スマートフォン

スイーツのスマートフォン

スマートフォンは携帯電話機の一形態を指す用語である。

明確な定義はないが、電話やメールの他にPDA機能が付いた多機能携帯電話で、パソコンの特徴が取り入れられている携帯電話と表現される。あるいはインターネットとの親和性が高い多機能携帯電話/PHSを差す。日本では「スマフォ」、「スマホ」と略される。タブレットなどとまとめられて「スマートデバイス」と呼ばれる。

1 スマホ女子高生3割がネット出会い「実際に会った」 (2014年2月)
2 オペレーティングシステム
3 機能
4 沿革
5 日本での状況
6 日本国外の状況
7 アプリケーション
8 その他
- 8.1 スマートフォンに近い端末
- 8.2 「スマホ症候群」
9 脚注
10 関連項目

スマホ女子高生3割がネット出会い「実際に会った」 (2014年2月)

スマートフォンを利用する町内の女子高生の3割が、インターネットで知り合った相手と実際に会ったことがある－。里山の森林や、のどかな田園風景が広がる兵庫県南東部の人口約3万人の猪名川町で実施されたアンケート結果が、保護者に衝撃を与えている。

スマホが実現した都会と同じレベルの“危険性”に対処しようと、同町では中高生自身も参加しての「スマホサミット」を開催。スマホ利用の“自主ルール”づくりに乗り出した。

“会える率”は大阪の2倍

1月18日。兵庫県猪名川町で中高生や県警、自治体関係者ら約320人が参加して開かれたのは、「INAGAWAスマホサミット」。

昨年2月にPTAや教職員でつくる猪名川町青少年健全育成推進会議が実施した教育現場のいじめに関するフォーラムで、中高生のスマホ利用をめぐる問題について生徒が自分でルールや対策を考える機会を作ろうと決まったことから、初めて開催された。

ここで発表されたのが、町内の全中高生(中学853人、高校505人)を対象に事前に実施した、スマホに関するアンケート調査の結果。結果をまとめた兵庫県立大の竹内和雄准教授によると、会ったことがない人とメールやLINEをした経験がある生徒はフィーチャーフォン利用者が29％なのに対し、スマホ利用者では59％と倍。スマホを1日3時間以上使う生徒も54％もいた。

衝撃を与えたのは、「ネットで知り合った人と実際に会った経験」に関する調査結果だ。フィーチャーフォン利用者では3％に過ぎなかったが、スマホを利用する生徒では17％。スマホ利用者のうち高校女子に限ると、実に30％にも達した。これは大阪府警の同様の調査結果(13％)の実に２倍以上に相当し、会場に集まった保護者からは驚きの声が上がった。

書き込み・投稿の「影響」には意識薄く

今回、アンケートの質問項目は「1日に携帯電話を使う時間」や「個人情報を公開した、またはされたことがある」「インターネットで知り合った人と実際に会ったことがある」－など。生徒が自分で考え、学年と性別のみ記入する形式で、全員から回収した。

青少年によるLINEやフェースブック、ツイッターなどのSNSの使い方をめぐっては、さまざまなトラブルが発生、社会問題化している。根底にあるのは、自分の書き込み・投稿が相手や社会にどのような影響を及ぼすかに対する子供たちの認識不足だ。

今回、アンケートから利用ルールづくりまで、一環して生徒たち自身に取り組ませたのは、「親や教師から押しつけられるより、自分たちで考える方が実効性は高い」(竹内准教授)とのねらいから。サミットではまず、アンケート結果を基に竹内氏と高校生らがパネルディスカッションを実施。その後は中高生7人ずつで計3つの班をつくり、スマホ利用のルールやトラブル防止策について話し合った結果をそれぞれが発表した。

「当たり前」の防止策だが…「気づいた」効果の大きさ

生徒たちが考えたスマホ利用ルールやトラブル防止策は、「LINEのKS(既読スルー)を気にしない」「スマホの利用を止める時間を決める」「ダウンロード、アップロードする前に、立ち止まって考える」など。

大人からみれば当たり前のことばかりだが、サミットを主催した太田はるよ・町青少年健全育成推進会議会長は、「ネット上にも善悪の区別やルールがあることを、子供たちは知らなかった。自分たちで気づいたのは大きい」と強調する。

