総体革命

総体革命（そうたいかくめい）とは、創価学会で使われる用語であり、池田大作が第3代会長に就任した1960年代以降、強力に推し進められた政界、官界、言論界、教育界、法曹界、医療界など各界へ創価学会信者を多数投入し、影響力を確保し、日本支配を狙った浸透戦略の総称である。

着想としては同種の構想は創価学会の総体革命が日本の宗教界初の試みだったという訳ではなく、同じく法華経系の国柱会（旧立正安国会）が1945年日本の敗戦以前より法華系組織の中のエリートを強く志向し、入会は極めて難しく、実際のメンバーも軍人・思想家等当時の最先端をゆく人材が多く、その後も長く法華経系諸宗派の中で隠然たる影響力を保持したという事実がある。

その活動の是非については賛否両論あり、特に公務員としての決定権が威力を発揮する場合など、同じ学会員を優遇する傾向が公私混同だなどと対立勢力からの非難を受けた経緯もある。

創価学会では政界での公明党の勢力伸長に合わせ総体革命も一部で世俗の価値観に反した行き過ぎを方向修正する結果となったが、当初からの自派の影響力拡大が第一目的という精神は、後発の冨士大石寺顕正会やキリスト教系新興宗教の摂理の布教戦略にも受け継がれた。