CD不況
CD不況（シーディーふきょう）は、1990年代後半からCDの売上金額が減少している現象をいう。CDの生産額は、国によって多少の差はあるものの、世界的に1997年 - 1998年をピークとして減少傾向にある。
日本におけるCD売上の状況[編集]
CDバブル[編集]
日本の音楽市場においては1990年代に、再生機器の普及が進み、若者層を中心とする旺盛な音楽需要に支えられ空前の「好景気」時代が到来した。1997年には、シングルの年間販売数（日本レコード協会集計対象シングル、8cm+12cm）が1億6782万7000枚を記録、翌1998年には、CDアルバムの年間販売数が3億291万3000枚とピークを記録すると共に、日本国内での音楽CDの生産金額が8cm・12cmの合計で約5879億円（レコードやカセットテープを含めると約6075億円）、CD生産枚数が4億5717万枚とそれぞれ国内過去最高を記録し、後世マスコミで「CDバブル」とも回顧される活況となった。しかし、翌1999年以降、売上は急速に減少し、さながらバブル崩壊の様相を呈した。
CD不況[編集]
日本においては、CD販売枚数は1998年をピークとして、以降減少し続けている。たとえばシングルでは、1995年、1996年、1998年には20作以上ミリオンセラーを記録しているのに対し、1999年には9作と急減、さらに2001年以降は毎年1 - 数作出るか出ないかというペースとなった。2010年代に入ってからのAKB48グループやジャニーズという例外はあるものの、それ以外のアーティスト及び事業者にとっては、市場を取り巻く環境は大きく様変わりしてしまったと言える。
シングルCDにおいては音楽配信によるデジタル・ダウンロードへの移行が2006年以降鮮明になっている。またアルバム作品についてはさらに状況が悪く、デジタル・ダウンロードへの移行すら進んでおらず、そもそもの総需要の減少に歯止めがかかっていない。
シングルの年間販売数（日本レコード協会集計対象シングル、8cm+12cm）は、1997年の1億6782万7000枚をピークに漸減し続けており、10年後の2007年には半分以下の6169万5000枚、さらに2009年には4489万7000枚と大幅な減少となった[1]。2010年代に入るとAKB48及び関連アーティストやジャニーズアーティスト等の活躍により大幅に回復が見られているものの、それ以外のシングルについては低下を続けている。CDアルバムについても1998年の3億0291万3000枚をピークとして漸減、2006年からは6年連続の減少となった。2011年には1億3416万4000枚となったので、13年間で市場が半分以下に縮小したことになる。
他方、日本国内の有料音楽配信の売上（パソコンと携帯電話の合計）は、2006年よりシングルCDのそれ（8cm+12cm）を上回る状況が続いている。2009年の売上（日本レコード協会集計対象）は、シングルCD（8cm+12cm）が計4489万7000枚に対し、インターネットダウンロード・シングルトラック（PC配信+スマートフォン）とモバイル・シングルトラック（着うたフル）の合計は1億8540万7000本に及んでいる[1][2]。
また、フル配信のミリオンセラー（100万DL以上）についても、シングルCDの減少分を埋めあわせる形で増加、200万DLを超える作品も登場している（フル配信によるミリオン作品一覧については日本レコード協会#着うたフル以降を参照）。
CD不況の原因・背景[編集]
CD不況の原因や背景として、以下のようなことがらが挙げられている。
- コンテンツ市場の多様化・音楽への無関心
- インターネット・携帯電話などの普及によって人々の消費様式が多様化し、それによって人々が音楽のために使う消費の割合が下がったと考えられる。特に若者はCDの購入よりも携帯電話の通話料金に消費を回すようになった[3]。
- レンタル・中古市場の隆盛
- レンタル店・中古レコード古物商ともに前世紀から存在していたが、レンタルによる著作権料の支払いは一説にレンタル市場約600億円のうちの90億円（15%）程度に過ぎず、交易条件として、新品CD店（売上の70%程度がレコード会社への原価に消える）よりも有利であった[4]。このような中で、とくに2000年代以降、株式上場などを通じ資本力を蓄えた一部の大型レンタル店が、新品CD実売の10分の1程度の料金で大量にレンタルを行い、また需要期を過ぎた後には同様に10分の1程度の価格で中古市場[5]へ売り払う等の市場行動に出たため、「消費者にとっては価格弾力性の高い」・「しかし権利者にとっては十分な対価が支払われない」状況を生む結果となった。
