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川崎重工業車両カンパニー（かわさきじゅうこうぎょうしゃりょうカンパニー、は、川崎重工業の鉄道車両製造部門である。1906年に創業以来、9万両以上の鉄道車両を製造している。生産拠点は主力工場である神戸市兵庫区の兵庫工場の他、北米にも工場を有している。

概要

• 敷地面積 223,000m²
• 建屋面積 131,500m²
• 月間標準生産能力 客電車80両・機関車8両

川崎造船所時代の1906年に鉄道車両の生産を開始。客車の他に蒸気機関車の製造も早くから手掛け、大型蒸気機関車の国産化では、のち自社と合併した汽車製造と並んで日本の民間メーカーの中でも先駆的役割を果たす技術力を発揮した。

大正末期から昭和初期、電車のボディを、木造から安全性の高い鋼鉄製に切り替えるトレンドが起きた時代には、阪神急行電鉄510として内装まで鋼鉄製とした全鋼製車両を日本で初めて製造、その後「川造形」と呼ばれる独特な形態の私鉄向け全鋼製電車を製造、各社に供給している。

1928年に鉄道車両部門を川崎車輛として分社化、国鉄や私鉄、地下鉄向けに各種の鉄道車両を生産してきたが、1969年に再び川崎重工業本体に合併された。

新幹線車両や特急形電車、公営事業者向け車両などに強みがあり、普通鋼製に限らずステンレス鋼製、アルミ合金製など、あらゆる材質の鉄道車両の製造が可能である。

特にアルミ合金製車両では、西ドイツ（当時）のWMD社との技術提携によって製作され本格的な都市間高速電車向けアルミ車では日本初の事例となった山陽電気鉄道2000系3両（2012-2505-2013：1962年）を皮切りに、1960年代中盤以降各社へ積極的な売り込みを図っており、大型型押し材の自動溶接工程の確立（1981年）など、新技術開発にも精力的である。

JR向けには、「2シート貼り合わせ工法」と呼ばれる従来工法に見られる骨組みを用いない工法（JR東日本の209系車両向けに開発された）によって製作したステンレス車を、通勤・近郊用途に供給している。

この他、台車やホームドア、リニアメトロ用のリアクションプレートを製造している。

ニューヨーク市都市交通局をはじめとする日本国外向けの車両も積極的に受注している。

完成車両の輸送方法

車両を製造している兵庫工場の周辺には和田岬線と兵庫運河がある。完成した車両は以下の方法で運搬される。

• 和田岬線を通して鷹取駅（神戸貨物ターミナル駅）まで運搬後、各事業者の車両基地まで直接運搬（甲種輸送）。主にJRやJRと線路がつながっている私鉄・地下鉄が発注した車両がこの方法を使う。西日本旅客鉄道（JR西日本）在来線向けの場合は鷹取駅から自力回送することが多い。
• 工場から甲種輸送によって最寄取り降ろし貨物駅まで輸送後、鉄道車両専用のトレーラーを使って、深夜帯に各事業者の車両基地まで運搬。主にJRと線路のつながっていない各私鉄や地下鉄が発注した車両がこの方法を使う。
• 工場から甲種輸送によって総合車両製作所横浜事業所（旧・東急車輛製造横浜製作所）に送り込む。京浜急行電鉄、東京都交通局（都営地下鉄浅草線）への新造車輸送に使われる方法で、1972年から1979年までは京成電鉄向けもこの方法を使用していた。標準軌台車への付け替えや最終整備は横浜事業所にて行われる。このためJR横須賀線逗子駅から京急逗子線を通って横浜事業所まではJRと同じ狭軌の線路が三線軌条形式で敷かれている。

