「J-POP」の版間の差分

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J-POP（ジェイポップ、英: Japanese Popの略、ただし和製英語であり造語である）は、日本で制作されたポピュラー音楽、ポップ・ミュージックを指す言葉であり、日本において1980年代にその語と概念が誕生した後、特に1990年代から次世代にかけて若者が視聴ないしは歌唱する曲のジャンルのひとつである。一般的な音楽ジャンルとは異なり、先に「J-POP」と言う言葉を定義し、それに既存の楽曲を当てはめる所から入っていったもので、自然発生した音楽ジャンルではない。

なお「Jポップ」と言う表記も存在するが、本稿では別段の事情のない限り「J-POP」で統一する。

歴史[編集]

1988年[編集]

1988年、10月に開局したばかりの東京のFMラジオ局、J-WAVEが「J-POP」の発祥となった。J-WAVEは「他文化的」「スタイリッシュ」な町六本木に存在しており、当初は邦楽を全く放送していなかった^[1]。しかし1988年の年の暮れ^[2]、同社の斎藤日出夫常務（現・代表取締役社長）がレコード会社の邦楽担当者らと共に、J-WAVEで邦楽を流そうと言う企画が発足する。レコード会社側も「洋楽しか流さないJ-WAVEが流した邦楽には希少性があり、それを集めたコンピレーションアルバムを出す」などと言った目論見もあったという^[3]。

この際に「日本のポップス」をどう呼称するのかが検討された(斉藤によれば、いつまでも和製○○などと言っていてはいつまでもオリジナルを越えられないと言う^[4])が、ジャパニーズ・ポップス、ジャパン・ポップス、シティー・ポップス、タウン・ポップスなどが検討されたが、「ジャパニーズ・ポップスにせよ、ジャパン・ポップスにせよ、頭文字はJだ。そしてここは、J-WAVEだ」と言う意見が出され、Jの文字を用いることとされた。ジャーナリストの烏賀陽弘道によれば、当時、1987年に日本国有鉄道が分割民営化されJRに、1985年に日本専売公社がやはり民営化され日本たばこ、すなわちJTになった時代であり、日本を表す「J」と言う文字が定着してきた時期であったことも一因とされるのではないかとしている^[5]。いずれにせよこれが「J-POP」と言う語の誕生の瞬間であり、この時点ではあくまでJ-WAVE内部のみでの呼称であった^[6]。関係者の証言により異なるが、1988年末か1989年初頭頃のことである^[6][7]。

このジャンルはマスメディア側が先導するかたちでカテゴリーのひとつとして誕生し、それにふさわしい音楽を売り手側が分類しているという点において、グラム・パンク・グランジ・オルタナティブ・ロック・ヒップホップなどといった他の音楽ジャンルと異なる、大きな特徴といえる^[8]。斉藤によれば当初の部類は多分に感覚的であり、演歌はだめ、サザンオールスターズや松任谷由実はOK、アリスやチャゲ＆ASKAは違う、などとされていたが、明確な根拠などはなかった。しかし洋楽の何かに影響を受けたとわかる音楽、洋楽と肩を並べられる音楽が選ばれたと言う^[9]。そして1989年秋には、J-WAVEで「J-POP・クラシックス」のオンエアが開始される^[9]。

一般に使用されるようになるまでにはしばらくの歳月を要し、定着したのは1993年から1995年頃とされる(例外的にタワーレコード心斎橋店で、1990年にJ-POPコーナーが設置されている)^[10]。

なお、1993年という年は日本プロサッカーリーグ（Jリーグ）が始まった年であり、これの存在もJ-POPと言う語の普及にとって無視できない要素である^[11]。「Jリーグ」は同年の「新語・流行語大賞」に選ばれている。1995年春には「J-ROCKマガジン」が創刊され、雑誌と連動したテレビ番組「J-ROCK ARTIST COUNT DOWN 50」が人気となり、マスメディアでポップスとロックを区別する形でも使われるようになった。

