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== パチンコと政界 ==
 
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パチンコ推進団体として[[自民党遊技業振興議員連盟]]、[[民主党娯楽産業健全育成研究会]]などがあり、遊技業界の健全な発展を目標としたり、パチンコの換金を合法化するなどの案が発表されている。また業界団体[[パチンコチェーンストア協会]]には政治分野アドバイザーとして多数の政治家が挙げられている<ref>[http://www.pcsa.jp/member.htm パチンコチェーンストア協会理事・会員リスト]</ref>。
 
パチンコ推進団体として[[自民党遊技業振興議員連盟]]、[[民主党娯楽産業健全育成研究会]]などがあり、遊技業界の健全な発展を目標としたり、パチンコの換金を合法化するなどの案が発表されている。また業界団体[[パチンコチェーンストア協会]]には政治分野アドバイザーとして多数の政治家が挙げられている<ref>[http://www.pcsa.jp/member.htm パチンコチェーンストア協会理事・会員リスト]</ref>。
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===パチンコと関係の深い政治家===
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*[[平沢勝栄]]
  
 
== 歴史 ==
 
== 歴史 ==

2008年1月9日 (水) 12:49時点における版

パチンコとは、日本で誕生した娯楽あるいはゲームの一種。そのパチンコをする店を「パチンコ店」または「パチンコ屋」と呼ぶ。パチンコ店は繁華街を中心に全国各地にくまなく存在し、庶民の身近な娯楽およびギャンブル施設として機能している。また朝鮮玉いれ（ちょうせんたま-）ともいう。

概要

パチンコ台、あるいはパチンコ機、遊技台（法律上の名称は「遊技機」）は内部多数の真鍮製の『釘』や鉄板製の小さい『風車』を数個打ち付けた板を概ね垂直に近い状態で設置し、釘の頭からわずかな間隙をのこして板ガラスで覆ったものである。因みに、現在は1台あたり平均26万円、高いもので30万円程度である。

パチンコ球と呼ばれる直径約11ミリ、重量約5グラムの鋼球を玉貸機（サンド）などで借り、パチンコ台に挿入し、内蔵される発射機から球を発射する。弾かれた球は羽根や回転体、「チューリップ」のような機械仕掛けの「役物」に当たりながら複雑な軌跡で下に落ち、入賞口（当たり穴）に球を入れることにより規定数の入賞球を獲得することができる。役物は機械仕掛け・電気仕掛けにとどまらず、近年ではデジタル部品を駆使したデジパチと呼ばれるハイテク度の強い機種が主流である。

球の借り賃は全国一律1個4円以下と決められており[1]、最低の貸し出し単位は25個（100円）である。ただし警察では2000年12月に「消費税分は1個4円以内という制限に含まれない」との見解を示しているため、今後100円で25玉に満たない貸し出しを行う店が現れる可能性がある[2]。1997年の消費税率改訂時には、消費税を売上に転嫁出来なかったため、ホール負担となって売上以外に転嫁する形になった。近年は、主にパチンコ台の稼働率アップを目的に、球の借り賃を1個1～2円程度に下げ、少ない投資で遊戯を楽しめることを売り文句にする店も増加する傾向にある。

また、パチンコ台のほかにパチンコ店には回転するリールをストップボタンで停止させるスロットマシンタイプのパチスロも併設されていることが多い。

パチンコ店の営業は風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律第二条第一項第七号で「設備を設けて客に射幸心をそそるおそれのある遊技をさせる営業（7号営業）」と規定されており、入賞球は繰り返しゲームに使用できるだけではなく、後述する様々な景品との交換が認められている。

レジャー白書2005に依れば、パチスロを含めた参加人口は1,790万人に及び、市場規模は29兆50億円と約30兆円近くになる[3]。パチンコチェーンストア協会によると、就業人口は約44万人であり、就業人口に対して売り上げが大きいとされる。現在は娯楽の多様化、高くなったギャンブル性と依存性が指摘されるようになり、ピークの参加人口からは年々減少傾向にある。