サミットの最後には、「自分たちでルールを作る(夜○○時まで／個人情報を書かない／心を広く)」「リアルのコミュニケーションを大切にする」「書いていいか、ダウンロードしていいか立ち止まって考える」－との3カ条から成る「INAGAWAＡスマホ宣言」を採択。推進会議では今後、スマホ宣言を印字したパネルを町内全校に配布する予定だ。

参加した生徒らは、宣言をさらに具体化したスマホ使用のガイドラインの作成に意欲を示している。このガイドラインを基に、中学生が小学校でスマホの安心・安全な利用のための出前授業を行うことも検討しているという。スマホやSNSがこれだけ普及した今、小学生をそれらから遠ざけるのは困難。ならば、早いうちから正しい使い方を知ってもらおう、という発想だ。

町教委によると、サミットには隣の川西市や滋賀県高島市など自治体のほか、奈良県と神戸市の団体からも問い合わせがあった。兵庫県警からはアンケートのデータ提供の依頼もあり、子供たち自身に考えさせるスマホ対策には注目が集まっている。

衝撃的なデータが明らかにされたスマホサミット。竹内准教授は閉幕を前に、会場にこう呼びかけた。

「スマホの悩み、トラブルを抱える子供は多い。気づいてやれるのは保護者。対処できなければ、知っている大人を探して相談しましょう」

オペレーティングシステム

Android - Android社を買収したGoogleが開発しているOS。Linux カーネルやWebKit、Dalvikと呼ぶ独自の仮想マシンなどで構成される。
iOS（当初は OS X iPhone、その後 iPhone OS、現在 iOS） - アップルが開発した自社ハードウェア専用のOS。XNUカーネルやCocoa Touch、WebKitなどMac OS Xと共通するコンポーネントから構成されるが、UIは大きく異なり、バイナリ互換性はない。
Symbian OS - S60やMOAP-SなどのUIレイヤと組み合わせて使用される。日本ではNTTドコモ向けの携帯電話（フィーチャーフォン）で多数採用されていた。ノキアの方針に伴いスマートフォン向けの採用は2011年に事実上停止された。
BlackBerry OS - 企業利用を念頭に、遠隔管理とアクセス、メッセージングに重点をおいたOS。初期のバージョンでは電話をかけることができなかった。
BlackBerry Tablet OS - タブレット端末「BlackBerry PlayBook」専用OS。QNXをベースにしており、BlackBerry用アプリケーションの他、Android用アプリケーションも動作させることも可能。
Windows Mobile - UIはデスクトップ版のWindowsと似ているが、バイナリ互換性はない。初期のスマートフォンでよく採用されたが、iPhoneやAndroidに押されシェアは低下している。日本ではW-ZERO3シリーズの発売で広まった。
Windows Phone 7 - Windows Mobileを置き換えるMicrosoftの新しい携帯電話用OS。UIなどが刷新された。
Windows Phone 8 - Windows Phone 7の後継OS。NTカーネル化、マルチコアCPU・SDカード・DirectXなどのサポートが強化された。
Palm OS - 現在は日本のACCESSが知的財産権を保有している。PDAやスマートフォン登場初期に使われた。内蔵W-CDMAに対応していない。
HP webOS - HP（旧パーム。現在はHPの一部門）のモバイル用OS。GNU/LinuxとWebKitを中心に構成されている。
bada - 韓サムスン電子の独自モバイルプラットフォーム。韓国語で「海」を意味する言葉からこの名前がつけられた。
Brew MP - クアルコムが開発した途上国および新興国向け低スペック系スマートフォン用のOS。先進国には投入されない見込み。
以下の3つのオープンソースプラットフォームは、Androidの寡占への懸念や新興国向けのコストダウンの需要などから主力キャリアやメーカーの注目を集め、2013年に端末が発売される見込みとなっている。
- Firefox OS - Mozilla Foundationが開発。KDDIやソニーモバイルコミュニケーションズが参入を表明している。
- Tizen - Linuxベースでサムスン・インテル・NTTドコモなどが開発に参加。ドコモが端末を発売予定。
- Ubuntu for Phones - 英カノニカルが開発。2013年に搭載端末が発売予定。
- en:Sailfish OS - フィンランドJollaが開発。2013年末に販売される予定である。またフィンランド3位の通信事業者DNAが導入を決定している。

