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ソチ五輪はインフラ整備を含めると510億ドルの予算が投じられており、冬季五輪招致を検討する欧州の小都市を驚かせた。[[2010年]][[バンクーバー五輪]]の予算は18億8000万ドル、[[2006年]][[トリノ五輪]]の予算は15億1000万ドル、[[2002年]][[ソルトレーク五輪]]の予算は13億ドルだった。
 
ソチ五輪はインフラ整備を含めると510億ドルの予算が投じられており、冬季五輪招致を検討する欧州の小都市を驚かせた。[[2010年]][[バンクーバー五輪]]の予算は18億8000万ドル、[[2006年]][[トリノ五輪]]の予算は15億1000万ドル、[[2002年]][[ソルトレーク五輪]]の予算は13億ドルだった。
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== スポンサー集中する「東京」集まらぬ「平昌」同じ五輪でも日韓にこれだけの明暗 ==
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[[トヨタ自動車]]が[[国際オリンピック委員会]](IOC)と最高位のスポンサー契約を締結した。2020年の東京五輪をはさむ2015年から2024年までの大型契約で、契約額は1000億円以上ともささやかれる。
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一方、2018年に韓国で開催される平昌冬季五輪はスポンサー集めが難航していることが伝えられており、開幕前から日韓の五輪は明暗を分けている。
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「数多くの自動車メーカーの中でトヨタを選んでいただいたことに身の引き締まる思い。トップパートナーの名に恥じないよう、五輪ムーヴメントを推進していく」
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2015年[[3月13日]]、IOCとトヨタが都内で開いた記者会見で、豊田章男社長は決意表明した。会見では、IOCのトーマス・バッハ会長が、トヨタグループの創始者である[[豊田佐吉]]の考え方を成文化した「豊田綱領」に触れ、「『五輪憲章』と共通点がある。人類に優しく、発展に奉仕するということだ」と持ち上げるなど、終始“相思相愛”ぶりをアピールした。
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今回、トヨタが契約したのはIOCのスポンサー制度で最上位に位置する「TOPプログラム」。1業種1企業が選ばれ、米[[コカ・コーラ]]やマクドナルドなどが名を連ねる。日本企業としては、[[パナソニック]]、[[ブリヂストン]]に続いて3社目だ。
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スポンサーになれば、五輪マークを使った広告を全世界で独占的に行う権利が与えられるほか、競技会場に自社の自動車を提供することなども可能になるという。
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会見では、同席した東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会会長の森喜朗元首相が「トヨタにスポンサーを何とか取ってもらいたかった。(東京五輪で)他の社の車で五輪会場に入らないといけないという屈辱的なことになる」と打ち明けた。
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これまでIOCは[[1985年]]にTOPプログラム制度をスタートしたものの、自動車メーカーを対象にしていなかった。理由として、日米欧それぞれ代表するメーカーがあることなどに配慮したとの見方がある。今回、トヨタは初めて自動車メーカーとして選ばれる栄誉を受けた。
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「いろんな国にメーカーがあるから難しかったが、(取れて)よかった」
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会見後、トヨタ幹部はこう語った。契約額は非公開だが、1000億円とも2000億円ともいわれている。東京五輪では、トヨタなどTOPプログラムの国内3社がワールドワイドのスポンサーとなっているだけでなく、ローカルのスポンサーにも[[キヤノン]]や[[日本生命]]、[[NTT]]、[[富士通]]、[[NEC]]など各業界から大手企業が続々と契約し、準備は着々と整っている。
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一方、トヨタのスポンサー契約に反応したのがお隣・[[韓国]]だ。
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トヨタの契約では、権利対象は2015年から2016年までが国内、2017年から2024年までが全世界となる。2018年には平昌冬季五輪が予定されており、韓国を代表する自動車メーカーである[[現代自動車]]がスポンサーとして参加できるかが不明だったためだ。目の敵にしている日本の車で会場入りすることになれば、まさしく「屈辱」だ。
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ただ、[[3月19日]]の[[中央日報]]日本語版は、平昌冬季五輪組織委の関係者が「トヨタが2017年から8年間、IOCとトップパートナー契約を結んだが、平昌冬季五輪に限り例外条項を設けたので同種企業である現代自動車がローカルスポンサーとして入ることには何の問題もない」と述べたと報じた。背景にはスポンサー集めが苦戦していることがある。
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[[4月7日]]、[[朝鮮日報]]日本語版は、平昌冬季五輪組織委が[[サムスングループ]]と1000億ウォン(約110億円)規模の公式スポンサー契約を結んだと報じた。スポンサー企業は[[大韓航空]]などと合わせ6社になった。ただ、開催を3年後に控え、8530億ウォン(約940億円)という後援目標額の達成率は41％にとどまっているという。朝鮮日報によると、トヨタ同様、IOCのTOPプログラムのスポンサーでもあるサムスンがローカルのスポンサーまで引き受けるのは異例で、スポンサーが集まらず、慌てて大統領府が参加を求めたことが影響したという。当の現代自は今のところ、スポンサーを正式に表明していないようだ。
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米国などで「日本車キラー」として一躍注目を浴びた現代自だが、足元の業績は伸び悩んでいるうえ、10兆ウォン(約1兆円)の巨費をかけた本社ビルの建設など出費も多い。五輪スポンサーになる余裕がないのかもしれない。
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そもそも平昌冬季五輪は組織委員長を「ナッツ姫」で批判された大韓航空など[[韓進グループ]]の趙亮鎬会長が務め、分散開催論がくすぶるなど、開催が危ぶまれた。成功には欠かせない有力スポンサーについても、東京五輪との違いがあらためて際立っている。
  