景品交換

タバコ・菓子などの「（一般）景品」と換金可能な「特殊景品」の2種類があり、約95%のパチンコ客は特殊景品と交換する目的でパチンコを行う[3]。入賞により獲得した玉を景品と交換する場合、一般景品は借りた時と同じ1個4円の等価交換により交換できるが、特殊景品と交換する場合は店によって交換率が異なる。等価交換の店もあれば1個3円～2円など様々である。

一般景品

タバコ、菓子や、店によって電気製品、ネクタイ・ハンカチ・靴下などの洋装小物、化粧品、アクセサリー、CDやDVD、食料品など様々で、大型のパチンコ店内の景品交換コーナーはさながら小型のスーパーマーケットのような感じである。 かつては景品に、どうしても事務所が売り込みたい演歌歌手やミュージシャンのCDやLPが置かれる事もあった。1990年代までのオリコンチャートでみられる枚数は、パチンコ店の買い上げ枚数も上乗せされてカウントされる場合もあった。現在のJPOPと演歌業界はそれほどのスターを出せなくなったことに加え、ネット普及で新たな聴取層が生まれる楽曲も無視できなくなったために、このような上乗せはやっていない。

特殊景品（換金）

特殊景品（主にライターの石やコイン入りのカードなど）と交換した後、店外（一部では店内に設置される例もある）の各都道府県の公安委員会に古物商の許可を受けた景品交換所で現金と替えることができ、パチンコはギャンブル的な要素を持っている[4]。しかしパチンコは風適法第二十三条一、二で、「現金又は有価証券を賞品として提供すること」、「客に提供した賞品を買い取ること」が禁じられている為、パチンコ店が景品交換所を経営することはできない。その為、パチンコ業界はパチンコがギャンブルでは無いという建前で三店方式と呼ばれる方法を採っている。

  • ホールは客の出玉を特殊景品と交換する。
  • 客は特殊景品を景品交換所（替場）に持っていき、古物商である景品交換所は特殊景品を現金で買い取る。
  • 景品問屋が景品交換所から特殊景品を買い取り、ホールに卸す。

つまり、法律的な位置づけでは「古物の売買」になり換金にはあたらないとされ、ホール、景品交換所、景品問屋の三店がまったく違う経営主体という建前のもと、パチンコ業界は違法性を逃れている。しかし、神奈川県川崎市高津区のパチンコの景品交換所では「持ち込まれた景品に偽物が混じっていた」として、偽造景品による詐欺事件[5]が発覚したが、この被害届が景品交換所ではなく、ホールから届出されていた。景品交換所とホールの関係が証明されたにも関わらず神奈川県警は取締りを行っていないことや、パチンコ店チェーンがジャスダック証券取引所に株式上場を求めたところ、「出玉の景品を換金する業界慣行の合法性があいまいなため、投資家保護を果たせない。」として上場を認めない[6]など、様々な疑義が提示されてはいるものの、警察[7]および検察が、未だ、パチンコを賭博罪として起訴した例が無く、裁判所によって、パチンコ、及び三店方式が刑法の賭博罪に当たるかどうかについての判断は示されていない。

遊技機

ひと昔前のパチンコ台は、玉を弾くスプリングを戻す強さの加減をレバーを使って手で行いながら一発一発打っていた。現在のパチンコ台は玉の自動射出機構を備えており、ハンドルに手を添えるだけで玉を打つことができる。手を添えている間は永続的に玉が射出されるため、射出を一時的に停止させるストッパー（ハンドル付近の押しボタン、大概の台は親指で押せる位置にある）も搭載されている。