- 違法アップロードの蔓延
- インターネット上で音楽ファイルが違法にアップロードされ事実上無料で視聴できる状況になったこともCDの売り上げが減じた一因とされる[6]。
年表（1990年代後半以降）[編集]
- 1998年
- 日本国内での音楽CDの生産金額が8cm・12cmの合計で約5879億円（レコードやカセットテープを含めると約6075億円）、CD生産枚数が4億5717万枚とそれぞれ過去最高を記録する[7]（翌年より、シングル・アルバム別では前年比で上回る年もあるが、CD全体の生産金額・枚数は一貫して減少を続ける）。また、ミリオンセラーの数についてもシングル20作・アルバム28作の計48作となり、過去最多を記録。
- 1999年
- ゼロ・コーポレーション（日本内外の個性派アーティストを多数紹介していた）が事業解散。
- この年以降、音楽CDの生産金額・生産枚数が減少傾向に転じ、CDバブルが崩壊する。
- 2000年
- バンダイ・ミュージックエンタテインメント（『アポロン音楽工業』を源流とする中堅メーカー。徳永英明らが在籍していた）が解散。
- Amazon.co.jpが日本での営業開始。中古CDの取扱で国内トップクラスのポータルサイトとなる。中古の購入が便利になることが、新品CDの売上に及ぼす影響は、様々である。
- 国民的バンド サザンオールスターズの「TSUNAMI」が293万枚を売り上げ、シングルCDが最も売れた。
- 2001年
- 12月 - フォーライフが特別清算を実施、会社自体はフォーライフミュージックエンタテイメントに承継。
- 2002年
- 3月 - エイベックスが日本で始めてコピーコントロールCDを導入する。
- 2003年
- 4月 - 米アップルがiTunes Storeを米国などで開始。日本では2005年よりサービス開始。
- この年は国民的アイドルグループSMAPの「世界に一つだけの花」が257万枚を売り上げ、21世紀初のダブルミリオンセラーとなった。
- 2004年
- 11月 - KDDIが携帯電話向けの音楽配信サービスである着うたフルを開始する（曲の一部を配信する着うたは2002年に開始）。
- ソニー・ミュージックエンタテインメントの米国法人とBMGが合併。世界最大級の音楽ソフト企業同士の合併であった。
- 2005年
- 2006年
- 8月 - 米タワーレコードが2度目の破産。発祥の地、米国では店舗が事実上消滅。
- 12月 - 東芝が東芝EMIの株式を英EMIに売却し、音楽・映像分野から撤退。社名は翌年6月30日より「EMIミュージック・ジャパン」に変更。
- この年はシングルの前年比での売上・枚数とも増加した。
- 2007年
- 7月 - 女子十二楽坊の日本盤作品をリリースしていたミューチャー・コミュニケーションズが倒産。
- 2008年
- 2009年
- 10月 - サウンドホリック（ヘヴィメタル/ハードロック専門レーベル）が代表者の死去より解散。
- 2010年
- 2011年
- 3月 - 石丸電気イシマルソフト本店（秋葉原）が閉店。
- 2012年
- 4月 - ソニー・ミュージックエンタテインメントの傘下会社であるキューンレコードが、社名を「キューンミュージック」に変更。
- 2013年
- 1月 - HMVが経営破綻。
- 4月 - ユニバーサルミュージックとEMIミュージック・ジャパンが統合し、新生「ユニバーサルミュージック」としてスタート。
脚注[編集]
- ↑ 1.0 1.1 各種統計 音楽ソフト種類別生産数量の推移 一般社団法人 日本レコード協会
- ↑ 各種統計 有料音楽配信売上実績 2009年 一般社団法人 日本レコード協会
- ↑ 津田大介・牧村憲一 『未来型サバイバル音楽論-USTREAM、twitterは何を変えたのか』 中央公論新社、2010年、158-159頁。ISBN 978-4121503701。
- ↑ [1]
- ↑ なお中古市場は、ネット通販や検索による技術革新により、全国から最安値の中古盤を容易に手に入れられる状況となったが、価格の暴落と、需要の長期低迷に苦しんでいる。
- ↑ 『未来型サバイバル音楽論―USTREAM、twitterは何を変えたのか』160-161頁。
- ↑ 各種統計 音楽ソフト種類別生産金額の推移 一般社団法人 日本レコード協会
- ↑ http://www.riaj.or.jp/data/others/chart/w140418.html
- ↑ CD不況…HMV渋谷惜しまれながら閉店 nikkansports.com（2010年8月23日）