  詳細は「京急逗子線#その他」、「逗子駅#総合車両製作所横浜事業所専用鉄道」、「総合車両製作所#横浜事業所回送線」、「日本車輌製造#車両輸送について」を参照。

• 工場から直接鉄道車両専用のトレーラーを使って鉄道事業者の受け取り設備まで道路輸送、地元警察の許可を得て真夜中に各事業者の車両基地まで運搬される。東海旅客鉄道（JR東海）発注の新幹線車両の鳥飼車両基地への輸送、山陽電気鉄道・神戸電鉄・京阪電気鉄道への新造車輸送がこの方法で行われている。
• 工場裏にある兵庫運河から船を使って各事業者の最寄の港まで運搬。主に北海道地区（特に札幌市営地下鉄）の車両や、JR西日本^[1]・東日本旅客鉄道（JR東日本）発注の新幹線車両はこの方法を用いる。なお、阪神・淡路大震災直後はJR東海向け新幹線車両や京阪向け新造車も泉北港まで海上輸送され、そこからトレーラーで車両基地へ陸送された。
• 日本国外への輸出車両については通関手続のために神戸港までトレーラーで輸送されるが、工場内の岸壁から直接船積みされる場合^[2]もある。

沿革

• 1906年（明治39年） - 川崎造船所運河分工場として操業　開始。
• 1907年（明治40年）11月 - 鉄道車両の第一号車を南海鉄道に納入。
• 1919年（大正8年）10月 - 日本初の8時間労働制を導入。
• 1925年（大正14年）11月 - 阪神急行電鉄（現・阪急電鉄）に日本初の全鋼製車体電車を納入。内装まで鋼鉄製とした電車は日本初。
• 1928年（昭和3年）5月 - 川崎車輛として独立。
• 1929年（昭和4年）- 塩江温泉鉄道にガソリン動車を納入し、内燃動車生産に参入。
• 1937年（昭和12年） - 3両編成流線形電気式ディーゼル動車（キハ43000形）を鉄道省に納入。
• 1957年（昭和32年） - 小田急電鉄に3000形（SE車）を納入。
• 1962年（昭和37年） - 日本初の全アルミニウム合金製電車（2000系）を山陽電気鉄道に納入。
• 1969年（昭和44年） - 川崎重工業に吸収合併される。
• 1970年（昭和45年） - 日本初の案内軌条方式ゴムタイヤ地下鉄車両（1000形・2000形）を札幌市交通局に納入。
• 1972年（昭和47年） - 汽車製造株式会社を合併。
• 1980年（昭和55年） - 日本初の実用新交通システムである神戸新交通ポートアイランド線（ポートライナー）向けの車両（8000型）が完成。
• 1983年（昭和58年） - ニューヨーク市地下鉄にR62型ステンレス車両を納入。
• 1989年（平成元年） - 日本貨物鉄道（JR貨物）にEF66形100番台を納入。初期の車両は坂出工場（その後川崎造船に移管）で製造された。
• 1990年（平成2年） - 東海旅客鉄道（JR東海）に300系の試作車両を納入。
• 1995年（平成7年） - 超電導リニアの試作車両MLX01を鉄道総合技術研究所に納入。
• 2000年（平成12年） - 台湾高速鉄道の正式契約を締結。
• 2001年（平成13年） - 社内カンパニー制に移行、鉄道車両製造部門は車両カンパニーになる。
• 2004年（平成16年） - 台湾高速鉄道に700T型を納入。

製品

歴史と先進技術

鉄道車両の製造を中心としているが、前身である川崎造船所から分社して川崎車輛となった、1927年（昭和2年）から1937年（昭和12年）にかけての時期には不況下での多角経営により、橋梁・鉄骨製作なども実施し、川崎造船所時代には永代橋・清洲橋・勝鬨橋（跳開橋部）と東京市の震災復興事業を象徴する隅田川の3橋梁の橋桁製作を請け負っていた。さらに1928年（昭和3年）5月18日の川崎車輛分社を挟んだ時期には日本の橋梁史に残る大作、澱川橋梁の橋桁本体を製作しており、橋梁・鉄骨製作事業からの撤退までに技術的にも規模的にも野心的な大作を数多く担当した^[3]。