パチンコでは最低限の技術介入が求められるため、ハンドルには固定遊技を防止する観点からセンサーが搭載されており、必ず素手で金属部に触れないと玉が射出されないようになっている（手袋をはめてハンドルを握っても玉は射出されない）。ハンドル自体が金属製のもの、ハンドル周囲の輪の部分のみ金属部のものなど、仕様は台により様々である。

CR機[8]の導入以降、1回の大当たり（特賞）の入賞球を増やしたり、確率変動（確変）の導入により、大当たりの確率を高めたりして、代わりに特賞以外の入賞球を減らすなど、射幸心を煽る傾向にある。本来の風適法では客に射幸心をそそるおそれのある遊技機を禁止しているのにも関わらず、脱税対策を建前としたCR機の普及の為に、射幸心を煽る傾向にある遊技機を認可したことが原因であると言われる[3]。

近年のパチンコ台ではかつてのアニメーション・特撮ドラマなど子供向けキャラクターを題材にしたもの、あるいは著名芸能人が監修・キャラクターを務めるものも開発されている。

インターネット上では近年のパチンコ台をゲームにしたパチンコゲームと呼ばれるものも人気を集めている。

遊技機は国家公安委員会の指定試験機関である保安電子通信技術協会によって規定上の条件を満たしているか試験が行われ、その後各都道府県の公安委員会の検定を受け、その後ホールに設置され、ホール所轄の警察が試験を行う。全ての試験を合格することで初めて客が遊技することが可能となる。

また、検定の有効期間は3年間有効とされ、有効期間を過ぎた遊技機は使用することができない。

問題点

パチンコは特殊景品による換金行為、及び中毒性などからさまざまな問題となっている。以下に例をあげる。

パチンコ依存症

テンプレート:medical 低投資で大金を獲得できる場合もあるため、パチンコにのめり込む傾向がある。また、パチンコの大当たり時には脳から大量のβ-エンドルフィン、ドーパミンなどの神経伝達物質（脳内麻薬とも呼ばれる）が分泌される[3]。この為一種の薬物依存に近い状態に陥り、パチンコに依存する恐れがある。

このパチンコ依存症により若年世代でも依存症により勉学意欲や勤労意欲を喪失し、ニート化する例や、借金してまでパチンコにのめり込み、多重債務に陥る例や、自殺にまで陥る例があり、消費者金融の在り様と併せて社会問題視（クレサラ問題）されたことから、2005年頃から東京都遊技業協同組合などの業界団体でもパチンコ依存症に対する注意の呼び掛けや問題解消のためのカウンセリングの紹介といった事業が始められている[9]。2006年からは日本全体の業界団体である全日本遊技事業協同組合連合会でも同様の取り組みを開始しており、パチンコ依存症は治療を要する病気であると共に、業界団体としても救済を必要とする問題と位置付けて[10]5年間分の運営費1億円を負担、同依存症に対する研究を進めるほか、専門相談員の育成にも乗り出している。 また民間では回復施設ワンデーポートと女性用のヌジュミが活動を始めている。パチンコ業界主導の依存症対策には疑問を投げかけている。回復者本人で精神保健福祉士（国家資格）が運営する相談カウンセリングセンター横浜メンタルヘルスサポートセンター[11]も活動し効果を挙げている。

児童の車内放置

パチンコに熱中した保護者がパチンコ店の駐車場に止めた自動車内に子供を放置して、子供が熱中症や脱水症状などで死亡する事件（→ネグレクト）が発生し、社会問題になっている。そのため全日本遊技事業協同組合連合会は子どもの車内放置は児童虐待の防止等に関する法律の児童虐待にあたるとして車内放置根絶を目指し注意を喚起するキャンペーンを行っている[12]。対策として、加盟店内の一角に壁で仕切られた遊び場を設けて子供を預かったり、あるいは駐車場を店員が巡回して注意を呼び掛けたりしている。同会の報告によると、巡回などで見つかった車内放置のケースは2006年度で37件、56人になり増加傾向にある[13]。

