筆頭スポンサー）と『報道ステーション』（テレビ朝日系）の毎週月曜日のみである（以前『大改造!!劇的ビフォーアフター』を提供していたが、ウッドワンの提供枠拡大と交換に一時毎週水曜日にも提供、2006年3月末で水曜日は一時降板している）。一社提供枠消滅後、数年間はお正月3が日を中心に吉永小百合をCMタレントで起用した長秒CMだけを流していた時期もあったり、「NNNきょうの出来事のスポンサーとして提供していた時期もあった（2002年～2004年頃）。フジテレビ系では、『クイズ!ヘキサゴンII』、『クイズ$ミリオネア』（共に提クレ自粛）、土曜プレミアム（筆頭スポンサー）などの番組で提供される。フジ系で30秒枠の場合、提供クレジットが表示されない事が多い。現在、テレビ朝日系以外の各キー局系はお正月3が日集中かスポットCMを中心にした広告展開となっている。過去にも数々のテレビ番組を提供していた。なお、BS-TBSでは一社提供番組として『AQUOS美術館 かくて名画は生まれた。』が放送されている。
  • しかし、2009年3月期の決算で業績を大幅に落としたため、レギュラーで提供していた『土曜プレミアム』・『報道ステーション』を両方とも降板。2009年4月以降は当面スポットCMやPT（パーティーベーション）でCM契約を続けている。
  • スポットCMは2週間で集中的に放送されており、1週目は30秒で、2週目は15秒で放映されていることが多い（一部例外もあり）。
  • 現在放送されているCMは全てHD製作となっている。
  • 2009年から、水川あさみが登場するプラズマクラスターエアコン（明らかにパナソニックエアコン『エアロボ』の『パロディ』）のCMで、放映時間が5秒という非常に短いものが放映されている。

特別版

  • 『納得コマーシャル 日本一短いクイズSHOW シャープに答えて!』（『納得コマーシャル シャープに答えて!』）
  • 『日本一縦に長いクイズSHOW シャープに答えて!』（店頭限定）
    • 前述の応用編として、店頭向けにラサール石井と磯野貴理のみが登場するバージョンもある。タイトル通り、テレビを縦長にして映像を流している。こちらでは、最初にクイズが出されて（問題は紹介する商品に関連する物で4択）正解を発表した後、『日本一SHARPなタッチモニター』の磯野が司会のラサールに商品を説明する設定になっており、2007年3月現在は『愛情ホット庫搭載冷蔵庫編』『愛情Ag+ドラム洗濯機編』『愛情気流エアコン編』の3バージョンを一部家電店のシャープ商品設置コーナーで見る事ができる。
  • 『シャープ なるほど劇場』

提供番組

系列店新戦略

戦後間もなく『シャープフレンドショップ』と呼ばれる自社製品のみを扱う系列電器店が発足するが、量販店や他社系列店に圧されたり後継者難・経営者の高齢化等で店舗数は伸び悩んでいた。そこでシャープは2007年11月15日、これまでとは異なる新しいシャープ系列店、シャープ・バリュー・パートナー・グループ（SVPG）という新しい計画を発表した。これは量販店の安値攻勢による製品価格大幅下落の防止と、認知度が他社製品より大幅に低いといわれているシャープ製の白物家電のイメージアップにつなげるべく、発足当初からある全国約2千店のシャープフレンドショップの再編と、他社系列店の取り込みを図る計画である。

内部リンク

外部リンク

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