日本橋駅 (東京都)
日本橋駅(にほんばしえき)は、東京都中央区日本橋一丁目にある、東京地下鉄(東京メトロ)・東京都交通局(都営地下鉄)の駅である。
目次
概要[編集]
東京メトロの銀座線と東西線、都営地下鉄の浅草線の、合計3路線が乗り入れている。駅番号は、銀座線がG 11、東西線がT 10、浅草線がA 13である。
東京メトロでは「高島屋前」という併称を持つ。なお、1932年の開業から1955年までは「白木屋・高島屋前」、そして白木屋から東急百貨店日本橋店に名称変更して1999年に閉店するまでの間は「東急百貨店・高島屋前」と案内されていた。
歴史[編集]
- 1932年(昭和7年)12月24日 - 東京地下鉄道(現・東京メトロ銀座線)の駅が開業。高島屋と白木屋が建設費用の一部を負担したため、双方の店舗名がアナウンスに入れられた。
- 1941年(昭和16年)9月1日 - 東京地下鉄道、路線を帝都高速度交通営団(営団地下鉄)に譲渡。
- 1945年(昭和20年)1月27日 - 連合国軍機の空襲を受けて水道管が破損し浸水したため日本橋駅-新橋駅間が運休となる。
- 1963年(昭和38年)2月28日 - 都営地下鉄1号線の江戸橋駅開業、連絡運輸を開始。
- 1967年(昭和42年)9月14日 - 営団地下鉄東西線開業、営団日本橋駅と都営江戸橋駅が乗換駅となる。
- 1971年(昭和46年)7月1日 - 営団では初となる駅冷房を開始(銀座駅と同時)[1]。
- 1978年(昭和53年)7月1日 - 都営地下鉄1号線が浅草線に改称。
- 1983年(昭和58年)4月1日 - 営団の駅構内に案内所を開設(銀座駅と同時)[1]。
- 1984年(昭和59年)4月27日 - 営団地下鉄の駅に渋谷方面ホームを増設、使用開始。
- 1989年(平成元年)3月19日 - 都営地下鉄浅草線の江戸橋駅を日本橋駅と改称。
- 2004年(平成16年)4月1日 - 営団地下鉄民営化に伴い、旧営団の駅は東京地下鉄(東京メトロ)が継承。
江戸橋駅の改称[編集]
都営地下鉄が駅を設置した際は江戸橋駅と称し、銀座線日本橋駅とは別個だった。東西線日本橋駅開業後は地下通路が整備され、営団(当時)日本橋駅との連絡駅となったものの、駅名は変更されなかった。しかし、乗客案内上の問題から、1989年3月19日に新宿線篠崎 - 本八幡間が開業した際「日本橋駅」に改称し、営団と駅名の統一が図られている。
駅構造[編集]
東京メトロ[編集]
銀座線は、中央通りと永代通りが交差する「日本橋交差点」(いわゆる旧白木屋前・旧東急百貨店前)の中央通り直下の地下2階に2面2線のホームを有する地下駅。開業当初は1つのホーム(島式1面2線)であったが、乗客の増加に対応して1984年に渋谷方面のホームを増設した。渋谷寄りのコンコース中央には臨時階段があり、臨時階段部を含めて改札内領域とすることが可能なように柵が設置されているが、通常は改札外領域のため、自動改札機は設置されていない。
東西線は、日本橋交差点の永代通り直下の地下3階に島式1面2線のホームを有する地下駅。ホームの茅場町寄りに改札口があり、都営浅草線への連絡通路へと通じている。また、ホーム中央、大手町寄りの階段の途中に駅事務室が設置されている。
両路線とも、車内案内放送で『次は日本橋、日本橋、高島屋前です。』とアナウンスされる。
駅務管区所在駅であり、日本橋駅務管区として日本橋地域、三越前地域、住吉地域を管理する。
のりば[編集]
番線 | 路線 | 行先 |
---|---|---|
1 | 銀座線 | 銀座・渋谷方面 |
2 | 銀座線 | 上野・浅草方面 |
3 | 東西線 | 西船橋・津田沼・東葉勝田台方面 |
4 | 東西線 | 大手町・飯田橋・中野・三鷹方面 |
東京都交通局[編集]
浅草線は、昭和通りと永代通りが交差し、横浜銀行東京支店ビルが所在する「江戸橋一丁目交差点」の南側地下2階に、相対式ホーム2面2線を有する地下駅。
のりば[編集]
番線 | 路線 | 行先 |
---|---|---|
1 | 都営浅草線 | 西馬込・京急線・羽田空港方面 |
2 | 都営浅草線 | 押上・京成線・北総線・成田空港方面 |
利用状況[編集]
- 東京メトロ - 2013年度の一日平均乗降人員は165,326人である。
- 都営地下鉄 - 2012年度の一日平均乗降人員は83,256人(乗車人員41,533人・降車人員41,723人)である。
各年度の一日平均乗車人員数は下表のとおり。
年度 | 東京メトロ | 都営地下鉄 | 出典 | |
---|---|---|---|---|
銀座線 | 東西線 | |||
1992年 | 41,882 | 67,178 | 23,671 | [2] |
1993年 | 39,132 | 66,737 | 49,858 | [3] |
1994年 | 38,011 | 64,625 | 49,674 | [4] |
