「K-POP」の版間の差分
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2012年1月21日 (土) 14:30時点における版
K-POP（ケイ・ポップ）は、1980年代末に「コリアンポップス」、「大韓POPS」と呼ばれた概念で、大韓民国の大衆音楽。
目次
概要
韓国国内では、自国の大衆音楽を「K-POP」と呼ぶことはまれであり、専ら「カヨ（歌謡）」と呼ぶ。加えて「K-POPS」という表記も存在し、錯綜が続いた。また、固有名詞として「K-POP」という名のアイドルグループも存在し、まぎらわしいことから、この表記を嫌う人も少なくない。
しかしながら、日本のメディアは「韓国の大衆音楽」の意味で「K-POP」を用いるため、日本ではこの言葉が浸透している。日本では1988年ごろからポピュラー音楽にJ-POPという語が使われ始め、それが定着した1990年代前半ごろからは韓国のポピュラー音楽を指してK-POPという語が使われ始めた。
1990年代には日本ではほとんど知られていなかったが、2000年代になると日本で活動するアーティストも現れ韓流ブームもあって徐々に浸透していき、2000年代後半ごろからはアーティストの日本進出も増えた。K-POPアーティストが日本語を習得して日本語の歌で次々メジャー・デビューしている背景には、日本の市場規模が韓国の約30倍と大きいことに加え、韓国ではCDアルバムが日本円で約1000円と単価が安いこともある。世界各国の全てのジャンルを含めた音楽売上高（市場規模）をレコード会社収入ベースで見ると、2008年は世界で184億米ドルの売上高があり、売上高順位1位がアメリカ合衆国の49億7700万米ドル（同27%）、2位が日本の41億0900万米ドル（同22%）、3位がイギリスの18億4500万米ドル（同10%）、4位がドイツの16億2700万米ドル（同9%）、5位がフランスの10億5000万米ドル（同6%）で、韓国は1億4000万米ドルで18位だった（世界シェア1%）。また、2008年9月のリーマン・ショック以降、大韓民国ウォンが1997年のアジア通貨危機以来の安値まで暴落し、値を戻しながらもウォン安傾向が続いているため、日本市場で稼ぐ方が割りがいい状態となっていることも動機の1つとなっている。韓国語が日本語と文法的に近いため、文法的に遠い英語より習得し易いことを指摘する者もいる。
日本の音楽産業としては、楽曲のダウンロード配信などの影響もあってかCDの生産が1998年の5879億円をピークに2009年には2460億円と半分以下にまで減少しているため、対策として新譜の大量発売（薄利多売）が行われており、円高 ウォン安によって日本人アーティストより安価な労働力と化した韓国人アーティストを輸入したほうがコストが安く、ビジネスリスクが低い上に育成の手間も省け、ヒットした場合のコストパフォーマンスが良いという事情もある。韓流ドラマも同様の理由で日本のメディアにとって魅力的であり、多くの作品が輸入され放映されている。なお、韓国から日本への文化輸出に制限はないが、その逆には制限がかかっている（「韓国での日本大衆文化の流入制限」参照）。
韓国政府は、大韓民国国家ブランド委員会や韓国コンテンツ振興院の設立等を通してコンテンツ産業振興・輸出の一環としてK-POPを強力に支援しており、スターを育成するために4年間で1兆ウォンの税金を投資したり、東京国際フォーラムホールAで開催されたK-POPショーケースでは税金を投入して5500席全席分の料金を無料にしてコンサートを開催したりするなどしている。韓国の2008年度の文化振興予算は1169億で、日本の1018億円より多く、国家予算比では日本の7倍であり、自国市場がそれほど大きくない韓国はコンテンツ輸出に活路を求め、国家的な規模でK-POPをはじめとする商品の海外への宣伝と輸出を積極的に推し進めており、パリで開催したKorean Connectionでは韓国政府機関が後援し、Japan Expoでは韓国コンテンツ振興院が自らブースを出展して、K-POPを宣伝している。また韓国政府の後援を受けたVANKもK-POP振興のためにネット上で積極的に活動を行っている。
K-POPを巡る論争と騒動
- 2010年10月、韓国政府の女性家族部や国会議員の間で、少女時代やKARAを筆頭とした「韓国芸能界における未成年者の過激な（性的）露出」が問題となり、少女時代の所属事務所の代表が国会に召喚され、露出規制が行われようという動きがあった。
