佐伯市

	佐伯市
国/地方	日本
都道府県	大分県
団体コード	44205-4
面積	903.40 km² 境界未定：なし
総人口	82,333 人（ 2007年8月末）
人口密度	- 人 /km²
隣接自治体	臼杵市、津久見市、豊後大野市、; 延岡市、日之影町
市の木	カシ（ウバメガシ、アラカシ）
市の花	ヤマザクラ
市の鳥; 市の魚（海）; 市の魚（川）	メジロ; アジ; アユ
	佐伯市役所
市長
所在地	〒876-8585; 大分県佐伯市中村南町1番1号
外部リンク	佐伯市役所
	位置
	テンプレート:基礎自治体位置図
	特記事項：;
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佐伯市（さいきし）は、大分県の南東部に位置する市。

佐伯藩の城下町として栄えた江戸時代から「佐伯の殿様、浦でもつ」と言われており、豊富な海の幸と山の幸に恵まれ、「世界一、佐伯寿司」をキャッチフレーズとして、観光客の誘致にも力を入れている。

2005年 3月3日に佐伯市と南海部郡5町3村が合併して新たに佐伯市となり、九州の市町村の中で最大の面積を持つことになった。

佐伯市総合運動公園では大分トリニータがJ2時代に一部の公式戦を行っていた。また、2002年のFIFAワールドカップの際にはチュニジア代表チームのキャンプ地となった。過去にプロ野球のオープン戦が行われたこともある。

地理

大分県の南東端、大分市の南東約60キロメートルの場所に位置する。東部は日豊海岸国定公園の豊後水道に面しており、日本有数のリアス式海岸地帯が広がっている。また、内陸部は祖母傾国定公園の山々に囲まれており、南部は宮崎県との県境をなしている。市内を流れる一級河川の番匠川によってできた県南最大の沖積平野に市街地が拓けており、県南地域の中核都市となっている。

気候

高温多湿で降雨量が多く積雪はほとんどない南海型気候に概ね属し、海岸部では無霜地帯が多くなっている。

隣接している市町村

大分県

宮崎県

歴史

近現代

1889年（明治22年）4月1日町村制度施行により、現在の市域にあたる以下の町村が発足。
- 南海部郡上堅田村・下堅田村・鶴岡村・佐伯町・八幡村・大入島村・西上浦村・東上浦村・青山村・木立村・切畑村・上野村・明治村・中野村・因尾村・川原木村・直見村・東中浦村・西中浦村・米水津村・蒲江村・名護屋村・上入津村・下入津村
- 大野郡小野市村・重岡村
1911年（明治44年）1月1日蒲江村が町制施行。蒲江町となる。
1922年（大正11年）9月1日東中浦村の一部を分離し、中浦村が発足。
1937年（昭和12年）4月1日佐伯町・鶴岡村・上堅田村が合併（新設合併）し、新たに佐伯町となる。
1941年（昭和16年）4月29日佐伯町・八幡村・大入島村・西上浦村が合併（新設合併）し、佐伯市となる。
1950年（昭和25年）1月1日小野市村・重岡村の所属郡を南海部郡に変更。
1950年（昭和25年）12月19日上浦村が東上浦村を編入。
1951年（昭和26年）1月1日上浦村が町制施行。上浦町となる。
1951年（昭和26年）4月1日川原木村と直見村が合併（新設合併）し、直川村が発足。
1955年（昭和30年）3月31日
- 佐伯市が下堅田村・木立村・青山村を編入。
- 小野市村・重岡村が合併（新設合併）し、宇目村が発足。
- 中浦村・東中浦村・西中浦村が合併（新設合併）し、鶴見村が発足。
- 蒲江村・名護屋村・上入津村・下入津村が合併（新設合併）し、蒲江町が発足。
1955年（昭和30年）6月1日中野村・因尾村が合併（新設合併）し、本匠村が発足。
1956年（昭和31年）2月1日切畑村・上野村・明治村が合併（新設合併）し、昭和村が発足。
1957年（昭和32年）4月1日昭和村を弥生村に改称。
1961年（昭和36年）2月11日鶴見村が町制施行。鶴見町となる。
1961年（昭和36年）11月3日宇目村が町制施行。宇目町となる。
1966年（昭和41年）2月1日弥生村が町制施行。弥生町となる。
2005年（平成17年）3月3日佐伯市・上浦町・弥生町・本匠村・宇目町・直川村・鶴見町・米水津村・蒲江町が合併（新設合併）し、新たに佐伯市が発足。

行政

市長：西嶋泰義

市町村合併

旧佐伯市とその周辺の旧南海部郡地域とは、以前から「佐伯南郡」と呼ばれていたように強い結び付きを有しており、住民の日常社会生活圏はもとより、経済圏もほぼ一体的であった。そのため、県内でも最も早く合併に向けて2000年 12月27日に佐伯市・南海部郡5町3村任意合併協議会が設置され、2002年5月1日に佐伯市・南海部郡5町3村法定合併協議会が発足した。そして、合併に向けて協議を行ってきた結果、2003年 8月31日に合併協定調印式が行われ、2005年 3月3日に佐伯市と南海部郡5町3村は合併し、面積が九州最大となる新たな佐伯市が誕生した。

なお、南海部郡各町村の役場は地域振興局として引き続き業務を行っている。