「外務省報告書」の版間の差分

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いわゆる『外務省報告書（がいむしょうほうこくしょ）』は、1946年に外務省管理局が作成した、日本に連行され、全国各地の事業所で使役されていた華人労務者の就労や死亡の経緯・実態に関する調査報告書。表題『華人労務者就労事情調査報告書（かじんろうむしゃしゅうろうじじょうちょうさほうこくしょ）』。

日本国内の華人労務者使役135事業所に関する全数調査で、各事業所から『華人労務者就労顛末報告』（いわゆる『事業所報告書』）の提出を受け、また調査員が各事業所を訪問して『現地調査報告』を作成し、これらの調査を基にして最終報告書がまとめられた。

1950年代から、連行者・死者について氏名・出身地等の属性や死亡時期・死因等の情報を各人単位で記録した詳細な調査資料として、また報告を基に集計された連行者数・死亡者数などの統計資料は、華人労務者の高い死亡率からその悲惨な実態を裏付ける政府資料として、その存在が知られていたが、日本政府は報告書は焼却済で内容が確認できないと説明していたところ、1993年にNHK取材班によって調査関係者だった大友福夫が報告書を所持していることが明らかになり、東京華僑総会も所持していた報告書を公表し、その後、日本政府が報告書が本物であることを確認した。

『現地調査報告』の中には、『事業所報告書』における「処遇」の記載が美化されていることや、「死因」の記載に関して、栄養失調症や暴行・酷使による死亡が胃腸炎や感染症に書き替えられていることを報告しているものがあり、NHK取材班による調査関係者への取材でも報告内容を裏付ける証言が得られている。

調査の目的[編集]

戦後、日本へ連行され、使役された華人労務者のうち、生存者は中国へ送還された。外務省管理局は送還事業を担当していたが、近い時期に連合国（特に中国）による戦犯調査が行われれることを予期して、内部的に状況を把握しておく目的で、実態調査が行なわれた。^[1]

• しばしばGHQの指示により作成されたもの、GHQに提出されたもの、と説明されるが^[2]、調査関係者の証言では、作成の指示があった、報告書を提出したなどの経緯はなかったとされており、米国国立公文書館で報告書の保管が確認されていないため、あくまで外務省管理局が実態調査としてまとめた内部資料で、GHQから指示を受けたり、GHQに報告書を提出したりした経緯はなかったとみられている^[3]。

調査人員[編集]

外務省管理局の平井庄壱調査官は、戦後、華人労務者の中国送還事業を担当していた関係から、華人労務者の就労状況の実態調査を命じられ、満鉄調査部時代からの先輩で、終戦後、就職していなかった赤塚正朝に支援を依頼し、満鉄調査部出身者のほか、東亜研究所（東研）、労研、労工協会等から主査と調査員を募り、「外務省嘱託」の身分で調査を委託した^[4]。

外務省管理局の調査案には、調査員16人の名前が挙げられており、2人が満鉄、11人が東研、1人が華北交通会社の出身で、2人は所属・出身不明^[5]。調査団長は赤塚が務めた^[6]。

• 東研からは少なくとも11人が調査員となり、経済部労働班長だった大友福夫が取りまとめ役となった^[7]。その他の調査員は、北海道の調査をした大友、鶴岡義一、粟飯原某、鈴木某、石谷某、高見之元、東北地方の調査をした北村吉郎、ほかに木原行雄、永田某がいた^[8]。
• 満鉄調査部出身の調査員は、赤塚と、九州と山口県の炭鉱を現地調査した太田喜久雄^[9]。

調査の方法[編集]

調査項目のうち、甲（招致事情）・丙（戦後の送還状況）の項目については机上調査により、乙（就労事情）の項目については、華人労務者使企業に『華人労務者就労顛末報告』（いわゆる『事業所報告書』）の調査票を配布して報告を求め、調査員による現地調査を行なってこれを補完し、最終報告がまとめられた^[10]。

• 最初に赤塚が調査要項や調査項目の報告様式を作成し、各企業に『事業所報告書』の報告を徴求した後、調査員が分担して各地の事業所を訪問し、『事業所報告書』が揃っているか確認するとともに、就労状況や待遇について現地調査を行なった^[11]。
• 『華人労務者就労事情調査報告書』（いわゆる『外務省報告書』）は、『事業所報告書』を基礎に、調査員の現地調査による「若干の補正」を加えて作成された^[12]。

調査の経緯[編集]

1946年1月初

東研に調査の話が持ちかけられた^[13]。

同月26日

「高裁案 本邦移入華人労務者就労事情調査に関する件」が起案される^[14]。

同年2月12日

外務省管理局長により「高裁案」が決裁される^[15]。「高裁案」では、調査時期は同年2月上旬から3月下旬頃とされていた^[16]。

同月16日

外務省に調査員が集められ、調査内容等の説明を受ける^[17]。

同月19-21日

外務省が、土木建設、鉱山・炭鉱、港湾荷役の業界ごとに華人労務者使役企業の代表者を集めて調査について説明。調査員の訪問までに必要書類を準備しておくように指示^[18]。