警察との癒着

遊技機は警察の外郭団体である保安電子通信技術協会で試験を受け、各都道府県の公安委員会に検定を受け、パチンコ店は所轄の警察署によって営業認可、遊技機の検査を受け、風適法に違反した場合は同じ警察によって取り締まられることから、パチンコ業界は全て警察機関の管理下に置かれていると言える。その為、パチンコは特殊景品と三店方式によって賭博罪の適用を逃れ、黙認する見返りとして警察官僚の有力な天下り先となっている。例えば遊技機の型式試験を行う保安電子通信技術協会の前会長は前警察庁長官であった山本鎮彦であり、職員の1/3を警察出身者が占めることや、パチンコメーカーアルゼでは前警視総監である前田健治を常勤顧問として迎え入れるなど、パチンコ業界には警察関係者が多いと言われる[3]。

不正

CR機導入以降は減少してはいるものの、依然として脱税が多く、業界全体として、国税庁の2004年度の調査では不正発見割合でみると50.3%と過半数が脱税の疑いがあり、「不正発見割合の高い業種」、「不正申告1件当たりの不正脱漏所得金額の大きな業種」では4206万2000円と、ともにパチンコがワースト2位にランクされている[14]。不正においては裏ロム、遠隔操作[15][16]、釘調整、ゴト行為、体感器、打ち子、サクラ、ジェットカウンターの間引き[3]と、店側、客側問わず不正が行われる問題を抱えており、公平な遊技として成立しない恐れがある。

周囲に与える影響

  • パチンコ店はネオンサインやLEDを使った広告スクリーンなどにより派手に外装してあることが多く、景観の悪化を嘆く声がある[17]。近年では外装に予算をかけずマスコミ媒体に予算を使った広告戦略を行う店も増えている。また、店舗内の音楽が周囲にもれて騒音となっているところも少なくない。
  • 大量の現金を扱うことから、景品交換所では窃盗・強盗事件がしばしば発生している[3]。
  • パチンコ店のCMが教育上好ましくないという声がある[18]。なお、全国放送されているのは主に台メーカーのそれで、店のCMはほとんどが地方局での放送である。これに対し北海道や新潟県、島根県では射幸心をあおる傾向にあることや、多重債務を招く恐れがあるとして、テレビCMの自主規制を行うこと決めている[19][20]。
  • 廃棄処分になったパチンコ台・スロット台の殆どは香港、中国などに輸出され、不正なブローカーの手に渡ると、有害物質の鉛が適正に処理されず、中国国内で健康被害を引き起こし問題となっている[21]。
  • 18歳未満の者の立ち入り規制が厳しく取り締まられていない。しかしその一方で、上に挙げた「車内放置」の問題もあり、特に核家族では家庭に幼児を置いておけないなどの問題も絡んで、店舗でも徹底しにくい傾向も見られる。託児設備のあるパチンコ店も一部にはあるが、全国的にみても地方郊外店以外では導入に積極的ではない面もある。これについては、2006年5月から施行された改正風営法により、明らかに18歳未満と分かる者を入場させたホールに対して罰則規定が盛り込まれた。これにより立ち入り規制の徹底がされた店もあるが、以前と比べても立ち入り規制が取り締まられていない店も少なくない。
  • かつては分煙が徹底されておらず、店舗によっては店内に煙が充満している店も多々見られ、煙に巻かれて気分を悪くする者もいたが、2000年ごろより社会的に分煙志向が強まったことや、2002年の健康増進法施行による分煙の義務化といった後押しもあり、空調設備の完備、女性客の増大を見込んでの「清潔で過ごしやすい店内」を実現する上での分煙化なども行われており、紫煙渦巻くような店舗は改善される傾向にある。[22]。

パチンコと日本社会

パチンコは市場規模・就業人口（約30兆円・約44万人）からすでに日本の基幹産業である。日本を代表する自動車製造業は、日本自動車工業会によると、市場規模約40兆円、就業人口約85万8千人である。パチンコ業界は、他の業界に比較すると就業人口に対して売り上げが大きい。

