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<nowiki>'''視聴率'''（しちょうりつ）とはある[[テレビ番組]]をその地区のテレビ所有世帯のうち何パーセントが視聴したかを表す推定値であり、一つの[[指標]]である。視聴率には個人視聴率と世帯視聴率があるが、一般的に視聴率といえば世帯視聴率のことを指す。
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'''視聴率'''（しちょうりつ）とはある[[テレビ番組]]をその地区のテレビ所有世帯のうち何パーセントが視聴したかを表す推定値であり、一つの[[指標]]である。視聴率には個人視聴率と世帯視聴率があるが、一般的に視聴率といえば世帯視聴率のことを指す。
  
 
==概説==
 
==概説==

2020年1月13日 (月) 21:38時点における最新版

視聴率（しちょうりつ）とはあるテレビ番組をその地区のテレビ所有世帯のうち何パーセントが視聴したかを表す推定値であり、一つの指標である。視聴率には個人視聴率と世帯視聴率があるが、一般的に視聴率といえば世帯視聴率のことを指す。

概説[編集]

視聴率の測定は基本的にモニター世帯に設置されるテレビに接続した専用の機器から得られるデータを基にしている。地域や調査内容によっては、日記式のアンケートによる調査を行っているものもある。

視聴率は各局全体からの割合で測るものではない。たとえば、100世帯がテレビ視聴率計測の対象だったとして、その内1世帯がテレビをつけていたとする。しかし残りの99世帯がテレビを消していた状態の場合、つけていた1世帯が視聴していた番組の視聴率は100パーセントではなく1パーセントとなる。各局全体からの割合で測る場合、それぞれの局の視聴率を番組視聴占拠率と呼ぶ。

平均視聴率は毎分0秒のときの視聴率（瞬間視聴率）の平均で求められており、一番組中で最も高かった瞬間視聴率をマスコミ用語で瞬間最高視聴率として考慮することもある。

なお瞬間視聴率、瞬間最高視聴率という言葉はマスコミ用語で、「ビデオリサーチ」ではそれぞれ毎分視聴率、毎分視聴率の最高値という。

視聴率というものを調査する意義は、大きく分けて

  • 各種番組の視聴率から、国民の関心の高さを探る
  • 視聴率の移り変わりから社会の動きを知る
  • テレビの媒体力や広告効果のひとつの指標として提示することで、利用スポンサーに対して広告料をもらう根拠とできる

といったものがある。

日本[編集]

日本では2000年3月以降、「ビデオリサーチ」の調査結果がそのまま世帯視聴率となっている。「ビデオリサーチ」の場合、機械式の視聴率調査は主要11地区（関東地区、関西地区、名古屋地区、札幌地区、仙台地区、福島地区、新潟地区、静岡地区、岡山香川地区、広島地区、北部九州地区）では毎日、その他の都市（青森地区、岩手地区、秋田地区、山形地区、富山地区、金沢地区、長野地区など）では毎月、月はじめ2週間の調査を行っている。標本数は関東地区、関西地区、名古屋地区が600、それ以外の地区は200である。ただし、放送エリア内に地元民放テレビ局が3局以上あることが機械式視聴率調査の条件のため、福井県、山梨県、徳島県、佐賀県、宮崎県では機械式視聴率調査は行われていない。

また、衛星放送・一部の独立UHF局などは一括して「その他の局」という扱いとなり、個別の数字は公表されない。また、録画による視聴（録画率）やパソコンによる視聴はカウントされていない。

一般に関東地区、関西地区、名古屋地区などでは15パーセントを超えるとヒット作と言われることが多く、逆に10パーセントを切ると視聴率が低迷していると言われることが多い。それは、テレビの総視聴率が最も高い時間帯である19時-22時で総視聴率は約70パーセント、それを単純に民放5局とNHK2局の合計局数で割ると10パーセントになることからである。

民間放送各社はこの数値が広告の営業活動に大きくかかわることから視聴率を重視している。近年では公共放送であるNHKも同様に重視している。

これまでの関東地区における最高視聴率は「ビデオリサーチ」が視聴率調査を開始した1962年12月3日以降では1963年12月31日の第14回NHK紅白歌合戦で記録した81.4パーセントであり（1961年-2000年に行われていた「ニールセン」による調査でも第14回NHK紅白歌合戦の89.8パーセントが最高）、「ビデオリサーチ」以前も含めた最高視聴率は1955年5月30日、日本テレビのボクシング中継・パスカル・ペレス対白井義男戦で記録した96.1パーセント（電通調べ）である。