同月23・27日

調査員の打合せ会合が開かれる^[19]。調査前に赤塚が東研を訪問して調査の手順などを説明した^[20]。

同年3月上旬

調査員が地方班ごとに分かれて現地調査に出発^[21]。北海道班は3月6日に上野を出発し、同月9日に札幌に到着^[22]。札幌での調査の後、調査員がそれぞれ道内の担当事業所を訪問し、同月30日に調査を終えて東京に戻った^[23]。

同年3-4月

華人労務者を使役していた全国135事業所から『事業所報告書』による報告が行なわれる^[24]。現地調査員が報告書を受け取る段取りだったが、報告の遅れや報告の不備への対処により、報告書が揃うまでに時間がかかったという^[25]。

同年4月上旬

東研の調査員は『事業所報告書』を基に統計資料などを作成^[26]。

同月16日

東研の調査員全員が揃って外務省の局長ら関係者に調査結果を報告^[27]。

同月30日

東研の打合せで解散式が行なわれた^[28]。

同年5月以降6月中旬まで

東研では大友、鶴岡ら一部の調査員が『外務省報告書』用の集計作業を続け、併行して調査団長の赤塚ら満鉄の調査員が報告書本文を執筆したとみられている^[29]。

同年夏頃

平井は、華人労務者の「内地移入」政策に関連する政府関係資料を収集し、最終的な報告書をとりまとめた^[30]。

同年6月19日

同日開催された懇談会で完成した報告書が出席者に配布された^[31]。完成した報告書が配布された際に、東研の調査員には『現地調査報告』が返却された^[32]。

完成した報告書の著者は外務省管理局、表題は『華人労務者就労事情調査報告書』で、調査時点は1946年2月末日、報告日付は同年3月1日付とされているが、作成の経緯は上記のとおりで、最終報告書の完成時期は1946年6月頃と見られている。^[33]。

構成・内容[編集]

外務省報告書[編集]

『外務省報告書』は、全5冊、計646頁から成る^[34]。各分冊の内容は概ね下記のとおり^[35]。

• 本文

  第1分冊 第1部 移入・配置及送還事情

  日本への連行（移入）の状況、日本国内での配置状況、生存者の中国への送還状況。

  第2分冊 第2部 死亡・疾病・傷害及関係事情

  各労働現場での処遇、多数の死者や傷病者が出た事実の指摘およびその原因の分析。

  第3分冊 第3部 就労事情・紛争及就労成果

  労務の内容、「指導」の状況、関連して発生した事件・紛争および「華人労務者の内地移入」政策の評価。

• 別冊

  第4分冊 - 華人労務者使役135事業所の概要の一覧表

  第5分冊 - 報告書全体の要旨

報告書の2/3以上は「華人労務者の内地移入」政策に関連する政府決定や実施要項、統計などの参考資料が占めている^[36]。統計資料には、135事業所別に、出身地・年齢・職業別の、「移入」者の全数・死亡者数・傷病者数および構成割合や、月別・死因別・年齢別の死亡者数などが記されている^[37]。

• 『外務省報告書』の「移入」数は中国の港で日本に向かう船に乗船したときの人数で、中国の港まで連行する間に死亡・逃亡した人数は含まれていないが、その後、日本の事業所への連行中に死亡・逃亡した人数は含まれている。また死亡数には送還時乗船後の死亡者の数は含まれていない。同報告書によれば、死亡の全数6,830人のうち、「移入」中の死亡数は812人、送還・残留中の死亡数は19人である。
• 死亡数・送還数・残留数は1946年2月末時点の人数で、その後「多少の異動」があることが想定されている。^[38]

調査にあたった大友は、『外務省報告書』は、中国など連合軍から問題視された場合に申し開きができるように、極端な虐待などが日本政府により組織的に行なわれたことを否定することを念頭に作成されているため、『事業所報告書』に基づく処遇や死因などの定性的な内容に関しては『現地調査報告』が指摘している処遇の美化傾向や死因の書き換え（栄養失調症や酷使・暴行による死亡を「胃腸炎」や感染症に書き換えるもの）を放置したまま作成されているという限界がある一方、強制連行の経緯・制度に関する定性情報や、連行者・死亡者の人数などの定量的な情報は正確に記されていると評価している^[39]。

