まとめサイト

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2010年8月19日 (木) 06:23時点における小内山晶 (トーク | 投稿記録)による版 (脚注)

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まとめサイトとは事件、話題などの情報、作品を収集・編集したウェブサイト。主に個人が運営している。

概要

芸能人スキャンダル法律の改正、盗作疑惑を訴えるサイト、電子掲示板の文章、アスキーアート画像動画を収集したサイト、製品やサービス、ソフトウェアコンピュータウイルスの情報をまとめたサイト、ゲーム攻略サイトなど、種類は多岐に渡る。規模もサイトによって様々で、単純なリンク集でも「まとめサイト」と呼称されることもある。

2005年以降はWikiを使ったまとめサイトも増えている。基本的にまとめサイトは1人で制作するため、情報の更新が難しく、停止したり、閉鎖してしまうことが少なくないが、Wikiは複数の人が情報を追加、更新できるため、まとめサイトを作成するには適している。しかし、不特定多数の編集を許可すると、荒らし被害も受ける危険性がある。

2ちゃんねるなどの電子掲示板ではまとめサイトが頻繁に作成される。ただしこのため、掲示板等のインターネットコミュニティに頻出する不特定多数の未確認・不確実な情報源でも真実として纏められることが多々あり(例「井川伝説」等)、信頼性が薄いことにも注意すべきである。

著作権と共有性

著作権の保障と侵害

インターネット上で起きた事象のまとめサイトの場合、個々の書き込み、画像、音声、の著作者を調べるのが困難になる。原著作者に無断での公開、転用、改変、編集が頻繁に行われてる。電子掲示板では許可を取るのが困難なため、根本的性質の問題でもある。著作者は権利を放棄してないので、パブリックドメインではない。

また、まとめサイトに広告を出したり、出版物に転用するといった、営利利用も著作者に無断でされることがある。

なお著作権法32条では報道・批評・研究などを目的として適切になされる引用は認められている。

日本の著作権法

著作権法は親告罪の形式を取る条文が多いため、サイトに著作権を侵害する内容があっても、著作権者が訴えない限り問題なく運営されることが多い(注:著作人格権侵害など親告罪の形式を取らない条文も存在する)。現在の法律はまとめサイトの様な事態を想定して作成されていない[1]。なお、まとめサイトにはJASRACACCSのような著作権を管理、法的処理の代行を行う団体は存在しない。

対策のアイディア

例えばクリエイティブ・コモンズでは、原著作者の表示、商用利用、二次使用、ライセンスの継承、の4つの表示を提案している。予め表示させることで以降の手続きを簡素化させる物である。

一部の電子掲示板では書き込みの際、二次使用を認める同意を要求するものもある。

関連項目

関連事例

法律と権利

外部リンク

脚注

  1. 電子掲示板の書き込みを無断で出版物へ転載するのは著作権侵害とする東京高裁の判決が存在する。「平成14年10月29日 東京高裁 平成14(ネ)2887等 著作権 民事訴訟事件」。
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