呼称の定着までに時間がかかった一因としては、「J-POP」という名称がライバル局から生まれたものとして他局が使用に積極的では無かったこともあげられる。一例としてJFN系キー局であるエフエム東京（TOKYO FM）や、その傘下の出版社では90年代中頃までは極力使わず、本来の「ジャパニーズ・ポップス」の略称である「J-POPS」という名称を多用した。音楽番組「デイブレイク J-POPS」や、「アフタヌーン・ブリーズ」のジャパニーズ・ポップス・リフレインなどがそうである。

なお烏賀陽によれば、J-POPは従来あった歌謡曲、フォーク、ロック、ニューミュージックなどのジャンル・サブジャンルを全て殺し、それに成り代わってしまったという。すなわちJ-POPの普及後はそれぞれが、烏賀陽の言葉を借りれば従来のジャンルはJ-POPと言うマンションに入居し、歌謡曲系J-POP、フォーク系J-POP、ロック系J-POP、などといった構造に再構築され収まっているという^[12]。

1990年代[編集]

1982年に登場したCDおよびその再生装置の爆発的な普及により音楽市場が一気に拡大し、売り上げは右肩上がりを続けて1991年に初の4000億円台を記録すると、1998年の6074億9400万円まで史上最高を更新し続けた^[13]。生産量も1991年に3億枚を突破、1993年に4億枚を突破する^[14]など成長を続ける中で、個人としても1977年に阿久悠が記録した1172万9000枚の売り上げ記録を、1993年に「負けないで」（ZARD）の作曲などで知られる織田哲郎が16年ぶりに更新した。

J-POPという言葉はこの頃からようやく一般の雑誌などでも見かけるようになり、1993年7月には『ザ・テレビジョン』でロックバンド「J★POP」が紹介されたのを皮切りに^[15]、雑誌『ELLE』1993年11月21日号では「ジャパニーズポップ」と呼ばれる言葉でコーネリアスやピチカート・ファイブといったいわゆる渋谷系と呼ばれるバンドの紹介を行っている^[16]。Jリーグの開幕もあり、おおよそ1995年までにはJ-POPと言う言葉は定着したとみられる^[16]。

なお雑誌『マルコポーロ』は1994年7月号において「パクりが多い」、「ヒット曲のほとんどが盗作」、と言う見出しを用い、「洋楽を無節操に真似た音楽」という定義として「Jポップス」という言葉を使用している。</ref>^[16]。

CDをはじめとしたデジタル技術は音楽制作現場においても革変をもたらした。これまでテープの切り貼りなどアナログ的な技術で行っていた編集作業はデジタル技術によるものへと移行し、音楽制作に要する人・時間・予算の大幅な削減を可能にし、またいくらコピーしても劣化がなくなり、やり直しも簡単に行えるようになった^[17]。またシンセサイザーやシーケンサ、MIDI楽器の普及により、一部については楽器の演奏を行う必要すらなくなった^[18]。

そしてコストダウンと作業の迅速化により、大量の楽曲の生産が可能となる^[19]。この結果レコード会社側も、売れるか売れないかもわからないミュージシャンについて気軽にCDを作成することができるようになったようで^[20]、日本レコード協会の『日本のレコード産業』によれば、1991年の1年間で実に510組のバンド・歌手がデビューしている^[20][21]。

また、シンセサイザー等の技術にいち早く注目し実際に成功を収めたミュージシャンやコンポーザとしては小室哲哉やつんく♂などが挙げられる^[22]。しかし、制作環境のデジタル化に伴いそれまで製作現場で実際に楽器を演奏していたスタジオミュージシャンの仕事が激減するなどの弊害も生まれてた^[23]。こうした制作環境の変化に伴う大量生産による音楽制作は確かにミリオンヒットが出現する確率は高まるが、没個性化・質の低下が進み、音楽が消耗品として見られるようになるなど、批判の声もある^[24]。ソニー・ミュージックエンタテインメント（当時）の坂本通夫は、1991年を音楽業界の転換点として「音楽が作品から商品に移り変わった時」と語っている^[25]。