パチンコと在日鮮人

全国に約1万6000～7000店ほど存在するパチンコ店では、就職差別などから自営業が占めるパチンコ産業に携わっている就業者の鮮人比率は他産業より高いとみられ、全国のパチンコ店経営者の鮮人の割合は7割から9割とも言われている[23][24]。また、在日本大韓民国民団、及び在日本朝鮮人総聯合会の最大の資金源[25]とも言われており、特に朝鮮総連では約20店の直営店を持っている。その為、北朝鮮送金問題に関して北朝鮮の資金のひとつとして、朝鮮総連に関係するパチンコ業界がある[3][26]、AP通信はパチンコによる資金が北朝鮮の核開発に流用されていると報道した[27]。 また、民団傘下の最大団体・在日韓国商工会議所所属の1万社のうち約70%が直・間接的に係わっている[28]。

パチンコと政界

パチンコ推進団体として自民党遊技業振興議員連盟、民主党娯楽産業健全育成研究会などがあり、遊技業界の健全な発展を目標としたり、パチンコの換金を合法化するなどの案が発表されている。また業界団体パチンコチェーンストア協会には政治分野アドバイザーとして多数の政治家が挙げられている[29]。

パチンコと関係の深い政治家

歴史

ファイル:Wall machine Circle of Pleasure.jpg
パチンコのルーツとされる「ウォールマシン」

用語

朝一単発
後述する「ブラボーキングダム」を始めとする単発打ちによる「連チャン打法」が存在した機種には、「モーニングセット」機能が備わっていた。これは、攻略法と言うより、ホール側の「サクラ」台で「客寄せパンダ」になってもらうことで稼働率アップを狙ったものである（開店後、無銭飲食（食い逃げ）防止の為、一定時間は出玉交換禁止のホールもあった）。
これは、遊技台の電源を投入すると一定の確率、又は意図的なセットで内部乱数が連チャンゾーンからスタートし、ホールの朝一から「連チャン」の嵐が吹き荒れる仕掛けだった。
当然ながら「モーニング台」につくためには、他の客より早く行列に並ばなければならず、「早起きは3万円の得」と言う新諺まで生み出した。尚、「モーニングセット」は、前日のゲーム状態に関係なくセット出来るので、「モーニング台」を確保したからと言ってそれが優秀台であるという保証はない。
リーチ
詳細は リーチ (パチンコ) を参照
ダブルリーチ
画面上のリールがあと一つ揃えば大当たりとなる演出のうち、麻雀のリーチでいう「待ち」が二つある状態のこと。麻雀の「ダブルリーチ」とは意味合いが異なる。
連荘（連チャン）
大当たり終了直後の「次回まで確率変動」または「次回まで時間短縮」中に再び大当たりに当選すること。偶然早い回転数で引いた場合はこう呼ばないことが多い。語源は麻雀の「連荘（連続してあがること）」から。
確率変動（確変）
大当たり確率を通常時よりも上昇させて大当たりを誘発する機能。CR機にのみ搭載されている。
詳細は 確率変動 を参照
時間短縮（時短）
大当たり終了後、強力なデジタル変動の短縮と電チュー開放によるスタート入賞のサポートを組み合わせて持ち玉を減らさずに効率よく回転させる機能。又は保留玉が貯まった時にメインデジタルの変動時間を通常よりも短縮して時間効率を高める機能。
詳細は 時間短縮 (パチンコ) を参照
フィーバー
