日本新聞社

日本新聞社（にほんしんぶんしゃ）は明治から大正時代の新聞社。

1889年（明治22年）2月11日に新聞紙「日本」発刊した。創立時に杉浦重剛を筆頭にして、巌谷立太郎、平賀義美、谷田部梅吉、宮崎道正、長谷川芳之助、小村寿太郎、高橋健三、谷口直貞、中谷源六、福富孝季、河上謹一、伊藤新六郎、西村貞、千頭清臣、国府寺新作、手島精一、高橋茂の18人が連名した。

社屋は東京府東京市日本橋区蛎殻町であったが、のち東京市神田区雉子町32番地（現・東京都千代田区神田司町二丁目[3]）に移転した。

社長兼主筆として陸羯南が就任し、編集長は古島一雄であった。

明治21年4月　黒田清隆内閣で大隈重信外相が条約改正に着手し、極秘裏に対外交渉を進めたが、条約の要旨がイギリスの「ザ・タイムス」に掲載されそれが新聞「日本」にも記載された。大審院に外国人法官採用する条項があることから、旧自由党系と保守系の新聞が猛反対した。行激論者は「日本」、「政論」、「東京公論」、「東京朝日」であり、政府擁護論は「報知新聞」、「毎日新聞」、「朝野新聞」、「読売新聞」であった。

条約改正問題発生後には、社員及び関係者が増え、鳥居素川・長谷川如是閑・安藤正純（鉄腸）・正岡子規・中村不折・桂湖村・五百木良三（瓢亭）・河東碧梧桐・阪東宣雄・岩佐善太郎・佐々木正綱・浅水又次郎（南人）・佐藤紅緑・石井露月・千葉亀雄・遣沢直幸・丸山侃堂（幹治）・井上藁村（亀六）・末永節（嘯月）・磯野徳三郎が入社した。

1906年（明治39年）伊藤欽亮が社長となり、立憲政友会から支援を受ける保守系新聞となった。

1914年（大正3年）末、東京・神田雉子町の日本新聞社社屋が火事で焼失し、事業継続が不可能になって12月31日、初代『日本』紙は廃刊した。