視聴率を扱う文献は必ずしも多いわけではないが、松本清張の『渦』は、視聴率を取扱い、その権力批判的な側面が発揮された作品である。

止まらない視聴率低下・・・テレビ局はネットの普及によって圧倒的優位性を失った[編集]

テレビの総視聴率も低下するばかりだ。見る側がネットやスマホに時間を費やすようになったのだから、当たり前の現象である。1日に2～3時間もLINEに興じる中高生も珍しくない。

テレビ局側はまだ気付いていないフシがあるが、視聴率低下よりも大きな変化がある。テレビ局が視聴者に対して持っていた圧倒的な優位性の消失だ。ひとたび見る側の反発を買いそうな番組を流せば、たちまちネット上で批判され、下手をすると、番組の存続まで危うくなる。そんなとき、テレビ局側は圧倒的優位性を失ったことが分かっていないから、反発したり、うろたえたりする。

番組批判ばかりではない。インモラルな手段での収録が行われれば、それを知った人にネット上でたちまち告発される。もともとテレビ局と視聴者の関係は対等なのだが、視聴者が自分たちの声を発信する術を得たことにより、立場は完全にイーブンとなった。

ヤメ検の敏腕弁護士・落合洋司氏が5月末、ツイッターでTBS『アッコにおまかせ』のスタッフの夜郎自大ぶりを辛辣に批判したが、これもスタッフが自分たちの圧倒的優位性が失われたことに気付いていない表れだろう。

「テレビには皆が協力すべきもの、という、傲慢、独善的な、ねじれた考えが染み付いているのだろう。 電話してくる奴も、頭も人間性も、いかにも低レベル。馬鹿丸出し」(落合弁護士の5月31日のツイートより)

ヤラセの問題も同じだ。2013年10月、フジテレビ『ほこ×たて』のラジコン対決でヤラセがあったことが発覚し、番組は終了を余儀なくされたが、これも露見の端緒は対決に参加した人によるネット上での告発。しかし、テレビ局側はまだ自分たちに絶対的優位性があると思い込んでいるから、ヤラセ番組は後を絶たない。

ネット時代以前は、ヤラセは新聞や雑誌が暴くというのが通り相場だった。1992年に郵政省(現総務省)が虚偽放送として厳重注意したドキュメンタリー『奥ヒマラヤ禁断の王国・ムスタン』(NHK)のヤラセをスクープしたのも朝日新聞だ。外部の記者が察知し、記事化しなければ、ヤラセは露見しなかった。裏ではヤラセを暴こうとする記者と、隠そうとするテレビ局側の凄絶な攻防戦があった。

ところが、今や誰でも簡単にヤラセを告発できる。瞬く間にバレてしまう。それでもヤラセが一向になくならないのは、テレビ局側が視聴者側をいまだに侮っているからだろう。

テレビの現状を見つめているはずの民放各社の批評番組さえ、圧倒的優位性を消失に気付いていない。批評番組は自分たちで識者らを招き、主に自社番組を誉めてもらったり、あるいは辛口の言葉を投げ掛けてもらったりしているが、すでにネット上で視聴者側のジャッジは下されているのだから、現行のスタイルはほとんど意味を持たなくなっている。

低視聴率であっても良質の番組はネット上に賛辞の言葉が並び、どうしようもない番組はこき下ろされる。ところが、批評番組ではゲストが番組をボロクソに貶すのを見たことがない。

批評番組側が自分たちでゲストを選んでいるのだから無理もないが、これでは予定調和に過ぎず、残念ながらネット時代の視聴者の胸には響かない。

圧倒的優位性の消失をテレビ局側が認めていないから、テレビの最大の弱点である「一方通行性」も解消に至っていない。一方通行性とは、タイムテーブルに従っての番組視聴を義務付けていることだ。YouTubeやニコニコ動画、NTTドコモのdビデオなどと違い、テレビは見逃したらお終いである。

各局とも放送済み番組の動画配信を始めてはいるが、まだ利便性や料金面で難がある。PRも十分とは言えない。ラジオにおける「radiko」のようなネット上の同時配信も地上波にはない。ラジオは聴取率低下もあって、自分たちに優位性がないことを否応なしに気付かされている。