機能

パーソナルコンピュータ的な利用
- インターネットへの接続
  - ウェブの閲覧・メールの送受信
  - フルブラウザ
- PDFやWord・Excelファイルなどの閲覧
- メモ
- 文章作成
- 第三者が開発したソフトウェアの追加
PIM（Personal Information Management - 個人情報管理）機能
- スケジュール（予定）管理
- ToDo（予約）管理
- 住所録
マルチメディアプレーヤー
- MP3などの音楽ファイルの再生
- 静止画、動画の閲覧
- サウンドレコーダー
カメラ
- デジタルカメラ
- ムービーカメラ
ゲーム
電子辞書
電子書籍
電卓
時計（目覚まし時計）
GPS（車やバイクに固定したり持ち歩いたりして、実際カーナビゲーションアプリも配信されている。）
- 位置情報サービス
Bluetooth搭載で、無線音楽プレーヤーとしての利用や、自動車運転中のハンズフリー通話
Wi-Fi
テザリング
QWERTYキーボード

沿革

1996年

DDIポケットがPメールを提供開始した1996年、ヨーロッパではノキアが「Nokia 9000 Communicator」を発表した。これは、閉じた状態では縦長ストレート型携帯電話で、クラムシェル（折りたたみ型筐体）を開けば640×200ピクセル画面及びQWERTYキーボードが現れるという、「携帯電話＋PDA」を一台で実現したデバイスだった。これが、現在につながるスマートフォンの嚆矢であると考えられる。ただし、このとき「スマートフォン」という言葉はまだ存在しなかった。

PDA、携帯情報端末という言葉は1993年にアップルが米国内でNewtonという新ジャンルのデバイスを発売したときに付けられた造語・概念である。PDAという言葉・概念が一般化したのはその3年後の1996年にPalmが発売した「PalmPilot」のヒット以降である。PDAとしてスタートしたいわゆるPalm系デバイスは、紆余曲折を経て現在では電話・通信機能を持ったTreoシリーズとして脈々と続いている。

1999年

1996年とともに重要な年が1999年である。この年、日本ではNTTドコモによりiモードがサービスインしている。

そして同年カナダでは、リサーチ・イン・モーション (RIM) が「BlackBerry（ブラックベリー）」を発売した。これは、発売当初は電子メールの使えるキーボード付きポケットベルとでもいうべきもので、現在ではPIM機能のグループウェアとのセキュアなリモート連携・プッシュ型電子メール・音声通話機能や、インターネット上のウェブサイトの閲覧、さらに機種によってはマイクロソフトのOfficeアプリケーションファイルやPDFの閲覧・編集機能も備えたスマートフォンに変貌を遂げている。ブラックベリーは主に法人向けであり、2004年ごろから、米国のビジネスマンを中心に普及し、スマートフォンの米国でのトップシェアを誇っている。2006年にはNTTドコモが専用サーバ（BlackBerry Enterprise Server）とのセットでBlackBerry8707hを法人向けに国内販売を開始した。2008年には、POP・IMAPメールやGmail等Webメールのプッシュ型電子メールに対応した、個人向けサービスBlackBerry Internet Serviceを開始し、2010年にはiモードメールのメールアドレスにも対応させるべくBlackBerry用のspモードが提供されている。

影響し合うサブジャンル

現在スマートフォンと呼べるもの、または自称しているものは、商品展開において影響をお互いに与えていることが少なくない。

それまで独自の手描き入力「グラフィティ」をキーワードにしてきたHandspringは2002年1月に通話機能標準装備のPDAとして、初めてTreoシリーズを発売したが、初代となるTreo180（無印）には小型QWERTYキーボードを搭載した。これは前述のBlackBerryの影響である。ちなみにグラフィティ仕様のTreo180gも発売したが、後に終息した。

そのBlackBerryは、同年末以降に音声通話に対応した。これは、Treoシリーズあるいはその前身であるVisorシリーズの通話オプションアタッチメントハード「VisorPhone」や、2001年12月に「HipTop」という名前で発表され2002年10月に「SideKick」として発売された通話可能製品の影響がある。