 
== 4年後「平昌」にかかる“五輪の呪い” ==
 
== 4年後「平昌」にかかる“五輪の呪い” ==

2015年4月17日 (金) 19:49時点における最新版

平昌オリンピック（ピョンチャンオリンピック）は、2018年に大韓民国江原道平昌で開催予定の第23回冬季オリンピックである。

なお、同大会ではオリンピックで夏冬通じ史上初の“郡単位”（主導）での開催となる。

大会招致までの経緯[編集]

詳細は 2018年冬季オリンピックの開催地選考 を参照

競技会場[編集]

会場は合計13会場で、山岳地区（アルペン・クラスター）の平昌郡・旌善郡と海岸地区（コースタル・クラスター）の江陵市の3ヶ所に分かれて開催される予定。

山岳地区・平昌（ピョンチャン）[編集]

山岳地区・旌善（チョンソン）[編集]

  • 中峯（ジュンボン）山地（アルペンスキー・スピード系）

海岸地区・江陵（カンヌン）[編集]

問題点[編集]

  • 招致プレゼンテーションの際に招致委員会が仁川空港 - 平昌間を68分で結ぶKTX路線を建設することを発表したが、この建設に10兆ウォンの費用が必要となる上、オリンピック終了後の需要が少ないとして、開催決定半年後の2012年1月、韓国政府が同線の建設を推進しないと報道した。代わりにKORAIL空港鉄道・京義線・中央線と現在建設中の原州江陵線を活用する案を推進するとしている。この場合、仁川空港 - 平昌間は93分から107分を要するという。
  • 温暖化に伴う気温上昇により、年間積雪量が減少しており、雪不足対策が必要との意見がある。
  • 平昌五輪のメイン会場となるアルペンシアリゾートが多額の負債を抱え、政府に売却する必要があるとの声が上がっているが、これを許せば今後、同様のケースが多発するとして政府は難色を示している。
  • 開会式はオリンピック憲章に則り国家元首である朴槿恵大統領が開会宣言を行うが、2017年に行われる韓国大統領選挙の当選者である次期大統領が大会最終日に就任するため、就任式のあと閉会式に出席されることになる。

平昌五輪の予算はソチの5分の1。平昌組織委「先進国・韓国を見せたい。多くのインフラが整備済で新設の必要ない」[編集]

2014年2月22日、2018年の平昌冬季五輪組織委員会は、伝統的な意味での冬季五輪の開催地にふさわしいものとして、開催予算をソチ五輪の5分の1となる約90億ドルにすると発表した。

22日午後、ソチ五輪のプレスセンターで、平昌五輪の組織委員長は「20数年前の夏季五輪で世界は発展する韓国を見た。今度は先進国入りした韓国を見せたい」と述べた。

平昌冬季五輪の予算は、組織委員会の予算20億ドルと、非組織委員会の予算70億ドルからなる。非組織委員会の予算には、個人投資による会場、インフラ建設、付帯施設等の支出、高速鉄道建設にかかる40億ドルが含まれる。

関係者は、「予算総額90億ドルは多くの人の予想を下回る額だが、平昌は多くのインフラが整っており、一から建設する必要がないためだ」と語った。

ソチ五輪はインフラ整備を含めると510億ドルの予算が投じられており、冬季五輪招致を検討する欧州の小都市を驚かせた。2010年バンクーバー五輪の予算は18億8000万ドル、2006年トリノ五輪の予算は15億1000万ドル、2002年ソルトレーク五輪の予算は13億ドルだった。

スポンサー集中する「東京」集まらぬ「平昌」同じ五輪でも日韓にこれだけの明暗[編集]

トヨタ自動車が国際オリンピック委員会(IOC)と最高位のスポンサー契約を締結した。2020年の東京五輪をはさむ2015年から2024年までの大型契約で、契約額は1000億円以上ともささやかれる。