大当り状態のこと。通常のデジパチの場合、同一の絵柄や数字が3つ揃うとこの状態になる。ただ、この『フィーバー』は三共の登録商標であり、大当りした時に「フィーバー!!」と叫ぶのは三共、ビスティの機種のみである。
実際に、三共の機種には「CR FEVER●●」と、必ず『フィーバー』と名付けられている（ビスティでも機種名にはフィーバーが付けられていたが、「CRフィーバーツインズ」を最後に廃止された）。
電チュー
玉が入ると開いて次の入賞を容易にする役物をチューリップと呼び、電チューは玉が特定の穴やゲート通ると電動で一定時間開いて閉じるチューリップのこと。
交換率（等価交換など）
遊技客側から言う「交換率」とは一般的に特殊(換金性のある)景品と交換する際の価値を指す。
景品買取所で換金した場合の価値を「100円あたり玉何個必要か?」という表現をする。
例1 25玉交換 = 特殊景品100円分は玉25個で交換できる＝4.00円/1玉の価値。
例2 28玉交換 = 特殊景品100円分は玉28個で交換できる＝3.57円/1玉の価値。
貸し玉料金は「玉1個＝4円」と規定されているが、景品と交換する際の価値はというと警察の見解として「等価交換」とされている。
景品として交換される品物の人気としては、特殊景品が95%以上にのぼることから、遊技客側からみた「玉1個の価値」は「買取所での買取価格を基に計算する」のが常識となっている。
ハイエナ
攻略法を知っている客が、他の客が打っている台に目をつけて、その客があきらめて台を空けるのを待つこと。以前はオカルトとしか言えない攻略法しかないのであまり意味は無かった。しかし確率変動状態でありながら簡単に見分けのつかない「潜伏確変状態」を持つ機種が出現したため注意が必要である。
ハマリ
相当の金額を投資しても、大当たりが出ないこと。語源は「深みにはまる」から。
ジェットカウンター
獲得した出玉を計数する機器（計数機）のこと。シマの中央にあったり、両端にあったり、小規模な店舗では景品カウンターにあったりと、存在する位置は様々である。
割数
ホール側から見た出玉率のこと。ホールコンピューターにより一台ごとの出玉率は管理されており、この割数と交換率の組み合わせによってホール側の儲けがわかる仕組み。営業割数と機械割数の二種類がある。
フルスペック
  1. 全ての通常大当たり終了後に時短が付く機種。確変中の通常大当たりのみ時短が付く機種（ハーフスペック）と対比して使う。
  2. 大当たり確率が内規の下限（400分の1）近辺になっている機種。大当たり確率が300分の1前後になっている機種（ミドルスペック）と対比して使う。

台の区分・種類

日本のメーカー一覧

パチンコ台メーカーの組合として1960年設立の日本遊技機工業組合がある。

パチンコチェーン

その他

フランスの作曲家アンドレ・ジョリヴェは来日中パチンコに心酔し、通い詰めていたと言われる。その趣味は、帰国後彼が作曲した「二台ピアノの為のパチンコ」に結実した。

参考文献

  • 谷岡一郎 (1998) 谷岡一郎 [ 現代パチンコ文化考 ] 筑摩書房 1998 ISBN 978-4480057495
  • 溝口敦 (2005) 溝口敦 [ パチンコ「30兆円の闇」―もうこれで騙されない ] 小学館 2005 ISBN 978-4093797238