「Sidekick（HipTop）」は2002年1月の見本市・International CESでは「音声通信ができるBlackBerry」という捉えられ方で歓迎された。しかし、US200ドルを下回る低価格製品であり、カメラ機能はDDIポケットが自社PHS用に発売していた「トレバ」というオプションハードとそっくりの外付けオプションだった。日本国内においては既に1999年9月に携帯電話 (PHS) VP-210が内蔵カメラを搭載しており、その後各社・各キャリアが追随していったため、その目で見ると「スマートフォンなるもの」としては見劣りする。

イメージング機能

イメージング機能をスマートフォンの要素と考えるなら、2002年に欧州のボーダフォンへ対してノキアが「Nokia 7650イメージング・フォン」を出荷した時期が、現代的なスマートフォンのスタートだと捉えることも可能だろう。

同じ2002年の12月には、「Sanyo SCP-5300」が米国内では初めてとなるカメラ内蔵型携帯電話として発売されている。

そしてこれらの状況を受けて、米国で好調だったTreoシリーズが2003年、Treo 600でカメラ機能を初めて内蔵し、VGA撮影可能なカメラと通話およびメッセージングが可能な携帯電話、そしてQWERTYキーボード搭載のPDA機能を集約したデバイスとして登場している。

Windows Mobile

その2002年、SideKickの発売元であるT-Mobile USA (VoiceStream Wireless) は、OSとしてPocket PC Phone Editionを搭載した携帯電話をUS549.99ドルで発売している。2002年時点では米国市場の受け取りかたはまだ、「PDAであるPocketPCに通話機能が付いた」というものだった。しかし、その流れを汲むWindows MobileベースのW-ZERO3などのスマートフォンは、ユーザーインターフェースとファイルシステムにおいて、PCとの親和性から2007年から現在まで、一つの大きな製品群となっている。Palmデバイスを先祖に持つTreoも、今ではWindows Mobileのデバイスである。またPalmデバイスの製造を請け負っていた台湾のメーカーHTCも、スマートフォン、Pocket PCのメーカーとして躍進著しい。

2009年、Windows Mobile 6.5を発表、端末がリリースされた。これまであまり変化のなかった、待ち受け画面であるToday画面が刷新され、Titaniumという感性スクロール、大型アイコン、透明コントロールを用いた斬新なものになった。これはランチャーとしての機能と、ガジェットの機能を組み合わせたもので他のプラットフォームには見られない特徴があったが、一般的にはこの変化は付け焼刃的な改良という受け取り方をされていた。その他、ハニカム構造のスタートメニュー、大型化された標準メニューコントロールなど、フィンガーフレンドリーにしようという意図が見られ、静電容量タイプのタッチパネルにも対応し、端末も発売された。

iPhone

2007年、アップルが米国で「iPhone（アイフォーン）」を発売した。Mac OS X から派生したiPhone OS（現iOS）を搭載し、マルチタスク非対応（OS4.x以降は制限付きで対応）、アプリケーションのインストールは公式サイトのApp Store経由のみなどの制限が課され、従来のスマートフォンとは一線を画した、日本の高機能携帯電話に近い仕様が特徴である。

2008年7月11日になって第三世代携帯電話に対応の「iPhone 3G」が日本でもソフトバンクモバイルから発売された。発売3日間で、全世界でiPhone 3G本体100万台の売り上げ、800本以上のソフトのリリース、1000万本のiPhone用ソフトのダウンロードを達成など、発売当初から注目を集め、日本のスマートフォン市場を拡大させ、2011年10月14日からはKDDI / 沖縄セルラー電話連合（各auブランド）も参入した。

Android

AndroidはGoogleおよびOpen Handset Alliance（オープン・ハンドセット・アライアンス） (OHA) を中心として開発が進められているオープンソースの携帯端末用のプラットフォームである。OHAにはKDDIや NTTドコモ、クアルコム、インテル、モトローラ、HTCといった携帯電話関連の企業が名をつらねている。

Googleが中心となっているため、Googleのアプリケーションが中心のスマートフォンOSでGmail、Googleカレンダー、YouTube等のGoogleのサービスが利用可能である。またAndroid SDK （アンドロイド開発キット）とEclipse(統合開発環境)を使ってWindowsでもMacでも簡単にアプリケーションの開発ができ、審査等なしに､apkファイルを読み込むだけでAndroidスマートフォンへのアプリケーションのインストールが可能である。またGoogle Play（旧称 Android Market）といわれる、アプリケーションのポータルも立ち上がっている。