一方、2018年に韓国で開催される平昌冬季五輪はスポンサー集めが難航していることが伝えられており、開幕前から日韓の五輪は明暗を分けている。

「数多くの自動車メーカーの中でトヨタを選んでいただいたことに身の引き締まる思い。トップパートナーの名に恥じないよう、五輪ムーヴメントを推進していく」

2015年3月13日、IOCとトヨタが都内で開いた記者会見で、豊田章男社長は決意表明した。会見では、IOCのトーマス・バッハ会長が、トヨタグループの創始者である豊田佐吉の考え方を成文化した「豊田綱領」に触れ、「『五輪憲章』と共通点がある。人類に優しく、発展に奉仕するということだ」と持ち上げるなど、終始“相思相愛”ぶりをアピールした。

今回、トヨタが契約したのはIOCのスポンサー制度で最上位に位置する「TOPプログラム」。1業種1企業が選ばれ、米コカ・コーラやマクドナルドなどが名を連ねる。日本企業としては、パナソニック、ブリヂストンに続いて3社目だ。

スポンサーになれば、五輪マークを使った広告を全世界で独占的に行う権利が与えられるほか、競技会場に自社の自動車を提供することなども可能になるという。

会見では、同席した東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会会長の森喜朗元首相が「トヨタにスポンサーを何とか取ってもらいたかった。(東京五輪で)他の社の車で五輪会場に入らないといけないという屈辱的なことになる」と打ち明けた。

これまでIOCは1985年にTOPプログラム制度をスタートしたものの、自動車メーカーを対象にしていなかった。理由として、日米欧それぞれ代表するメーカーがあることなどに配慮したとの見方がある。今回、トヨタは初めて自動車メーカーとして選ばれる栄誉を受けた。

「いろんな国にメーカーがあるから難しかったが、(取れて)よかった」

会見後、トヨタ幹部はこう語った。契約額は非公開だが、1000億円とも2000億円ともいわれている。東京五輪では、トヨタなどTOPプログラムの国内3社がワールドワイドのスポンサーとなっているだけでなく、ローカルのスポンサーにもキヤノンや日本生命、NTT、富士通、NECなど各業界から大手企業が続々と契約し、準備は着々と整っている。

一方、トヨタのスポンサー契約に反応したのがお隣・韓国だ。

トヨタの契約では、権利対象は2015年から2016年までが国内、2017年から2024年までが全世界となる。2018年には平昌冬季五輪が予定されており、韓国を代表する自動車メーカーである現代自動車がスポンサーとして参加できるかが不明だったためだ。目の敵にしている日本の車で会場入りすることになれば、まさしく「屈辱」だ。

ただ、3月19日の中央日報日本語版は、平昌冬季五輪組織委の関係者が「トヨタが2017年から8年間、IOCとトップパートナー契約を結んだが、平昌冬季五輪に限り例外条項を設けたので同種企業である現代自動車がローカルスポンサーとして入ることには何の問題もない」と述べたと報じた。背景にはスポンサー集めが苦戦していることがある。

4月7日、朝鮮日報日本語版は、平昌冬季五輪組織委がサムスングループと1000億ウォン(約110億円)規模の公式スポンサー契約を結んだと報じた。スポンサー企業は大韓航空などと合わせ6社になった。ただ、開催を3年後に控え、8530億ウォン(約940億円)という後援目標額の達成率は41％にとどまっているという。朝鮮日報によると、トヨタ同様、IOCのTOPプログラムのスポンサーでもあるサムスンがローカルのスポンサーまで引き受けるのは異例で、スポンサーが集まらず、慌てて大統領府が参加を求めたことが影響したという。当の現代自は今のところ、スポンサーを正式に表明していないようだ。

米国などで「日本車キラー」として一躍注目を浴びた現代自だが、足元の業績は伸び悩んでいるうえ、10兆ウォン(約1兆円)の巨費をかけた本社ビルの建設など出費も多い。五輪スポンサーになる余裕がないのかもしれない。

そもそも平昌冬季五輪は組織委員長を「ナッツ姫」で批判された大韓航空など韓進グループの趙亮鎬会長が務め、分散開催論がくすぶるなど、開催が危ぶまれた。成功には欠かせない有力スポンサーについても、東京五輪との違いがあらためて際立っている。

4年後「平昌」にかかる“五輪の呪い”[編集]

ソチ冬季五輪は2014年2月23日に閉幕した。次の開催地は韓国・平昌だが、韓国のメディアは2014年1月、「五輪への呪い」という表現で4年後への不安を報道した。理由は、競技会場の建設費などに投入される予算は想定の1.5倍になった上に、五輪後の活用にもめどが立っていないためだ。国際通貨基金(IMF)は2014年1月、韓国経済の内需の弱さや中国への依存度の高さを踏まえ、経済成長の下ぶれリスクを指摘した。無鉄砲な招致と先行き不安な経済…。4年後は本当に大丈夫か。