特に終戦後、米軍の戦犯調査の対象となった鹿島組・花岡出張所の就労状況に関しては、死亡数の多さ・死亡率の高さから実態調査上問題があったことは明らかだったが、調査の動向が華人労務者の問題全般に影響を及ぼすと考えられていたことから、外務省管理局の平井調査官が自ら現地を訪問して『現地調査報告』の本文を作成し、最終報告にあたる『外務省報告書』では、日本全体の食糧事情の悪化や考え違いをした指導員の「態度及逃亡犯怠慢者に対する私刑」を華人労務者の「不満恐怖」の原因とし、他の事業所に関する『現地調査』の中で指摘されている、行政・警察の指示に基づく非人道的な処遇が組織的に行われていたことへの言及は避けられている^[40]。

現地調査報告[編集]

調査員による『現地調査報告』は、調査員が現地事業所の実態を記したもので、統計調査が多数の死亡者が出ていることを示唆していたことから、その原因と責任の所在、虐待などの不法行為があったかどうかについて、『事業所報告書』に記載されていない事実関係を調査することが調査の焦点となっていた^[41]。

北海道の事業所の現地調査をした大友の証言によると、現地を訪問して、事務所の労務担当者や地元の警察、死亡診断書を作成した地元の医師などの関係者から聞き取りをすると、「戦犯にしてくれるな」との姿勢で、「やむを得なかった」「戦争中でそうせざるを得なかった」「自分はしたくなかったが警察からそう言われて仕方なくやった」など自分たちには責任がないとの弁明ばかりが聞かれたという^[42]。

処遇の美化[編集]

また大友は、現地を調査してみると『事業報告書』の処遇に関する叙述は実態とかけ離れた「きれい事」だったといい、例えば、宿舎が「警察の指示どおりのものを新築した」と記載があっても、現地を調査してみると、警察からの指示がいわゆる「タコ部屋」をモデルにしている上、中国人用の「タコ部屋」は日本人用の「タコ部屋」よりも祖末な造りで、場所も日本人の居住地域から隔離されており、脱走防止のため窓が少なく格子窓になっている、ということがあった、と証言している^[43]。

死因の書換え[編集]

大友の『現地調査報告』は、死亡診断書を書き換えた医師からの告発に基づいて、警察当局からの指令によって医療関係者が死亡診断書を書き換えていた事例を報告しており、事業者が提出した死亡診断書や死亡顛末書の正確性は「極めて疑わしい」と指摘している^[44]。

また大友と同じく北海道の事業所の調査をした鶴岡の『現地調査報告』では、死亡診断書に「大腸炎」「胃腸炎」などの病名が記されていても、実際の死因はほとんどが栄養失調症で、食糧の不足や適切な治療が行なわれなかったこと、事業所での酷使や虐待が死因になっていたことを報告し、警察が死因の書換えを指示した文書について記載している^[45]。

病名中栄養失調症其の他酷使に依る傷状診断等は他の類似の病名を付すること

（略）

死亡原因中栄養失調症、餓死、自殺、公傷死等は他の病名に書替の上相手方を刺激せしめざるよう留意のこと

死亡届並診断書の書替に当りては医師及市町村役場と打合せの上実施のこと

– 北海道庁警察署指令 名簿調整上留意事項 鶴岡義一調査員の『現地調査報告』から^[46]

最終報告書における取扱い[編集]

『外務省報告書』は、『現地調査報告』が報告していた『事業所報告書』に比して劣悪な実態は、政府方針によるものではなく現地の「考え違い」により起こったとの見地に立って書かれており、『現地調査報告』が指摘した内容は『外務省報告書』ではほとんど無視されているという^[47]。

報告書の使途[編集]

1950年代の初め頃、外務省が報告書の作成を委託していた東亜研究所の調査員が、外務省から報告書やその作成資料を焼却するよう指示を受けたが資料を隠滅するに忍びないと考え、資料を秘かに東京華僑総会に持ち込んだ^[48]。

東京華僑総会は、当初、資料を入手した経路や資料を所持していることを秘し、外務省報告書の「要旨」などの重要部分をマイクロフィルムに撮影して原本は門外不出とし、事業所報告書についても陳焜旺か当時役員だった呉修竹以外は直接取り扱わないなど、厳重に保管していた^[49]。

1953年に、東京華僑総会が他の民間団体とともに中国人俘虜殉難者慰霊実行委員会を結成し、日本に連行された華人労務者の遺骨発掘・送還運動に取り組んだとき、『外務省報告書』は日本赤十字や外務省の協力を取付けるための説明資料・交渉材料として用いられた^[50]。また遺骨の発掘にあたり、往事の華人労務者使役企業が事実関係を認めなかったときに、東京華僑協会は関係企業に『事業所報告書』を示して遺骨発掘への協力を促した^[51]。

1955年に東京華僑総会は、中国が日本政府の在日華僑の待遇や戦争被害に関する戦後の対応、中国残留日本人の帰国問題で中国を非難したことを非難する声明を出した際に、これに同調する形で報告書を所持していることを公表した^[52]。