またCDの普及は聞き手側の負担をも削減した。従来、レコードを再生するステレオは良い物で25万円、普及品でも十数万円し、取り扱いも煩雑であったものが、CDプレイヤーはポータブル型であれば1万円を切る価格で購入できたのである^[26]。実際に1984年から2004年にかけての20年間で3737万台のCDプレイヤーが出荷されているが、従来のレコードプレイヤーは42年かけて2341万台しか出荷されていない。さらにCDプレイヤーとは別に、「CDラジカセ」が1986年から2004年にかけて、5225万代も生産されている^[27]。CDミニコンポは1990年から2004年までに3028万代が出荷^[28]。累計すると2004年までに1億1990万台、うち92％にあたる1億1032万台がミニコンポ、CDラジカセ、携帯型と言った安価なものである^[29]。ちなみに1985年に発売された最初のCDミニコンポの価格は25万円程度であったが、1987年には10万円を切る価格となっている^[28]。1985年春、オーディオメーカー「パイオニア」の常務は朝日新聞紙上で「この1年間で大型のシステムコンポはほぼ無くなり、10万円程度のミニコンポにとって変わった。需要の95%はミニコンポである」と語っている^[30]。音楽再生装置は大衆化を成し、一家に一台から一人一台の時代へ足を踏み入れる^[31]。オーディオは高級な趣味ではなくなり大衆化し、十代の若者や女性も音楽業界の顧客となった^[32]。その結果女性向けの「ガールズ・ポップ」などといったジャンルも誕生していく^[33]。

そして1992年ごろから「ミリオンセラー」という現象が続発するという事象が発生しはじめる。1991年のミリオンセラーは9作品（シングル・アルバムの合算数。以下同様）、1992年は22作品、1994年にはその数は32作品を記録した^[34]。また、トップ10のアーティストだけで年間売り上げシェアの4割を占めるなど、先の楽曲の大量生産と相まって一握りの成功者と、その他という図式が出来上がるようになった。

90年代の日本の音楽史を語る上で重要なキーワードとしてKDDというものがある^[35]。カラオケ（K）、ドラマ（D）、大幸システム（D）の頭文字を取ったもので、ヒット曲を生み出すための要素とされた。特に長戸大幸の考え出した広告会社や企業と直接提携し作品を制作するシステムは市場において圧倒的な強さを誇り、1993年には長戸の会社ビーイング所属のアーティストが売り上げ1位、2位、4位、5位を占めた^[36]（ビーイングブーム）。

なお1998年に日本のレコード(CD)生産金額は過去最高を記録する^[37]。1988年に3429億4700万円だった生産金額は、98年には6074億9400万円と、ほぼ倍増している^[37]。

2000年代[編集]

2000年代に入るとシングル盤の売上が減少しだし、2003年の「世界に一つだけの花」（SMAP）を最後に日本レコード協会の認定で200万枚を超える売上（出荷）を記録したシングル盤が2012年まで現れなくなった^[38][39]。また、2000年代後半に入るとミリオンセラーのCD自体が減少するようになった（日本レコード協会の認定で2008年と2009年の2年連続、オリコンの集計で2008年から3年連続でミリオンセラーとなったシングル盤がなかった^[40][41]）。

その一方で、音楽配信（デジタル・ダウンロード）の売上が増加するという事象が発生する。日本レコード協会の発表によると、同協会が集計の公表を開始した2005年から2008年まで有料音楽配信の売上金額は上昇を続け^[42]、2006年にはシングルCDの生産実績を上回った^[43]。但し2009年の売上は前年とほぼ横ばいで^[44]、2010年には前年を割っている^[45]。

2000年代における音楽ソフト（パッケージ）売上の減少は、「CD」や「レコード」という「音源記録媒体」を購入する時代から「音源そのもの」だけを購入するダウンロード販売が主体の時代へと移行したことを示しており、音楽産業に限らないコンテンツ産業全体におけるデジタル化と高技術化の生んだ現象である。実際、日本レコード協会の発表によると、パッケージと有料音楽配信を合計した売上金額で2005年から2007年まで3年連続で前年を上回っていた^[46]が、2008年には前年をやや下回った^[42]。