「五輪の呪い」「3無大会」「幽霊都市」[編集]

中央日報によると、平昌五輪ではさまざまな効果が期待されている。例えば、五輪開催による生産誘発額は20兆4973億ウォン(約2兆4973億円)にのぼる。23万人の雇用を創出し、期間中に20万人の外国人観光客が訪れると見込んでいる。

だが、開催にかかる費用は、早くもかさんでいる。競技会場の建設や大会運営にかかわる費用として、2018年までに計12兆8485億ウォンが投入されるが、当初の予定額は8兆8098億ウォン。すでに1.5倍に膨れあがった計算だ。

中央日報は、建設した施設などを大会後に活用する計画がないとした上で、平昌五輪をこう表現している。

「3無大会」

施設活用の計画も、担当部署も、人材もいないという意味だといい、「大会後には施設だけがどしんと残る幽霊都市になることも考えられる」としている。

10億ドル(約1千億円)以上の赤字を出し、負債返済に30年もかかった1976年のモントリオール夏季五輪や、過剰投資で欧州危機の引き金の“発端”ともなった2004年アテネ夏季五輪を引き合いに出し、平昌五輪を「五輪の呪い」から防がなければならないとの認識を示している。

祖国を愛する人を追い出す国[編集]

IMFが2014年1月に公表した韓国に対する最新の年次報告書では「2014年に3.7％成長が期待されている」としつつ、「下ぶれリスクがある」と指摘している。理由は「主要な貿易相手国の急激な成長鈍化」だ。主要な貿易相手国とは中国のことだ。昨年の統計で、韓国の輸出のうち中国市場が占める割合は26.1％で過去最高となった。一方で、IMFは内需への不安も指摘しており、韓国経済の先行き不安を警告している。

経済面での不安を抱える中でスポーツ界の「悪弊」ぶりも明らかになった。

朝鮮日報は、23日閉幕のソチ五輪に関連し、「韓国はなぜ、祖国を愛する人を追い出すのか」と題する記事を掲載。ショートトラック男子1000メートルで金メダルを獲得したロシア代表、ビクトル・アン(安賢洙)選手の韓国籍からロシア籍への国籍変更を取り上げている。

アン選手は2006年トリノ五輪で、韓国代表として金メダル3個、銅メダル1個を獲得。ショートトラック強豪国の韓国にあってエース的な存在だった。しかしその後、韓国スケート連盟について「派閥の争いがあまりに激しく、選手たちが被害に遭っている」と批判した。

故障に苦しんだり、所属チームの廃部なども重なり成績も低迷したが、その後の代表選考にかかわり、アン選手の父親は「連盟は引き留めるどころか、ピークを過ぎた選手として切り捨てた」と述べている。

結局、2011年にロシア国籍を取得し、ロシア代表として出場した今大会は1500メートルで銅メダル、1000メートルで金メダルをそれぞれ獲得した。アン選手は金メダル獲得後、メディアに対しこう述べて、韓国スポーツ界にはびこる陰湿な体質を揶揄している。

「金でも、銅でも、スタッフたちがみんな喜んでくれる。仲間もそうだ。それがとても心地よい」

平和五輪とは[編集]

中央日報はソチ五輪前、論説委員のコラムの中で、1988年ソウル五輪は「和合の祭典として名高かった」とした上で、「平昌もこうした和合の伝統を継承し、平和の祭典になるように知恵を集めなければならない」と論評した。ソウル以来30年ぶりとなる五輪開催への期待の高さがうかがえるが、記事ではさらに「平昌の文化行事を最初から持続的な世界平和祭典として宣言するのはどうだろうか」と問い掛けている。

平和の祭典とは望むところだが、韓国が世界各地で「反日」行為・発言を続け、自国に都合のいい論理を喧伝していることを忘れていないか。

ソチ五輪の出場選手の中には、移動の際のキャリーバックに、竹島は韓国領だとアピールするプリントを施しているという選手もいる。

スポーツの場に「政治」を持ち込まないのは、国際的なマナーだ。「平和」とは相容れない行為だろう。そんな悪弊や横暴だらけの人たちによる大会運営が「平和の祭典」となるはずがない。

かつて五輪招致を目指し失敗した経験がある大阪も財政面の苦しさはたびたび指摘されたが、韓国でも国際大会を誘致したものの、総事業費が膨らんだ上、競技施設などの活用が不透明なケースは少なくない。平昌の場合も、ソウルから車で約3時間かかるアクセスや雪不足などの問題が解消していない。忍び寄る経済劣化の足音と、無鉄砲な誘致のありよう…。「五輪への呪い」は少しずつ近づいている。

関連項目[編集]

外部リンク[編集]

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