1995年 | 36,664 | 62,686 | 48,167 | [5] |
1996年 | 35,660 | 62,581 | 47,466 | [6] |
1997年 | 34,430 | 62,537 | 46,699 | [7] |
1998年 | 34,748 | 62,463 | 45,395 | [8] |
1999年 | 31,473 | 57,377 | 43,481 | [9] |
2000年 | 30,822 | 55,397 | 42,836 | [10] |
2001年 | 30,348 | 53,463 | 40,427 | [11] |
2002年 | 29,603 | 53,115 | 41,014 | [12] |
2003年 | 29,232 | 51,962 | 38,943 | [13] |
2004年 | 31,121 | 52,512 | 39,395 | [14] |
2005年 | 30,830 | 52,784 | 39,893 | [15] |
2006年 | 30,800 | 53,644 | 40,882 | [16] |
2007年 | 32,560 | 56,038 | 42,691 | [17] |
2008年 | 33,438 | 57,200 | 43,610 | [18] |
2009年 | 32,521 | 56,392 | 43,212 | [19] |
2010年 | 31,482 | 54,940 | 42,182 | [20] |
駅周辺[編集]
日本橋 (東京都中央区) も参照
- 髙島屋 日本橋店
- 日本橋交差点
- 日本橋川
- 日本橋郵便局
- 丸善 日本橋店(日本橋丸善東急ビル)
- 京セラドキュメントソリューションズ ジャパン本社
- 日本橋フロント
- 東海東京フィナンシャル・ホールディングス本社
- 東海東京証券 東京本部
- 野村證券本社
- 東京証券取引所
- 東京駅日本橋口
- 永代通り - 真下を東西線が走り、当駅と大手町駅・茅場町駅の出入口が50mから200mおきに設置されている。
- 昭和通り
- 中央通り
- 外堀通り
- 首都高速都心環状線江戸橋入口(内回り)
- COREDO日本橋(日本橋一丁目ビルディング) - 白木屋→東急百貨店日本橋店跡
- ブリヂストン美術館
バス路線[編集]
- 日本橋(東京駅方面:C4出口付近、南千住・錦糸町方面:B10・C1出口付近)
※2000年12月11日までは、茶51系統東京駅丸の内北口 - 駒込駅南口線、橋86系統の日本橋三越 - 目黒駅線も発着していた。また、2012年3月30日までは東20乙東京駅丸の内北口 - IBM箱崎ビル線も発着していた。
- 地下鉄日本橋駅(B9出口付近)
- 呉服橋(A1出口付近)
- 日立自動車交通
- 江戸バス(中央区コミュニティバス)北循環:新日本橋駅・小伝馬町駅・浜町駅経由 中央区役所行
- 日本橋二丁目/日本橋高島屋/東京VIPラウンジ(B1出口付近)
- 日の丸自動車興業(日本橋二丁目)
- メトロリンク日本橋:東京駅八重洲口方面
- 日立自動車交通(日本橋高島屋)
- 晴海ライナー:晴海トリトンスクエア行
- 平成エンタープライズ(東京VIPラウンジ)
- VIPライナー:名古屋・大阪・金沢行
隣の駅[編集]
関連項目[編集]
- 高島屋 / 白木屋 (デパート) / 東急百貨店 - 東京地下鉄道の時に、駅建設費を負担した企業。
- 日本の鉄道駅一覧
- 日本橋 (東京都中央区)
- 浅草線短絡新線構想 - 東京駅から羽田空港・成田空港への新たなアクセスルートとして、東銀座駅から東京駅を経由して当駅までを結ぶ都営浅草線の分岐線が計画されており、その終点(押上)側の分岐駅となる予定であるが、2012年時点では着工されていない。また、浅草線のバイパス線も計画されているが、この計画が実現すると、分岐線構想は白紙になる可能性がある。
脚注[編集]
- ↑ 1.0 1.1 東京メトロハンドブック2008
- ↑ 東京都統計年鑑(平成4年)
- ↑ 東京都統計年鑑(平成5年)
- ↑ 東京都統計年鑑(平成6年)
- ↑ 東京都統計年鑑(平成7年)
- ↑ 東京都統計年鑑(平成8年)
- ↑ 東京都統計年鑑(平成9年)
- ↑ 東京都統計年鑑(平成10年)
- ↑ 東京都統計年鑑(平成11年)
- ↑ 東京都統計年鑑(平成12年)
- ↑ 東京都統計年鑑(平成13年)
- ↑ 東京都統計年鑑(平成14年)
- ↑ 東京都統計年鑑(平成15年)
- ↑ 東京都統計年鑑(平成16年)
- ↑ 東京都統計年鑑(平成17年)
- ↑ 東京都統計年鑑(平成18年)
- ↑ 東京都統計年鑑(平成19年)
- ↑ 東京都統計年鑑(平成20年)
- ↑ 東京都統計年鑑(平成21年)
- ↑ 東京都統計年鑑(平成22年)