だから、テレビの動画配信より簡便なポッドキャストも導入して、リスナーの利便性を追求している。

パナソニックが2013年4月に発売した「スマートビエラ」のCMが、各局から締め出されたのもテレビ局側が自分たちに優位性があると思い込んでいる表れだ。スマートビエラはスイッチを入れた途端、番組画面とYouTubeなどのネットのコンテンツが並ぶ。これが、テレビ番組とネット情報の混同を招くとして問題視されたのだが、ネット普及率が9割の時代に両者の区別が付かないユーザーなどいない。

ましてスマートビエラを購入しようするくらいのユーザーが、商品特性が分からないとは思えない。これではテレビ局側が見る側の利便性を軽んじていると受け取られても仕方がない。

ネットをめぐる事件が起こると、報道・情報番組のキャスター、コメンテーターは競ってネットの危険性を訴える。まるでライバル叩きをしているように映る。

だが、手紙がコミュニケーション手段だった時代には文通を巡る事件が頻発していたのだ。技術の進化に罪はなく、ネットを責めているだけで事件を防げるはずがない。

テレビ局側が気付いてなかろうが、認めまいが、ネットの出現によってテレビの圧倒的優位性が消失したのは事実だ。時代には抗えない。これからは従来通りに番組の質が問われる一方で、不誠実な番組づくりは許されず、さらに見る側の利便性を優先的に考えることが迫られる。

テレビ局は免許事業である以外、ビールメーカーや自動車メーカーと変わらず、コンテンツ・メーカーに過ぎない。メーカーがユーザー本位で物事を考えず、成功を収められるはずがない。

歴史[編集]

日本[編集]

日本における視聴率は記録に残っているものでは、1954年に「NHK放送文化研究所」が年に2回、訪問面接法による調査を開始したのが最初。「NHK放送文化研究所」による調査は、1971年に調査方式を配付回収法に変更した。2007年現在では数ヶ月に1回、1週間分の個人視聴率の調査・発表を行っている。

1955年には電通が年に4回、日記式のアンケートによる調査を開始した（電通による視聴率調査は1963年1月が最終。以後の調査は「ビデオリサーチ」へ引き継がれる）。

1958年には社団法人「中央調査社」が同じく日記式のアンケートによる調査を年に4回開始し、1959年には年12回（毎月）に拡大した。1961年4月、「ニールセン」が日本に進出し測定機械による世帯視聴率調査を開始し、1962年12月からは「ビデオリサーチ」社も調査を開始した。当時は測定器を該当する世帯のテレビに取り付け、情報を紙テープに記録するオフラインメータ方式で、調査員が記録テープを回収した後に集計を行っていたため、前週の視聴率が翌週に判明する状態であった。

1977年9月26日、関東地区にてビデオリサーチが開発した「ミノル・メーター」を使用し、通信回路（電話回線）を経由して情報を自動回収するオンラインメータ方式による調査を開始したことにより、翌日には視聴率が判明するようになった。

長らくこの「ニールセン」と「ビデオリサーチ」の2社が日本国内における世帯視聴率を測定していたが、2000年3月に「ニールセン」が日本国内における視聴率調査から撤退し、それ以後は、世帯視聴率は「ビデオリサーチ」の測定した結果のみが用いられることとなった。撤退の理由は個人視聴率導入に関して民放キー局と意見が対立したからだとされる。

日本国外[編集]

アメリカでは1950年代以降、視聴率調査はニールセン・メディア・リサーチ社が業務を独占している。調査方法は、アメリカ全国調査は1987年よりピープルメーター方式（それ以前は日記式アンケート）、地域調査は1週間分の日記式のアンケートを郵送する方式に加えて、2003年後半〜2004年前半にピープルメーター方式を導入した。

問題点・批判[編集]

データの信憑性についての批判
視聴率のデータの信憑性に対する主な批判としては次のようなものが挙げられる。
  • 「ビデオリサーチ」社は調査方法の詳細を公開していないため、信憑性を検証できない。
  • 日本における視聴率調査を「ビデオリサーチ」社が独占しており、他の比較データがない。そのため、関東地区でのテレビ視聴率が番組の善し悪しとなってしまう（後述）。
  • 調査は世帯単位で行っているので、テレビが一家に何台もある実態に対応できていない。
  • サンプル数が少ないため、少ない不正件数で大きく数値が変動してしまう。この脆弱性を悪用し、過去に日本テレビ視聴率不正操作問題が起こっており、今後も同様の問題が起こる可能性がある。
データの質についての問題
  • 地域ごとのサンプル数に違いがあるため地域間の単純比較が難しい。
  • データの誤差が考慮されることが非常に少ない。「ビデオリサーチ」社の調査方法では、標本数600・信頼度95パーセントの場合、視聴率10パーセントの時の誤差はプラスマイナス2.4ポイント、視聴率20パーセントの時の誤差はプラスマイナス3.3ポイントである。つまり、「視聴率20.0パーセント」と発表された場合の視聴率は、16.7-23.3パーセントの間にある可能性が95パーセントということである。標本数200の地域ではさらに誤差が大きい。同じように、「視聴率10.0パーセント」と発表された場合の視聴率は、7.6-12.4パーセントの間にある可能性が95パーセントということであり、標本数200の地域ではさらに誤差が大きい。

