生長の家
生長の家(せいちょうのいえ)は、大本の信者だった谷口雅春が1930年(昭和5)に創設した皇道神道系の宗教団体。同年に谷口が創刊した個人雑誌『生長の家』を合冊して1932年に刊行された『生命の実相』がベストセラーとなり、信者の出資による(株)光明思想普及会の雑誌売上で営利会社並みの利益をあげる「出版宗教」として成長した。日中戦争から太平洋戦争の間、「天皇絶対」「聖戦完遂」を提唱して積極的に戦争に協力し、労働者・民衆の教化団体として職域や大陸にも進出。1945年の敗戦後、谷口は公職追放となり、教団は自由と平和愛好を提唱するなど方針転換をはかったが、1952年の講和条約発効後、谷口の指導下で再び右傾化して神道色を濃くし、帝国憲法復帰、天皇元首化などを主張し、反共を基調とする民衆運動を展開して教勢を再拡大した。1964年に生長の家政治連合を設立、翌1965年の参議院選挙以降、自由民主党所属の参議院議員を輩出するなどして保守系政党への影響力を強めた。2017年頃には国家神道体制への回帰を志向する谷口の路線を離れ、エコロジーを追求する路線に転換したが、谷口の影響を受けた元信者は日本会議の事務局を運営し、方針に影響を及ぼしている。
創設
1930年(昭和5)3月に谷口による個人雑誌『生長の家』創刊。病気治しの体験談と人生問題の解決法が評判となり、誌友(信者)が増えて、同年6月に最初の支部が設立された。1932年に雑誌のバックナンバーを合冊して刊行された『生命の実相』が聖典とされている。[1]
『生命の実相』の大々的な新聞広告の効果もあって、1935年(昭和10)に信者は俸給生活者や中小企業経営者を主力に3万人に達し、機関誌の発行部数は80万部を超えた[2]。
- 村上 (1978 410)は、営利会社並みの利益をあげる「出版宗教」として近代的な教団経営に成功した、と評価している。
教義
村上 (1978 410)は、生長の家の教義は、仏教、キリスト教、神道の教説をはじめ、アメリカの宗教思想家F・ホルムス の宗教論、カント、ヘーゲル、エマーソンの観念論哲学、フロイト主義などを折衷した典型的なシンクレティズム、と評している。
全ては久遠の生命である宇宙に帰るとする「万教帰一」を提唱し、病気や苦悩の克服のための修行「神想観」を創案した[2]。
戦争協力
日中戦争から太平洋戦争の間、「天皇絶対」「聖戦完遂」を提唱し、会社・工場に進出して労働者教育で実績をあげ、大陸に進出して、満州光明思想普及会を設立した。1936年に教化団体として登録。1941年(昭和16)に宗教団体法による宗教団体となった。戦時下の宗教統制強化でほとんどの新宗教が活動の余地を狭められ、逼塞する中で、霊友会とともに、例外的な発展を続けた。[2]
- 「万教帰一」は一般に、個々の宗教は対立するものでなく、本質を同じくするという意味合いで解釈されるが、谷口はその根源を全て天皇に帰すという意味合いで解釈し、時流に従って「生長の家」の存在意義を社会に向けて訴えようとした[3]。
- 太平洋戦争が勃発すると、「聖戦」を主張し、中国軍撃滅のために「念波」を送ることを呼びかけた[4]。文部省が編纂し、1937年に刊行した『国体の本義』が手ぬるいと誌上で文部大臣を批判したこともあった[4]。
1944年頃には、紙不足のため、活動の中核である雑誌や単行本の発行ができなくなった[5]。
戦後
1945年の敗戦後、同年11月に日本の復興をめざして社会事業団を設立し、天皇制の護持を提唱して全国精神主義連盟を結成した[6]。谷口は戦時中の超国家的な言論活動を理由に公職追放となった[7]。教団は教義を改変し、自由と平和愛好を提唱し、アメリカから心身医学を取り入れるなど、方針転換。1946年に日本教文社を設立して出版活動を再開した。[2]
1947年の参議院議員選挙に教団の教育部長・矢野酉雄が全国区から立候補し、任期3年の補欠当選[8]。
1951年に8月にPL教団、立正佼成会、世界救世教、惟神会とともに「新宗教団体連合会」を設立、同年10月の新宗連設立に参加した[9]。
1952年にサンフランシスコ講和条約が発効すると、谷口の指導下で急速に右傾化し、神道色を濃くした。「万教を超えた生命の礼拝」「人生苦の克服と生活の繁栄」「相愛協力の地上天国の建設」などを提唱して再び教勢を拡大。帝国憲法への復帰、天皇の元首化、日の丸掲揚、紀元節復活、靖国神社国家護持、堕胎防止などを提唱し、反共を基調とする民衆運動を展開した。[6][10]
1957年、靖国神社国家護持で立正佼成会などと立場を異にしたことから、谷口の意向により新宗連を脱退した[9]。
- 島田 (2017 240-241)は、生長の家の戦前回帰の主張は、戦前に教育を受け、戦後の民主主義社会に違和感を持っていた人たちに受け入れられ、それにより戦後、教団は、信者が100万人を超える大教団へと発展していった、と指摘している。
政治活動
1964年に政治団体・生長の家政治連合を結成、翌1965年の参議院議員選挙で所属員が自由民主党の公認候補として全国区に出馬して当選。その後も参議院議員を輩出するなどして、保守政党への影響力を拡大した。[11][10]
1969年に結成された自主憲法制定国民会議に参加[12]。
方向転換
その後、方向転換を遂げ、2017年当時は、谷口雅春の、国家神道体制への回帰志向路線を否定し、エコロジーを追求する宗教団体となっている[13]。
谷口の思想に感化されていた「生長の家」の元会員は、日本会議の事務局の運営を担当するようになり、会議の方向性にも影響を及ぼしていた[14]。
付録
関連文献
- 大宅壮一「『生長の家』を解剖する」『宗教を罵る』信正社、1937年、p.48 NDLJP 1229216
- ――「『生長の家』とは?」『大宅壮一全集 第4巻』蒼洋社、1981年、JPNO 81027181[15]
- 生長の家本部(編)『生長の家50年史』日本教文社、1980年、JPNO 82026033
脚注
参考文献
- 村上 (1978) 村上重良『日本宗教事典』講談社、JPNO 79002209
- 島田 (2015) 島田裕巳『戦後日本の宗教史』〈筑摩選書〉筑摩書房、ISBN 978-4480016232
- 島田 (2017) 島田裕巳『日本の新宗教』〈角川選書〉KADOKAWA、ISBN 978-4041052525