木村忠正
木村 忠正（きむら ただまさ、1964年 - ）は、日本の文化人類学者。東京大学大学院・総合文化研究科教授。専門は認知人類学。その他に、情報社会論（とくにデジタルデバイド、バーチャルエスノグラフィなど）。
目次
履歴
- 1987年 東京大学教養学部文化人類学分科卒業
- 1989年 東京大学大学院総合文化研究科文化人類学分科修士課程修了、修士号取得
- 1992年 ニューヨーク州立大学バッファロー校大学院人類学部よりMA取得
- 1993年 ニューヨーク州立大学バッファロー校大学院文化人類学部よりPh.D Candidateに認定
- 1995年 東京大学大学院総合文化研究科文化人類学分科博士課程単位取得退学
- 1995年 国際大学グローバル・コミュニケーションセンター(GLOCOM) 講師・主任研究員
- 1998年 東京都立科学技術大学助教授
- 2000年 東京大学社会情報研究所客員助教授
- 2001年 早稲田大学理工学部助教授
- 2004年 早稲田大学理工学部教授
- 2006年 東京大学大学院総合文化研究科助教授（翌年より、名称が変わり准教授）
- 2012年4月より同教授
単著
- 『第二世代インターネットの情報戦略』NTT出版、1997年
- 『オンライン教育の政治経済学』NTT出版、2000年
- 『デジタルデバイドとは何か〜コンセンサス・コミュニティをめざして〜』岩波書店、2001年
- 『ネットワーク・リアリティ〜ポスト高度消費社会を読み解く〜』、総ページ数240頁、岩波書店、2004年
共著
- 『ネットワーク時代の合意形成』NTT出版、1998年、土屋大洋との共著
- 『デジタル・デバイド〜構造と課題〜』C&C振興財団編著、NTT出版、2002年
論文
- 「パネル調査によるインターネットの利用の影響分析」、橋元良明 辻大介 石井健一 金相美との共著、『東京大学社会情報研究所調査研究紀要』第21巻 pp.305-454、担当箇所：4.「リテラシーと信頼」、pp.358-388、東京大学社会情報研究所、2004年
- 「インターネット使用者におけるホームページ所有の規定要因：日韓フィンランド3カ国比較分析」、斎藤嘉孝との共著、『情報通信学会誌』第23巻第1号、pp.45-52、情報通信学会、2005年
- 「情報化社会における合理的無知〜デジタルデバイド意識の集団差は存在するか〜」、斎藤嘉孝との共著、『日本社会情報学会学会誌』第16巻第2号、pp.45-58、日本社会情報学会、2004年
- 「第三の産業分水嶺としての『デジタル・デバイド』〜PACS（ポスト高度消費社会）をいかに構想するか〜」、『情報通信学会誌』第19巻第1号、pp.15-39、情報通信学会、2001年
- 「電子メイルを媒介とした社会的行為空間」、『日本語学』第15巻第12号、pp.12-26、1996年、明治書院
- 「『病気になる』ことの認知人類学」、『文化人類学研究』第7巻、pp.66-96、早稲田大学文化人類学会、2006年
ウィキペディアに関する論考
- ウィキペディアについて記したピエール・アスリーヌ/フロランス・オクリ/ベアトリス・ロマン=アマ/デルフィーヌ・スーラ/ピエール・グルデン共著・佐々木勉訳『ウィキペディア革命―そこで何が起きているのか？』（岩波書店・2008年7月）[9]では、「ウィキペディアと日本社会」と題する40ページにも亘る〝解説〟を寄せ[10]、気にかかる二つの特徴として、「フローを生み出すトピックの偏り」と「高い匿名性」を指摘。「フローを生み出すトピックの偏り」については日本版ウィキペディアはアニメ、ゲーム、テレビ番組関係が大半を占めている点を、「高い匿名性」に関しては利用登録をしない所謂IP利用者が英語版、スペイン語版が3割、ドイツ語版28%、ポルトガル語版25%、その他の言語版は21%以下（フランス語版19%）に対し、日本語版は47%と突出して高い点に言及。
また、朝日新聞記者・湯地正裕によるウィキペディアについての記事[11] [12] [13]にもコメントを寄せている[1]。
関連項目
東村山〝職業差別〟問題
西武線東村山駅西口再開発問題に関する住民投票条例直接請求運動をきっかけに、2007年4月に東京都東村山市市議会議員に当選した薄井政美のプロフィールが選挙公報[2]では毎日新聞記者などを経て出版社社員と記載されていた点について、その実態が性風俗動画サイトのキャスターであったとして、同じ市議会議員である矢野穂積、朝木直子が疑義を呈したのに対し、宮台真司ら大学研究者、性風俗産業関係者らが職業差別だとして抗議活動を行なった件[3]