- 2011年1月、少女時代の所属事務所のSMエンタテイメントとKARAの所属事務所のDSPメディアが、共に「インターネットの日本語サイト上に拡散している漫画『K-POPブーム捏造説を追え!』が事実でない悪意のある描写をして名誉毀損をしている」として、法的措置も含めた「強気な対応」を取ることを表明した。この漫画は作中で、対外文化広報政策を推進したい韓国政府と日本の大手広告代理店の電通（作中では「D社」と表現）との間の経済的利害関係をあげて、「日本におけるK-POPブームはやらせである」と示唆している。また、少女時代やKARAが韓国芸能界において性接待や整形に関与していると憶測している。この「漫画論難」は韓国のメディアで大々的に報じられており、日本の一部メディアでも報じられた。但し、作者は根拠が無いフィクションであることを自分のブログで明らかにしている。。
- 2011年2月27日に放送された情報番組『Mr.サンデー』（フジテレビ・関西テレビ）において、木村太郎が韓国の国家ブランド委員会（大韓民国#文化の項目も参照）がYoutubeなどの動画投稿サイトでK-POP関連の再生数を上げるよう広告宣伝会社に依頼していると言及したことにより、日本や韓国のメディアでも報道され、国家ブランド委員会の対外協力局が「大衆文化を国家がコントロールするのは常識的にありえない。」と反論し、フジテレビ側に訂正を求めた。その結果、翌週の放送で司会の宮根誠司と滝川クリステルが追加説明の上で発言の一部を訂正した。
- 2011年7月23日、俳優の高岡蒼甫が、Twitterで「正直、お世話になったことも多々あるけど8は今マジで見ない。韓国のTV局かと思う事もしばしば。うちら日本人は日本の伝統番組を求めていますけど。取り合えず韓国ネタ出てきたら消してます。ぐっばい」とフジテレビを初めとした日本のテレビメディアが韓流ドラマばかり放送することを批判して、インターネット上で大反響を呼んだ。この件で高岡は所属事務所のスターダストプロモーションを解雇された。インターネット上では高岡の意見に対し同情的な反応もあった。高岡が解雇されたことに関してふかわりょうが、仮に日本のテレビ局が韓国から金銭を授受して韓流を頻繁に取り上げたり、K-POPの版権を保有して儲けるために韓流を流し続けているとしたら、影響力が強い公共の電波を使って一企業の私腹を肥やすことになりよくないことであると、日本のテレビ局のK-POP推しを批判した。ふかわは「テレビは時代を映すものではなくなった。語弊はあるがテレビは完全に終わった」と総括している。
- 上記のいわゆるフジテレビ韓流騒動について、コラムニストの小寺信良は、フジテレビがK-POPなどの韓国関連コンテンツの版権を持ち、流行を煽って経済的利益を得ようとする姿勢に対して、「局アナ」のタレント化やお台場のテーマパーク化などの前例を挙げて、フジテレビは昔から「自社リソース」を意図的に流行化させて経済的利益を上げようとしてきたと分析した。また、これほど「ゴリ押し」をするのは、うまくいかなかったから焦って過剰なまでに露出をエスカレートさせることになったからではないかと主張した。また深水黎一郎は高岡蒼甫の一連の韓流騒動について、今回の騒動は反韓流からではなく、フジテレビ自体に問題があることが起点であり、「韓流が嫌なら見なければいい、という論理は通用しない」と主張している。国から放送免許を受けたテレビ局が、フジや子会社のコンテンツを宣伝するため、公共の電波を利用しているようにも見える。これが事実だとすれば「違法であることは子供でも分かる」と主張した。これまで他のテレビ局でも「偏向放送」はあったが、「多くの視聴者が、それが洗脳レベルに達していると感じたから騒ぎになっている」と分析し、韓流を差別しているという意見に対しては、むしろ差別されているのは日本人であり、「フジは人種差別をやめろ」とデモで訴えたいくらいだ、と主張している。
- 2011年8月21日、上記7月の高岡の発言をきっかけとして、東京お台場のフジテレビ本社界隈で、フジテレビの韓流ゴリ押し・偏向報道抗議デモが2回行われた。1回目は主催者発表で約6,000人から8,000人、警察発表で3,500人がデモ行進をした。続いて行われた2回目は頑張れ日本!全国行動委員会が主催してデモと街宣活動を行い、約5,000人がデモ行進した。2回のデモの合計人数は、警察集計で延べ5,300人。この日のデモには少なくともNHK、韓国KBS、韓国SBS、韓国MBC、講談社、J-CAST、ニコニコニュース、ガジェット通信、ナックルズ・ザ・タブーが取材に訪れていたことが確認されている。