番組内容への影響[編集]

現在のところ、視聴率は番組の良し悪しについての客観的指標として最も使用されている。視聴率が高い番組は「いい番組である」、「広告効果が高い番組である」という評価となるので、テレビ局はさまざまな手段で視聴率向上のための努力をする。しかし、その努力が行き過ぎると、番組内容は二の次で高視聴率を取れる番組を制作しようとしてしまう。その結果、さまざまな悪影響を与えてしまうこととなる。

  • 興味本位の番組・大衆迎合的番組が増える。また、そのような番組制作においてプライバシー権・放送倫理を侵害する問題が発生する温床となる。
  • 高視聴率を望む傾向が強くなるので、低視聴率番組は途中で打ち切られやすい。ただし、打ち切りとなった番組が後に多大な評価を得ることも希にある。
  • 刺激的、ドラマ的な展開を求めんがためのやらせなどの捏造行為が発生しやすい。特に軽度のやらせは演出の一種として扱う傾向があり、番組全体の劇場化が指摘される。
  • 2ちゃんねるではVIPPER等が関東地区での視聴率が悪かった番組ほぼすべてに毎日説明を付けている（つーか、ほざいている）。

ゴールデンタイムとプライムタイム[編集]

冒頭で述べた通り、（1960年代から2000年まで2社体制で視聴率調査をしていた）「ニールセン」と「ビデオリサーチ」とで、最もテレビの視聴が高い時間帯の基準が両社で異なっていたからによるものとされている。米国に本社を持つ「ニールセン」では、米国基準で最もテレビの視聴が高い時間帯を設定し、これを19時から23時までとして「プライムタイム」と呼んだ（ただし実際の米国における「プライムタイム」の時間帯は月～土曜の20時-23時・日曜の19時-23時であり、日本のそれとは異なる）。これに対し、「ビデオリサーチ」は日本独自の基準として、最もテレビの視聴が高い時間帯を19時から22時までとして「ゴールデンタイム」と呼んだ。

なお、この2区分の調査は、ニールセンの「プライムタイム」は1961年4月の調査開始当初から、「ビデオリサーチ」の「ゴールデンタイム」も1962年12月の調査開始当初から始めた。しかし「ビデオリサーチ」も1971年から「プライムタイム」の調査を開始し、現在に至っている。

三冠王・四冠王[編集]

日本の放送局が視聴率を評価する際に使う表現で、下記3区分すべてで視聴率がトップの放送局を指して「三冠王」と呼ぶ。

上記に加えノンプライム（6時-19時、23時-24時）でも視聴率がトップであれば、「四冠王」と呼ばれる。

1980年代後半にフジテレビが「三冠王」を使い始めた。フジテレビは1982年から1993年までの12年間、三冠王。ただし、この三冠王は、在京民放局5局中での三冠王であり、とりわけ全日視聴率は、NHKがフジテレビの全日視聴率を1987年と1990年から1993年の合わせて5年間を除き上回っていた。

日本テレビが「四冠王」の表現を使い始め、バラエティー番組や巨人戦中継が好調で同社が年間視聴率四冠王の座に1994年～2002年に9年連続で就いていた。2003年は日本テレビの年度視聴率三冠王が、2004年にはフジテレビが同年度の三冠王を達成した。

視聴率三冠王の第1号はTBSで、1978年に1度だけ達成したことがある（当時は『まんが日本昔ばなし』、『クイズダービー』、『8時だョ!全員集合』、『Gメン'75』と言った超人気番組を同局が有していたことが三冠王に有利な条件であった）。

視聴率の分類[編集]