またインターネットが個人で利用しやすくなったことにより、ファイル共有ソフトやウェブサイト上での不正アップロードが横行するのも要因であるが、こちらは有料音楽配信もその被害を受けていると考えられる^[47]。

2010年代[編集]

2010年になるとシングル盤ばかりかアルバム盤もミリオンセラーとなる作品が少なくなっている（2010年発売のアルバム盤で年度内にミリオンを突破したのは2作のみ^[48]）。さらに2010年のオリコン年間シングルランキングはAKB48と嵐の2組のみでTOP10を独占するなど、特にシングル盤においてアイドルグループとその他アーティストとの売上の格差が大幅に拡大した。一方で、日本レコード協会が発表した2010年のRIAJ有料音楽配信チャートの着うたフル年間チャート^[49]では、AKB48の楽曲は「ヘビーローテーション」の12位が最高であり、着うたフルを配信していない嵐はチャート対象外である。着うたフルを配信しなかったジャニーズ作品（SMAP、嵐、関ジャニ∞、KAT-TUN、Hey! Say! JUMP等）が2010年のオリコン年間シングルランキングトップ100のうち23曲も占めたり、桑田佳祐（サザンオールスターズ）、Mr.Children、BUMP OF CHICKENなど、着うたのみの配信で着うたフルを配信していないアーティストのCD盤のセールスが顕著に伸びる傾向が一段と強くなっている。なお、着うたフルのチャートに関して、音楽産業の現況にあわないとの理由で2012年7月24日をもって集計を休止している^[50]。また理由の一つとして、1タイトルにつき3種類以上のタイプ別版を発売するアイドル曲が上位にきたり、一般にAKB商法やK-POP商法と呼ばれる、メンバーとの握手やハイタッチ、ファンミと呼ばれるファンミーティング応募券などの特典を付けることにより、熱心なファンがタイプ別版を揃えるだけではなく同じ商品をさらに複数枚買うようなセールス方法が常態化したことも挙げられている。

2012年9月10日、日本レコード協会（RIAJ）、日本音楽事業者協会（音事協、JAME）、日本音楽制作者連盟（音制連、FMPJ）、日本音楽出版社協会（MPAJ）、日本芸能実演家団体協議会（芸団協）実演家著作隣接権センター（CPRA）、演奏家権利処理合同機構MPN、映像実演権利者合同機構（PRE）の7団体は、YouTubeや違法ダウンロードの蔓延が売上げ減少の最大の原因だとして「私的違法ダウンロードの罰則化」に関する啓発活動を目的に「STOP!違法ダウンロード広報委員会」を設立している^[51]。

同義語[編集]

J-ROCKという表記が登場するきっかけとなっている。「日本の」という意味でJ-RAP、J-SOUL等何にでも「J-」を付ける使い方も一時期流行した。これらの言葉はJ-ROCKを除くと現在はあまり使われておらず、「J-POP」がこれらのジャンルの楽曲も内包する言葉であるともいえる。なお海外で日本音楽を内包する言葉としては、Japanese Music（J-music）が一般的である。

方言としてZ-POP（ジーポップ）が有る。JFL系列のラジオ局ZIP-FM（愛知）とJFN系列のエフエム熊本（FMK）が用いる言葉で、局限定である事（ZIP-FMは放送エリアである名古屋周辺を「ZIP CITY」と呼ぶ）、局による選曲方針の違い等が有るものの、J-POPとほぼ同意義である。

脚注[編集]

関連項目[編集]

• 産業ロック
• 音楽のジャンル一覧
• 吉田拓郎（『日経エンタテインメント!』は、2000年2月号の特集「J-POPの歴史をつくった100人」の中で、“J-POPの開祖”と論じている^[1]）
• A-POP
• K-POP（韓国のポップス）
• C-POP（中華圏のポップス）
• T-POP（タイのポップス）

外部リンク[編集]

• 一般社団法人 日本レコード協会
• JaME World