2008年には米国でAndroid OSを搭載したT-Mobile G1が発売され、2009年7月10日には日本でもNTTドコモからHT-03AというAndroid搭載スマートフォンが発売され、注目を集めた。 2010年4月にNTTドコモからXPERIA（SO-01B）が発売され、その後ドコモからはLYNX（SH-10B）、ソフトバンクモバイルからはSoftBank X06HT、auからはIS01（SHI01）などが順次リリースされた。

2010年代前半にシェアを伸ばし、スマートフォン市場の過半数を占めるまでに成長。市場はAndroidとiOSの2強による寡占状態となった。

Windows Phone

2010年に入り、米マイクロソフトからWindows Phone 7が発表され、同年9月にリリースされた。これまでのWindows Mobileとは異なり、アプリケーションのインストールはMarketplaceからに限られる。

また、Windows Phone 7は、マイクロソフトの3スクリーン（PC、TV、モバイル）戦略の一環で重要な位置を占めており、新しい開発環境では、PC、Xbox、Windows Phoneで共通のプログラムが動く。これも他陣営には見られない特徴である。

2012年に発表されたWindows Phone 8は、同年の年末商戦で北米などの主要市場（日本を除く）で本格的に売り出され、ノキアのLumia 920などは一定の成功を収めた。しかしプラットフォームのシェアではAndroidやiOSに大きく差をつけられ、Windows Mobile時代よりも減少している。

日本での状況

日本では1990年代以前に東芝「GENIO」や京セラ「DataScope」「DataScope for DoCoMo」、パナソニック「ピノキオ」といった、“PDA的要素を付加した携帯電話/PHS”はいくつか発売されたが普及は進まず、むしろ一般の携帯電話（フィーチャー・フォン）の高機能化を受け入れるユーザー層の増加が目立った。しかし、3G（第三世代携帯電話）の普及にともなって、日本国外で生まれたカテゴリーであるスマートフォンを日本語化して発売することが可能になり、2004年にはボーダフォン日本法人（現ソフトバンクモバイル）からノキア「Vodafone 702NK」が、2005年にはNTTドコモからモトローラ「FOMA M1000」が発売された。また同じく2005年に、シャープとウィルコムがWindows Mobile 5.0 for PocketPCを搭載した日本独自開発の「W-ZERO3」シリーズを出すなどの動きがあり、このころ日本でも本格的なスマートフォンが普及するきざしが出始めた。日本国外製の3G対応のスマートフォンを個人輸入するユーザーもいた。

日本では携帯機器に特化したインターフェースを持ったiPhoneの登場によって、ビジネスマンやマニア層以外の一般の人々にスマートフォンが受け入れられるようになった。後発のiPhoneに追い抜かれた形となったWindows Mobile陣営は、新たにWindows Phoneプラットフォームを立ち上げ、マルチタッチを生かしたインターフェースを搭載するなど、これに追随する動きを見せている。また、Android陣営もWindows Mobile陣営と同様の動きを見せている。

日本では、2009年以前ではキャリアが提供している携帯電話向けのWebやメールのサービス（iモードやEZweb、Yahoo!ケータイ）との相性が悪く、キャリアから携帯電話用ドメインのメールアドレスが提供されない場合、『スパムメール対策に携帯電話用ドメイン以外からの電子メールをメールフィルターでブロックしている人』にメールを送信する場合は除外設定をしてもらうなどの対応をしてもらう必要がある。またキャリア側が何らかの対策を行わない場合、PC等からの接続を許可していない携帯電話向けウェブサイトを閲覧できない場合も存在する。そのため、“マニア向けなガジェット”に留まっていた。特に携帯電話におけるプッシュ配信型のメールサービスと、既存のPC同様のPOP3やIMAPをベースとしたスマートフォンのメール機能の使い勝手の違いは大きい。これはスマートフォンが、電話付きの超小型PCであり、携帯電話とは似て非なるものであることに原因している（PCから公式サイト (携帯電話)や一部の勝手サイトにアクセスすることは出来ない）。また、ユーザーサイドでもスマートフォンを活用できずに、従来からの日本型高機能携帯電話に戻ってしまったり、ネットブックとデータ通信の組み合わせに移るユーザーもいた。