1960年に慰霊実行委員会が遺骨の収集・送還運動の一環として『中国人強制連行事件に関する報告書』を刊行しており、その中に『外務省報告書』の要旨も含まれていたため、東京華僑総会が報告書を所持していることは世間に知られていた^[53]。しかし、その後、研究者が『外務省報告書』の所在について東京華僑総会に何度か照会した際には、同会は公表を拒んでいた^[54]。

再発見の経緯[編集]

1958年の劉連仁事件で中国人強制連行に関する見解を問われた際に、日本政府は、戦時中に日本で働いていた華人労務者について、強制的に連れてきたとか、戦争捕虜として連れてきたという問題ではなく、契約労働者としてに日本に働きに来ていたとの見解を示していた^[55]。

外務省は、『外務省報告書』の保管状況について、1960年や1993年の国会答弁の際に、報告書は作成したが、全部焼却してしまったので資料は現存しない、と説明し、「中国人強制連行」の事実関係についても、「何人を連行したのか、何処で働かせ、何人が死亡したのか」といった質問に対して、「当時の資料がないので分からない」と答えていた^[56]。

1993年1月に中国人強制連行の資料展の開催のため、中国人強制連行を考える会の招請により中国人民抗日戦争紀念館の館長が訪日し、東京華僑総会を訪問した際に、同会名誉会長の陳焜旺から『外務省報告書』と『事業所報告書』を所持しているとの話を聞き、「考える会」の新美隆を通じてNHK取材班に情報が伝わった^[57]。

東京華僑総会は、同年3月にNHK取材班の要請に応じて『事業所報告書』を開示したが、『外務省報告書』の開示には応じなかった^[58]。

一方、「考える会」の会員は何度か渡米して米国国立公文書館のGHQ関連文書の中に『外務省報告書』が含まれていないか探していたところ、報告書は見つからなかったが、「高裁案」などの事務文書が見つかり、報告書作成の経緯や調査関係者の氏名の記載があった^[59]。

NHK取材班は、調査関係者の中で、存命だった東研の大友福夫と連絡を取り、大友は、所持していた『外務省報告書』をNHK取材班に提供した^[60]。

1993年5月17日にNHKが報道番組『クローズアップ現代』で『外務省報告書』の再発見について報道した後、『外務省報告書』をめぐる問題は同月21日の衆議院予算委員会と同年6月7日の参議院予算委員会で取り上げられ、政府は初めて報告書作成のための調査を行ったことを認め、NHKが報道した報告書について「真実である蓋然性が高い」と延べ、調査と国会での報告を約束した^[61]。

報道により日本人の調査関係者が『外務省報告書』を所持していることが明らかになったことを受けて、東京華僑総会は『外務省報告書』を公表した^[62]。

国会答弁を受けて、同年6月初に、外務省は、東京華僑総会から『外務省報告書』のコピーを入手して調査を行い、当時の外務省管理局の作成文書との照合調査や調査関係者への聞取調査などを行った^[63]。

1993年8月14日にNHKは「NHKスペシャル 幻の外務省報告書 - 中国人強制連行の記録」として『外務省報告書』について詳しく報道した^[64]。

その後、当時の宮沢総理大臣が改めて「遺憾の意」を示し^[65]、東京華僑総会が保管していた外務省報告書のコピーが外務省外交史料館に保管されることになった（要出典）^[66]。

付録[編集]

参照情報[編集]

• 外務省管理局『華人労務者就労事情調査報告書』昭和21（1946）年3月1日
• 中国人殉難者名簿共同作成実行委員会（編）『中国人強制連行事件に関する報告書』第1-3編、同実行委員会、1960年 - 「華人労務者就労事情調査報告書-要旨編 (写)」を含む。
  • 第1編 NDLJP:1706941 (閉）
  • 第2編 NDLJP:1706953 (閉）
  • 第3編 NDLJP:1706969 (閉）
  • 再刊 田中宏・内海愛子・石飛仁（解説）『資料 中国人強制連行』明石書店、1987年
  • 再刊 田中宏・内海愛子・新美隆（編）『資料 中国人強制連行の記録』明石書店、1990年
• 田中宏・松沢哲成『中国人強制連行資料：「外務省報告書」全5分冊ほか』現代書館、1995年、全国書誌番号：96000488

脚注[編集]

参考文献[編集]

• 石飛(2010) 石飛仁『花岡事件「鹿島交渉」の軌跡』彩流社、2010年、9784779115042
• 新美(2006) 新美隆『国家の責任と人権』結書房、4342625903
• NHK(1994) NHK取材班『幻の外務省報告書－中国人強制連行の記録』日本放送出版協会、1994年、4140801670
• 野添(1992) 野添憲治『聞き書き花岡事件』増補版、御茶の水書房、1992年、4-275-01461-8