「講談社」の版間の差分

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2024年9月23日 (月) 18:30時点における最新版

株式会社講談社
Kodansha Company, Limited
種類 株式会社
市場情報
略称
本社所在地  〒112-8001
東京都文京区音羽二丁目12番21号
電話番号 03-3945-1111
設立 1909年11月
業種 出版業
事業内容
代表者 野間佐和子 (社長)
資本金 3億円
売上高 1,456億円(2006年11月実績)
総資産
従業員数 1,024名（2006年4月1日現在）
決算期
主要株主
主要子会社 講談社インターナショナル

講談社サイエンティフィク
講談社フェーマススクールズ
講談社出版サービスセンター
講談社ロジコム
第一紙業

関係する人物
外部リンク www.kodansha.co.jp/
特記事項：

株式会社講談社（こうだんしゃ、英語表記KODANSHA CO., LTD.）は日本の出版社である。傘下にキングレコード、光文社、日刊ゲンダイなどを持ち、いわゆる「音羽グループ」を形成している。

概要[編集]

1909年創立の大日本雄辯會の後身である出版社。創立者は群馬県出身の野間清治。「講談社」の名称は1911年より大日本雄辯會と併せて使用。現在の名称「株式会社講談社」は1958年より用いている。

当初は弁論雑誌である「雄辯」を出版していた。「面白くて為になる」をモットーに、戦前から大衆雑誌『キング』、『少年倶楽部』などの様々な雑誌や書籍を出版。『吉川英治全集』『日本語大辞典』などを出版する傍ら、多数の文学賞を主宰した。

国内出版業界では最大手であり、一時は年間売上高が2,000億円を超えた。しかし、近年はいわゆる「出版不況」により売上が減少。2002年度には戦後初の赤字決算となった。また業界2位の小学館との売上高の差も接近し続けており、最盛期には約500億円の差があったが、2004年度には講談社の売り上げが1,598億円で、小学館は1,545億円であり、差が53億円にまで縮まった。

2002年、2006年のサッカー・FIFAワールドカップの際にはそれぞれFIFAオフィシャルブックとして、02年『公式ガイドブック』『公式プログラム』『公式写真集』(総集編)、06年『公式ガイドブック』『公式総集編』を刊行している。

東京ディズニーリゾートのオフィシャルスポンサーでもある。

給与[編集]

基本的に給与はかなり高いが、所属部署により給与は変わる。個人の能力では変わらない。多い部署では20代後半で1200万円以上にもなる。

事業[編集]

出版物[編集]

雑誌[編集]

かつて発行・発売していた雑誌

シリーズ[編集]

コミックス[編集]

講談社発行のコミックス一覧参照。

インターネット[編集]

  • MOURA

モバイル[編集]

  • i講談社（公式無料）
  • i-FRIDAY（公式有料）
  • モバイル現代（一般無料）
  • ゲキサカ（一般無料）

ゲームソフト[編集]

放送業界との関係[編集]

NHK[編集]

TBS[編集]

  • 関連会社の光文社も含め、音羽グループ全体でTBSの株式を保有しているものと見られ、親密な関係にある（TBSの発行済み株式の、全体の2割程度を保有していると言われているが、正式な保有比率は公にされていない。またその株式の保有している名義も、講談社やその関連法人、ならびに関係者の名前は公にされていない）。
  • 2006年4月に、講談社とTBSは「ドラマ原作大賞」を共同で設立し、新たなドラマと作家の発掘を行っている[1]。
  • この他、講談社が発行する『週刊少年マガジン』『週刊ヤングマガジン』の両編集部が共同で「ミスマガジン」を2000年から毎年共同で開催している。
  • また、2005年には、講談社系列のレコード会社キングレコードにも出資、業務提携をしている。
  • しかし2007年4月、TBSの情報番組「サンデージャポン」で、街頭インタビューとして出演していた人物が何回も出演していた問題が浮上し、講談社が刊行する「週刊現代」がこの問題を取材しようとすると、TBS側から「取材拒否」され、両者は膠着状態となった。

テレビ朝日[編集]

  • 講談社は、朝日新聞社、東映、大日本印刷、九州朝日放送、そしてカナダ系投資ファンドに次いで、テレ朝の第6位の株主であり、なおかつ、講談社の野間佐和子社長はテレビ朝日の非常勤取締役・監査役を務めている（2007年6月現在）。
  • またテレビ朝日は、講談社が発行する『週刊現代』や『フライデー』によってバッシングされるケースが、他のマスメディア（NHKや他の民放局）と比べて殆どない。理由は講談社がテレビ朝日の株主であり、テレビ朝日の企業価値を落とさないようにするため、そして、かつて『週刊現代』にてテレビ朝日の女性社員（元アナウンサー）に対する名誉毀損事件を（週刊現代側が）引き起こし、後に裁判沙汰になったからとされている。
※ちなみに『週刊現代』にてテレビ朝日の女性社員に対する名誉毀損事件については当該項目を参考。また、この事件については週刊現代側の敗訴が確定している。余談ではあるが、この事件を引き起こした人物は、のちに堀江メール捏造事件を引き起こすことになる。

フジテレビ[編集]

文化放送[編集]

  • 関連会社の光文社と共に出資している。また同社3代目社長の友田信は講談社の出身であった。

テレビ東京[編集]

  • ここでも講談社の漫画作品がよくテレビアニメ化されており、なおかつ系列会社キングレコード（スターチャイルド）がサントラ等で制作に関わることが多い。最近では『かみちゃまかりん』が放送中。

補足[編集]

  • 同社が発行する『週刊現代』や『フライデー』によってNHKや各民放局、その他マスコミ（マスメディア）などをバッシングするケースがよくあるが、後述のようにそれら以外の講談社の雑誌・刊行物との関係は悪くない。結局のところ、講談社は規模が大きく部門間の横のつながりが希薄なために論調が統一されにくいのが理由だと考えられる。
  • なお講談社は各放送局と手を組んでの人気作品の映像化にかなり積極的でもある。（ライバルの小学館、集英社も同様）

戦前の事業[編集]

第二次世界大戦前、講談社は出版事業の他、食品事業も行っていたことがある。食品事業では、栄養飲料「どりこの」を発売していたことで知られたが、戦時中の砂糖不足により1944年に発売を中止、食品事業から撤退した。

疑義が持たれた報道、スキャンダル[編集]

  • 月刊誌『VoCE』 執事喫茶Swallowtail盗撮問題
  • 月刊誌『VoCE』 KAT-TUN盗撮問題
※詳細は VoCE を参考のこと
※上記の他にも週刊少年マガジンの副編集長ら編集部員数人が大麻所持で逮捕される事件も起きている。
※なお、週刊現代による（疑義が持たれた）報道もあるので、詳しくは当該項目も参考されたい。

系列企業（講談社グループ）[編集]

系列企業（音羽グループ）[編集]

脚注[編集]

  1. ↑ TBS・講談社 ドラマ原作大賞
  2. ↑ 江戸川乱歩賞の広告

関連項目[編集]

著名なOB・OG[編集]

外部リンク[編集]

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