また、元々造船業を母体としていたことから鋼材使用について積極的で、日本初の全鋼製電車である阪神急行電鉄510号を川崎造船所時代の1925年（大正14年）に製作、以後は趣味者の間で「川造形」（川崎造船所形）と呼称される独特の形状の鋼製車両を私鉄各社に供給した。さらに1930年（昭和5年）に製作した湘南電気鉄道デ1形で車体台枠の前後端を貫く主桁としての重い中梁を簡素・軽量化、側梁と横梁による梯子状構造物全体で荷重を合理的に分担負担させるという、当時としては極めて先進的な軽量構造を試みる^[4]など、1920年代から1940年代にかけての日本において、鉄道車両用構体設計技術でトップに位置する高度な技術力を保持していた。

戦後は連合軍によって研究開発を禁止された航空技術を川崎航空機経由で受け入れ、1952年（昭和27年）には山陽電気鉄道250形第2次車でビニール系素材の積極採用に取り組み、1962年（昭和37年）にはドイツのWMD社と提携、そのライセンスの下で山陽電気鉄道2000系2000形2012・2013、2500形2505の3両1編成をアルミニウム合金の押し出し材を組み立てた車体で納品^[5]、以後、独自に三元合金による大型形材を溶接組み立てしたアルミ合金製軽量車体製作の道を切り開くなど、戦前と変わらず先端技術開発に邁進し続けた。

この間、1972年（昭和47年）には鉄道車両製作の名門、汽車製造を吸収合併しており、同社の保持していた高度かつ先進的な台車設計技術を手中に収めている。

1980年代以降は日本国外向けの車両も積極的に受注しており、特にニューヨーク市都市交通局への納入は多く、近く同局への納入車両数では最大の企業になった（^要出典）。そのため、アメリカにも現地法人を立ち上げており、バイアメリカン条項の制約もあって1986年（昭和61年）にはニューヨーク州にヨンカース工場を開設、さらに1974年（昭和49年）に二輪車工場として開設されていたネブラスカ州のリンカーン工場でも車両製作を開始し、アメリカ向けの車両などは両工場で製造されている。

台車

各工場で生産している台車の形式名は、JR向けについては動力車用は「DT」、付随車用では「TR」と国鉄時代からの制式台車の慣例に従っているが、私鉄・第三セクター・地下鉄・海外向けでは「KW」と表記される。

私鉄向け台車形式は戦前の川崎造船所時代から戦後までごく一部の例外を除き、長らく会社としての固有形式名を付与していなかった^[6]。

しかし第二次世界大戦後は、国鉄の鉄道技術研究所が主導して結成された高速台車振動研究会での研究成果を反映して独自開発され、車両設計を指揮していた岡村馨技師長（当時）の姓と社名それぞれのイニシアルを採って形式を「OK」（岡村 - 川崎）とした一連の軸梁式台車（OK形台車）以降、独自設計の台車については社としての固有形式名が与えられるようになった。

この時点では軸梁式台車以外については従来通り会社としての形式が与えられていなかったが、1961年（昭和36年）の大分交通別大線1000形電車用川崎611以降、OK形以外のペデスタル式台車について社名の「川崎」と設計年度の西暦下2桁+同年度の通算設計順の3桁の数字を組み合わせた型番が採用され、さらに1967年（昭和42年）設計の山陽電気鉄道3000系電車用KW1以降、現行のKW型番の使用が開始された^[7]。

また、例外としてエコノミカル台車をはじめとする旧汽車製造大阪製作所の設計チームによる設計を踏襲した台車については、同社社名に由来する「KS」型番がそのまま引き継がれ^[8]、新規設計では1976年（昭和51年）の京阪1000系向けKS-77Aまでこの型番の採用が続いた。

なお、京浜急行電鉄向けでは初代1000形の後期以降、東急車輛製造との間で設計を統一し「TH」という型番が付けられているが、川重社内ではこれもKW型番で呼んでいる^[9]。形式称号台車形式の末端に「K」が付いていることが多い。

銘板とシンボルマーク

製造メーカの車内表示は、以前は「神戸（改行）川崎重工」→「（リバーマーク）川崎重工」であったが、オートバイと同じ「（Kマーク）Kawasaki」（本来はモーターサイクル&エンジンカンパニーが担当する『二輪車』及び『ジェットスキー』専用のマークである）に変更されているものもある^[10]。川崎重工業#概要 も参照