- ガジェット通信はK-POPには反日ソングがあると主張した。百済の「fUKk ｚAPAN」（日本への罵倒が混じっている）がインディーズチャートで2位（いつの日付のどこが集計・発表したチャートなのかは不明）になったということを挙げ、上位に反日ソングが君臨するという奇妙な現象が起きており、韓国でも問題視されているものがあるとして、『独島は我が領土』を少女時代がリハーサルの際に歌った（本番では歌わなかった）ことや、『東京は我らの領土』（反日な歌詞）や、2001年のフジロックフェスティバルでノーブレインというロックバンドの日の丸引き裂きがあるとした。
「SMAPを客寄せに......」SHINeeの"仕込みゲリラ"に見るK-POPのヤラせプロモーション
韓国の男性5人組アイドルグループ「SHINee」が2011年12月7日に東京・渋谷で開催予定だったゲリラライブが、安全上の理由から中止された。
これは新アルバムの発売を記念したシークレットイベントで、事前告知なしにも関わらず、会場周辺には1,000人以上が殺到。現場は混乱し、渋谷署の中止要請を受けて、イベントは開始30分前に"強制終了"となった。
翌日のスポーツ紙では、それを「人気のほどを表す現象」と捉えていたが、"真相"は違う。
当日、現場にいた女性記者によると、事前に「サンタクロースは全部で5人」「グループ名は"S"から始まる名前」などと書かれたチラシが配布されていたという。 5人組でしかも頭文字が「S」......。そのヒントで「SHINee」と判別できる人は少なく、案の定、Twitterなどでは「SMAPでは？」という話が拡散していたという。
「SMAPだと思って来た女性ファンも多くいました。当日になって『SHINee』だと分かると、一部ファンは激怒。
『詐欺だ！』とか『SMAPを客寄せに使うな！』といった声が上がりました」（同女性記者）
主催者がSMAPを連想させるチラシを確信犯的にばら撒いたのかどうかは不明だが、少なくとも翌日のスポーツ紙が報じた"SHINee人気"に疑念が生じたことは間違いない。
週刊誌記者は「主催者サイドは中止になることも想定して、イベントを企画した疑いがある。渋谷署の警察官はそりゃあ怒っていましたよ。『悪意がある』と判断された場合、関係者の処分もあり得ますね」と話す。
K-POP LIVE for X'mas 2011
2011年12月23日、東京国際フォーラムホールAで大国男児、X－5 、C-REAL、チェ・スジョンらが出演した『K-POP LIVE for X'mas 2011』が開催された。しかし、ふたを開けてみれば2階はすべてクローズド、1階も後列は空席だらけと、さんざんな結果に終わった。
このイベントのように、現在開催されているK-POPイベントでも、集客に四苦八苦しているものはあるのだろうか。K-POPムックなどにかかわっているライターに聞くと......。
「こんなにお客の入らないイベントも珍しいですね。昔はそれこそ、チケットが売れていないと、ネット媒体で大量にプレゼントしたり、新大久保で配って動員したりというウワサも多々ありました。でも最近はそこまで集客に苦労しているイベントはないんですよ」
それにはK-POPファンの懐事情も関係があるという。
「最近のK-POPファンは10代や20代中心なので、高額なチケットに簡単にお金は出さなくなっているという事実もあります。東京ドームなどで開催されるK-POPイベントが高額でも集客できるのは、アラフォー以上に人気の東方神起らが出演しているからなんです。また、ファンは、大勢のアーティストが出るイベントになると、お目当てのアーティストが歌う時間も短くなるので敬遠する傾向があります。例えば、2PMが単独公演をすれば、さいたまスーパーアリーナは満員になりますが、2PMが所属しているJYPエンターテインメントのアーティスト総出演のコンサートになると、2PMがパフォーマンスする時間が少なくなるので、同じさいたまスーパーアリーナでイベントをやっても空席が目立つことになるんです」（前出のライター）
しかし、業界内ではこうしたイベントを安易に企画する会社にも問題があるとの声が聞こえてくる。過去にも、2007年に大規模な韓流イベントが東京ドームで開催されたが、集客が悪くて主催の会社が倒産したというエピソードもあるという。慣れない企業が安易にK-POP人気にあやかってイベントを企画すると痛い目にあう可能性もあるようだ。