しかし、2010年の後半からは、spモードなどスマートフォンでのプッシュ型のキャリアメール対応や、FeliCaやワンセグ、赤外線、緊急地震速報のように日本型高機能携帯電話の要素を取り入れたスマートフォンが日本のメーカーから次々と発表されている。また、近年では操作性の向上を目的として、一部AQUOS PHONE（IS11SH(CDMA SHI11)およびIS14SH(CDMA SHI14)、007SHなど）、およびINFOBAR C01（CDMA SHX12）などのようにテンキーを備えた「ガラパゴスケータイのような形状をしたスマートフォン」（SoftBankでは二つ折りタイプの007SHを「スマートフォン」と「ケータイ」で「スマケー」と呼称）が登場している。ソフトウェア面においても、Twitterやmixiだけでなく、モバゲーやGREEといった人気SNSもスマートフォンへの対応しスマートフォンへの人気を急速に高めている。そのため2011年上半期には携帯電話新規販売台数の約半数がスマートフォンとなった。このような、フィーチャーフォンの機能を持つ機種を「ガラケーのようなスマートフォン」として「ガラスマ」と呼ぶ事がある。この場合、対義語としてそのような機能を搭載していない機種をグローバルスマーフォン、「グロスマ」と呼ぶ。ヤッターマンの者はモニターが半分のようだ。2015年11月24日のスッキリで語っていた多くの通信帯域を利用するスマートフォンの急速な普及により、携帯電話回線の電波帯域不足が問題となっている。各通信事業者は、当面は無線LANへのオフロード（携帯電話のデータ通信を無線LANを介して光回線に迂回させる）でしのぎ、LTEやモバイルWiMAXといった、電波効率のよい次世代の通信方式への展開を急ぐ考えである。

2012年の状況

インプレスR&Dの調査によると、2012年10月現在、日本のスマートフォン普及率は39.9%で、5ヶ月で10%普及率が上昇している。

端末の開発をスマートフォンにシフトした国内メーカーだが、シェアはアップルとサムスン電子の二強が半分を占め、残りのシェアを奪い合うこととなり、部品確保に苦戦している。高い工作精度が必要な部品については日本メーカーの使用率が高いが、半導体チップは米クアルコムが独占している。供給は、アップルとサムスン電子が優先されるため、周回遅れで市場参入した日本メーカーは販売台数を搾らざるを得ない状況となっている。各キャリアも、人気のある端末をリリースする事が事業戦略にかかわるため、以前の様に国内メーカーと密な関係を続けられず、人気の高い海外製スマートフォンを主力商品としている。

日本国外の状況

日本国外ではHTCやRIM、パームやノキア、サムスン電子などが多数機種を出しており、一定の市場を形成している。Symbian OSやWindows Mobile for SmartPhoneなど専用のOSも作られており、他にもPalm OSやWindows Mobile for Pocket PCなどPDA用OSを一部改良し搭載された機種も存在する。さらにスマートフォン向けに作られたアプリケーションソフトも多数提供されている。PDA用OSを搭載した場合、それまでに作られたアプリケーションソフトが利用できるという利点がある。

インドのMicromax、インドネシアのMitomobile、フィリピンのCherry Mobile、アフリカ市場におけるMi-Foneなどのメーカーが出てきた。

アプリケーション

iPhoneやAndroidなどのスマートフォンは、ソフトウェア開発キット (SDK) が公開されており、開発者が自由にアプリケーションを開発・配布できるようになっている。

ただしiPhoneの場合、開発者はApple Developer Connectionに加入する必要があり、さらにアプリケーションの公開時にはアップルの審査を受ける必要がある。アップルの審査に通らないアプリケーションは公開できない。jailbreakにより非認可のアプリが導入可能になるが、それを行った場合は保証対象外となる。Windows Phone 7においても、ソフトウェアのインストール元はWindows Phone Marketplaceのみに制限されており、開発者はWindows Phone Marketplaceへの登録と審査を経る必要がある。

BlackBerryやAndroid、Windows Mobile（6.5以前）ではアプリケーションマーケット以外のアプリケーションもインストール可能だが、アプリケーションの配布を効率的に行うためにOS提供元が中心となったアプリケーション公開用プラットフォームが存在する。

Android OS - Google Play
BlackBerry - BlackBerry App World
Windows Phone - Windows Phone Marketplace

その他