国鉄、JRへの納車例

• 新幹線：800系以外の全て（800系は台車のみを製造）
• 日本国有鉄道（国鉄）→JR在来線：
  • 旧国鉄
    • 63系、103系、151系、485系、583系、211系、C57形、EF65形など、昭和期の鉄道車両全般
  • 北海道旅客鉄道（JR北海道）
    • 721系、731系、733系、785系、789系、キハ261系(構体・台車のみ)
  • 東日本旅客鉄道（JR東日本）
    • 651系（全車両）、251系、209系、E231系、E233系、E331系、E531系、701系、E721系など
  • 東海旅客鉄道（JR東海）
    • 311系・371系・383系
  • 西日本旅客鉄道（JR西日本）
    • 281系、283系、285系、287系「くろしお」、681系、683系、221系、223系、225系、521系、125系（全車両）、207系など
  • 四国旅客鉄道（JR四国）
    • 5000系（5000形・5200形）、8600系
  • 九州旅客鉄道（JR九州）
    • DF200形「ななつ星in九州」
  • 日本貨物鉄道（JR貨物）
    • EF66形100番台、EF210形、EF510形、DF200形

JR九州とはN700系8000番代まで、JR四国とは5000系（5000形・5200形）まで取引がなかった。

東海旅客鉄道（JR東海）の在来線車両は1996年（平成8年）製造の383系量産車、新幹線車両は2009年（平成21年）8月26日落成のN700系Z36編成（現X36編成）を最後として製造がなくなっている。

EF66形100番台は一部を除き坂出工場で製造、EF64形1000番台は鋼体を宇都宮工場で製造した。

大手私鉄向け実績

• 小田急電鉄 - ロマンスカー、通勤型各形式の一部（50000形VSE、60000形MSE、4000形（2代目）は除く^[11]）。
• 京阪電気鉄道 - 2200系以降の京阪線全車、京津線800系、鋼索線客車（2代目）も製造。
• 京浜急行電鉄 - 旅客用車両の全形式（およそ半数の車両を製作し残りは東急車輛製造（現：総合車両製作所横浜事業所）製作）。東急車輛製造#補足 も参照
• 東京地下鉄 - 08系、10000系、15000系、1000系以外の全ての形式。03系は第1編成のみで、16000系は日立との共同受注。
  詳細は 東京メトロ1000系電車#今後の予定 を参照
• 西日本鉄道 - 600形（2代目）以降、鉄道線の全車両。
• 阪急電鉄 - 600系、900系など戦前の阪神急行電鉄の車両の一部と、新京阪鉄道由来の100系（一部）。戦後のナニワ工機設立後は取引なし。
  詳細は アルナ車両#前身（アルナ工機株式会社） を参照
• 阪神電気鉄道 - 9000系（全車両）、5500系（一部）、戦前の小型車 - 1965年までの各形式の一部。武庫川車両工業#再出発 も参照
• 西武鉄道 - 151系（典型的な昭和初期の川崎造船型。戦後は取引なし）
• 京成電鉄 - 3500形（一部、合併した汽車会社の取引を引き継いだもの。1979年6月を最後に取引なし）
  詳細は 京成3500形電車#3576編成 - 3592編成 を参照
• 東京急行電鉄 -　デハ60形、デハ70形、3150形、3200形、3300形、3400形、3450形、3500形、3650形、3660形、3700形、3750形、3850形、東京横浜電鉄キハ1形（戦前の目黒蒲田電鉄、東京横浜電鉄時代及び戦後の東京急行電鉄3850形までの大部分の車両。3850形3855号車以降の新造車は一部例外を除き東急車輛製造（現：総合車両製作所横浜事業所）にて製造。現在は取引なし。）

準大手・中小私鉄・第三セクター

• 泉北高速鉄道 - 5000系の一部と7000系・7020系の全車両。
• 神戸電鉄 （全車両）
• 埼玉高速鉄道（全車両^[12]）
• 山陽電気鉄道（全車両）
• 首都圏新都市鉄道（つくばエクスプレス） - TX-1000系（全車両）
• 仙台空港鉄道 - SAT721系 （全車両）
• 東京臨海高速鉄道 - 70-000形（全車両）
• 北神急行電鉄（全車両）
• 阪堺電気軌道 - モ151形,モ161形(モ161形は昭和3年製グループのみ)