建前上、誰もが参加可能なウィキペディアではあるが、他者の投稿を編集履歴をストーキングしてまでも妨害、その一方、恰もAV女優名鑑を作成[4]するかの如く余りにもアダルト女優の項目に執着している為[22][23]発覚したのが、東京都東村山市で生じた上記騒動についての書き込み[24][25]。しかしながら、特定個人の批判を目的としたもの、尚且つ個人ブログへのリンク[26]を貼る事自体がwikiではルール違反。
騒動自体は当時、『週刊新潮』(2007年7月12日号)・『週刊金曜日』(7月13日発売号)・『週刊プレイボーイ』(7月30日号)・『SPA!』(8月7日号)等々で伝えられたにも拘わらず、詳述されると何か都合が悪いのか、自らが書き込みながらそれを消去[27][28]。
因みに賛同人の澁谷知美、細谷実は共にアエラムック『ジェンダーがわかる。[29]』の執筆に参画。澁谷は水島希と共に「買売春とセックスワーカー〜性的サービスの提供は労働としてどう考えたらいいか」（ジェンダーから文化を知る・pp.62-64）という一文を記し、2007年の東京都知事選挙では風俗好きならアサノを応援しようと浅野史郎への支援を呼びかけ[30][5]。
一方の細谷は「映画で見るジェンダー」（多様化する性を生きる・pp.160-162）なるレポートを記すが、そこで触れているのが「クレイマー、クレイマー」に、「アポロ13」。同書では諸橋泰樹[31]が「メディア表現〜性別役割批判から実践的なメディアリテラシーへ」（多様化する性を生きる・pp.77-79）と称し、2001年夏にNHKで全国放送された「人類、月に立つ」に言及。『世界』（岩波書店、2005年4月号）では「特集 ジェンダーフリーって何？〜男女平等化に対する近年の反動はなぜ起きるのか？〜」（pp.96-105）を執筆し、男女平等に反対するバックラッシュ（反動）として、クライン孝子、工藤雪枝ら各界著名人を名指し。問題投稿者が女性宇宙飛行士である山崎直子の夫の項目に過剰に執着（ノート:山崎大地）しているのも、この辺りの影響が窺える[6][7]。
AV女優名鑑としてのウィキペディア
2012年、スウェーデンのルンド大学の学生Johan Gunnarssonの発表[32]により、日本語版で最も見られたWikiページは大差で「AV女優一覧」と伝えられたが、そこには何らかの工作活動の指摘も[33]。
実際にその関連ページをクリックしてみると確認可能なIPアドレスの大半が中国･黒龍江省から[34][35]。更には韓国からも[36][37]。
そして、それを井戸端に指摘[38]した2時間後にお得意のレッテル張り[39]。
その辺りの精神構造は様々な形で垣間見る事が出来る[40][41]。
「忘れられる権利」（忘れ去られる権利）の侵害
ウィキには現在3000以上のAV女優の項目が存在[42]するが、この様な価値観を有する場合、それは過去の事だからと削除を主張する事自体が性風俗産業関係者を貶めるという事なのか、その要望は何度となく拒絶。削除依頼を行なうと、次にやってくるのがその投稿者の排除を目的とした吊し上げ[43][44][45]。
そして、これらは近年言われる「忘れられる権利」（忘れ去られる権利）の侵害であると考えられる。
外部リンク
wikipediaとの比較
脚注
- ↑ 「匿名」という意味では、所謂IP投稿者もアカウント投稿者も大差はないはずなのだが、投稿履歴のストーキングが難しいという事か、前者を諸悪の根源であるかの如く記し、排除すべき存在であるかのように刷り込んでいる
- ↑ 「平成19年 選挙の記録」（東村山市選挙管理委員会）
- ↑ cite web |author=薄井政美 | title=また１つ、良識ある判断が出ました | date=2007-12-29 | publisher= | url =http://usuimasayoshi.blog98.fc2.com/blog-entry-202.html%7C work =好きになろうよ！東村山| pages = | accessdate = 2009-10-20
- ↑ 試みに出演作品が羅列してあるアイザール版を基に検索すると、次のとおり[1]。
- ↑ こちらも賛同人の田中美津は前記「アサノと勝とう!女性勝手連」の呼びかけ人。
- ↑ 因みに細谷が委員である東京都中央区男女共同参画推進委員会[2]は会長の佐藤洋子(当時）、副会長の竹信三恵子、共に元朝日新聞の女性記者[3]。
- ↑ 尚、上記細谷、澁谷は共に塩村文夏[4]を巡る『都議会・性差別やじ問題の幕引きを許さない緊急集会』にも関与[5]。この騒ぎではNHK（首都圏ネットワーク・ニュース7）、テレビ朝日（報道ステーション）等が録音データを声紋鑑定に付すという挙に出るが、週刊誌でその塩村との関係が伝えられたのがペット関連の著書を有する東京大学出身の朝日新聞社員。ネット上では元AERA記者・太田匡彦[6][7]とされている。
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