脚注

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  1. ↑ 風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律施行規則・第三十五条 二-イ
  2. ↑ ■ iクリア導入店が消費税の貸出時転嫁を打診
  3. ↑ 3.0 3.1 3.2 3.3 3.4 3.5 3.6 3.7 溝口敦著 『パチンコ「30兆円の闇」―もうこれで騙されない』 小学館、2005年 ISBN 978-4093797238
  4. ↑ （財）社会安全研究財団による「パチンコに関する世論・有識者調査
  5. ↑ 川崎でパチンコ景品の偽物/560万相当、詐欺で捜査
  6. ↑ ■ パチンコ店業界、株式上場不発
  7. ↑ カジノ議連の質問状に警察庁などが回答
  8. ↑ Card Readerの略―玉を貸し出すためのプリペイドカードを読み取らせる機器が付いたパチンコ機
  9. ↑ パチンコ・パチスロ依存症を予防するためのホームページ
  10. ↑ 全日本遊技事業協同組合連合会のアナウンス：「パチンコは、適度に楽しむ遊びです」
  11. ↑ ギャンブル依存症などの相談センター 横浜メンタルヘルスサポートセンター
  12. ↑ 全日本遊技事業協同組合連合会 やめて!子供の車内放置!
  13. ↑ 毎日新聞2007年5月5日朝刊 [1]
  14. ↑ ■ パチンコは「ワースト2」、脱税体質さらに悪化
  15. ↑ NNN 2006年6月15日放送 パチンコ台を不正改造 会社役員ら3人逮捕
  16. ↑ 風営法違反：パチンコ台を違法機械で遠隔操作 店長ら2容疑者を逮捕 /神奈川
  17. ↑ パチンコ店で決着 酒田駅前地区ダイエー跡地 景観へ配慮求める声も
  18. ↑ パチンコ店の出店に反対 京田辺市の住民有志らが市に署名を提出 （2005年12月7日 京都新聞）
  19. ↑ 山陰中央日報2007年4月12日 - パチンコ店が広告自主規制へ
  20. ↑ 新潟日報2007年4月27日 - パチンコ店の広告は控えめに
  21. ↑ 廃棄パチンコ台の処分問題
  22. ↑ 大阪を本拠とする四海樓グループでは2004年5月より「四海樓レディース店」を道頓堀に設置。全面禁煙でであるほか、ひざ掛けやスリッパを提供してくつろげる場所を提供するとしている。
  23. ↑ パチンコチェーン店マルハンの韓昌祐会長は、2005年5月18日放送のワイド!スクランブルインタビューの中で、現在日本にあるパチンコ店の約7割が在日コリアンによる経営だという見解を示した。またその中で北朝鮮送金問題の質問に対し、「北朝鮮国籍の人は北朝鮮に忠誠を尽くしているのでいろいろな形で北朝鮮に奉仕しているのは事実」と語っている。
  24. ↑ 朝日放送のムーブ!では全国のパチンコ店オーナーの出自の内訳は韓国籍が50%、朝鮮籍が30～40%、日本国籍、華僑が各5%とし、1993年の武藤嘉文元外務大臣の国会答弁で「パチンコの金が何千億と北朝鮮に行っている」と認めている。と報道した。
  25. ↑ 民団、総連との和解で反発拡散
  26. ↑ 2006年7月11日放送 ムーブ! 金正日体制を支える 北朝鮮「送金ルート」を断て
  27. ↑ Associated Press: Pinball bumper business for N. Korea, Japan fears
  28. ↑ "日本政府、民団に制裁措置", 朝鮮日報 2006/06/27
  29. ↑ パチンコチェーンストア協会理事・会員リスト
  30. ↑ 検定日から3年以上経過した機種については、ホールから必ず撤去せねばならないことが決められている。だが、実際はその機種を設置しているパチンコ店が所轄の警察署に届け出れば、特例として検定日から3年以上経過しても継続して設置が認められてきた（ファインプレーや玉ちゃんファイトなどがその例）。この検定切れの機種を「みなし機」と言い、俗に言う「バラエティコーナー」にあるレトロ物の機種がこれに当たった。その特例のためこの決まりは事実上形骸化していたが、ホールによってはなかなか新台入れ替えが行われないといったメーカーサイドの弊害があったこともあり、みなし機の設置は認められないようになった。
  31. ↑ スーパーのダイエーとは無関係。スーパーのダイエーは、かつて上記パンドラの親会社だった。2007年4月27日、民事再生法手続きの開始を東京地裁に申し立て）

関連項目

外部リンク

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プロジェクト パチンコ・パチスロ プロジェクト 
パチンコ・パチスロ
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