公営企業向け実績

• 札幌市交通局 - 地下鉄（全車両）、路面電車（一部）
• 仙台市交通局 - 1000系（全車両）
• 東京都交通局 - 地下鉄は都営大江戸線12-000形と都営新宿線10-300形を除く。
• 横浜市交通局 - 1000形（一部）、10000形（全車両）
• 大阪市交通局 - 100系、100A系を除く。
• 神戸市交通局（全車両）
• 福岡市交通局

モノレール・新交通システム

• 大阪高速鉄道
• 沖縄都市モノレール（第8 - 第12編成）
• 神戸新交通（全車両）
• 北九州高速鉄道（第7 - 第10編成）
• 埼玉新都市交通
• 多摩都市モノレール
• 姫路市営モノレール
• 広島高速交通

国外輸出実績

高速鉄道車両

• 台湾高速鉄道700T型電車
• 中国高速鉄道CRH2型電車

アジア

• マレーシア鉄道公社　- マレー鉄道クラス24ディーゼル機関車
• SMRTトレインズ - シンガポール地下鉄C151形電車、シンガポール地下鉄C751B形電車
• 台湾鉄路管理局 - E500形機関車、E800形機関車、C55形機関車、D51形機関車、C57形機関車、キハ200形ガソリン動車、キハ400形ガソリン動車、オハ32000形三等客車、オハ32100形三等客車、TP32600形通勤形客車、TP32850形通勤形客車、SP32400形特急形客車。ワタ7000形15t積み有蓋車、ワタ16000形15t積み有蓋車、レヌ300形12t積み冷蔵車、ウシ300形10t積み豚積車、トル10000形25t積み無蓋車、ナマ300形20t積み長物車
• 台北捷運 - 台北捷運301型電車（米URCで最終組立）, 台北捷運371型電車, 381型電車
• 中華人民共和国鉄道部 - 中国国鉄6K型電気機関車
• 九広鉄路 - 九広鉄路SP1900形電車（九広西鉄）、九広軽鉄川崎電車（1071-1090, 1201-1210）（軽鉄）
• 南満州鉄道 - パシナ形蒸気機関車 他多数

北米、中南米

• ニューヨーク市都市交通局 - R62,R142A, R143, R160B, R110 (試作形式), R188 (予定)
• ニューヨーク州都市交通局（MTA）
  • ロングアイランド鉄道 - C3客車(通勤用2階建車両)
  • メトロノース鉄道 - M8
• パストレイン - RA4電車, RA5電車
• マサチューセッツ湾交通局 - 通勤用2階建客車
• MARC（メリーランド州の通勤鉄道） - MARC3（通勤用2階建客車）
• フィラデルフィア・セプタ（SEPTA） - 地下鉄車両、路面電車車両
• ワシントンメトロ - 7000系電車（予定）
• パナマ運河庁

研究開発中

• SWIMO - 架線不要の充電式超低床電車。
• efSET - 時速350km/hを目標とする高速鉄道車両。
• efWING台車 - 2013年グッドデザイン賞を受賞した台車。

鉄道関連製品

• ホームドア
• リアクションプレート
• 新幹線車両用連続換気装置
• 新交通システム用自動検査装置
• 鉄道車両用大型環境試験設備
• 鉄道車両用構体荷重試験装置

参考文献

• 日本機械学会編 『鉄道車両のダイナミクス 最新の台車テクノロジー』、電気車研究会、1994年
• 川崎重工業株式会社 車両事業本部 編 『蒸気機関車から超高速車両まで 写真で見る兵庫工場90年の鉄道車両製造史』、交友社（翻刻）、1996年

脚注

外部リンク

• 車両カンパニー公式ホームページ
• Kawasaki Rail Car, Inc.（英語）（アメリカ現地法人）