  • 0.1パーセント～2.9パーセント
    • 処方せん1桁台（プライムタイムでは記録したその瞬間打ち切り対象となる）。
  • 3.0パーセント～5.9パーセント
    • 第1類1桁台（プライムタイムではその低視聴率等により今後の番組存続に支障を来す程度の風評被害が生ずるおそれがある数値のうちその記録に関し特に注意が必要なもの。ノンプライムでは視聴率的に及第点である）。
  • 6.0パーセント～8.9パーセント
    • 第2類1桁台（プライムタイムではその低視聴率等により番組存続に支障を来す程度の風評被害が生ずるおそれがある数値であり、この中で特に注意を要するもの(6.0パーセント～7.5パーセント)を指定第2類1桁台としている。ノンプライムでは視聴率的に及第点である）。
  • 9.0パーセント～9.9パーセント
    • 第3類1桁台（プライムタイムでは番組存続に支障を来す程度ではないが、企画の変更・不調が起こるおそれがある数値。ノンプライムでは高視聴率と判断される）。
  • 10.0パーセント～10.9パーセント
    • 指定10パーセント台（10.0パーセントをわずかに超える視聴率であり、プライムタイムでは企画の変更・不調が起こるおそれもある数値。ノンプライムでは高視聴率と判断される）。
  • 11.0パーセント～14.9パーセント
    • 10パーセント台（プライムタイムでは視聴率的に及第点である数値。ノンプライムではこれだけの数値を出せばお化け番組となる）。
  • 15.0パーセント～19.9パーセント
    • 15パーセント台（プライムタイムでは高視聴率と判断される数値。ノンプライムでは滅多に記録しないお化け視聴率である）。
  • 20.0パーセント～29.9パーセント
    • 20パーセント台（プライムタイムではこれだけの数値を出せばお化け番組となる。ノンプライムではもっと滅多に記録しない幻の視聴率である）。

視聴率争い[編集]

視聴率がテレビ局の評価を決めると言っても過言ではないため、国や時代、時間帯を問わず視聴率争いは行われている。ここではその代表的なものをあげる。

土曜8時戦争[編集]

TBSの『8時だョ!全員集合』（1969年-1985年）が「お化け番組」と呼ばれる程の凄まじい人気を誇った事で発生した。ライバルのフジテレビは対抗する番組を企画するも悉く放送終了に追い込まれ、土曜8時枠は「鬼門」とまで言われた。74年に荒井注がドリフターズから抜けて暫くは『欽ちゃんのドンとやってみよう!』の成功もあって視聴率が逆転したが、志村けんの「東村山音頭」のヒットで再び逆転、以後、『オレたちひょうきん族』（1981年-1989年）が登場するまで対抗出来る番組は無かった。中には『ピーマン白書』のように大々的な番宣キャンペーンを行ったにも関わらず、放送回数6回で打ち切りになったものも存在した。

札幌戦争[編集]

北海道地区の夕方ワイド番組における視聴率争いで、札幌テレビ放送(STV)が1991年に始めた『どさんこワイド120』を中心としたものである。

それまで夕方の時間帯はアニメやドラマの再放送が多く行われていたが、STVは夕方ワイド番組を放送することで他局の視聴率を抜き去り、北海道の各テレビ局が同様の番組で追随することとなった。この流れは日本全国に波及し、各地で夕方ワイド番組が作られるようになっていく。大阪・福岡などでは各局の夕方ワイド番組が競合し、同様の視聴率争いが発生している。

マンデー・ナイト・ウォー[編集]

1990年代後半のアメリカ合衆国では、米国を二分するプロレス団体のWWF（現WWE）とWCW（現在は解散）が、月曜夜の同じ時間帯にプロレス中継（WWFの『MONDAY NIGHT RAW』、WCWの『MONDAY NITRO』）を放送しており、熾烈な視聴率争いが発生していた。

この視聴率争いは凄まじく、ライバル団体の放送を見て何の前触れもなしに対戦カードを変更する、視聴率で押されそうになると現地スタッフがレスラーに乱入を指令する、などの常軌を逸した演出も日常茶飯事であった。当初はWCWが人気レスラーを起用しnWoブームを生むなど優勢であったが、WWFが選手や社長一家の抗争を前面に出すアティテュード路線に変更することで巻き返し、ついにはWCWを解散に追い込んだ。

関連書籍[編集]

いずれも日本における視聴率に関するもの。

関連項目[編集]

FF7。クラウドが神羅カンパニーに侵入した時にルーファウスのイベントで視聴率稼ぐシーンがある

外部リンク[編集]

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