群発地震
群発地震（ぐんぱつじしん）とは、地震活動の一種。比較的狭い震源域において断続的に地震が多発するもので、最大震と余震の関係が余震に関する大森公式（改良大森公式）に従った減衰の経過を辿らない。
概要[編集]
主に火山活動・プレートの移動（マグマの移動）が発生の要因である。噴火の直前はかなりの数の地震が起きる例が観測されている[1][2]。群発地震に関しては、特に「本震」・「余震」といった区別はされず、顕著な被害を伴った場合は気象庁が命名を行うことがある。
無感地震が多発するのみの場合もあれば、震度5や6クラスが立て続けに発生する場合もある。また、短期間で断続的に地震が発生し続けるため、船酔いのような感覚（地震酔い）や寝不足などになる人もおり、さらに強い揺れによる被害の増加などによって日常生活に多大な影響を及ぼす時もある。ノイローゼにかかる人もいる。一方、震源地周辺住民にとっては地震が日常茶飯事となり、地震の少ない地域の住民に比べ、発生時の行動は落ち着いているとも言える。
大きな規模の地震が発生した際に断続的に発生する余震は群発地震とは呼ばない。ただし、群発地震が大きな規模の地震の予兆現象（前震）になることはある。
原因[編集]
火山周辺での群発地震は、マグマの貫入（有珠山、普賢岳）や地下水の湧出（松代群発地震）で噴火活動にまで至る場合もる有るが、一過性の活動で終息する場合もある。但し、火山直下の微小地震活動は、火山性微動であり群発地震として扱わない[3]。
巨大地震による誘発地震として、クローン応力の変化が影響[4][5]や、人間の経済活動が影響する事もあり、ダムの貯水[6]、シェールガス採掘に伴う群発地震[7]も報告されている。
群発地震と前震[編集]
時に、大地震には明瞭な前震活動が観測されていることがある[8][9]。しかし、本震の発生後にそれが前震であったことが判明するものであり、ある地域に群発地震の様相を呈する一連の地震活動が始まったとき、それが前震であるのか、群発地震で済んでしまうかは活動が終息してみないと判らない[10]。
日本の主な群発地震[編集]
日本で記録に残る代表的な群発地震としては、下記の例が挙げられる。
- 1938年5月から - 福島県沖の福島県東方沖地震[11]
- 1965年から1970年 - 長野県の松代群発地震
- 1975年から1976年 - 宮崎県霧島山周辺[12]
- 1978年 - 函館周辺[13]
- 1992年 - 西表島周辺[14]
- 1998年 - 岐阜県飛騨地方[15]
特に、箱根、伊豆半島から伊豆諸島（伊豆大島、式根島、三宅島など）周辺では、1800年代からの発生記録が残っている。また、近代的な観測網が整備された以降でも、1978年以来、20数年間にわたって30回以上の群発地震活動[16]が数えられており、顕著な被害を伴った群発地震も発生している。
- 1816-17年、1868年（または1870年）、1930年
- 1978年6月から - 伊東沖群発地震
- 1993年1月から - 伊豆半島東方沖群発地震[17]
- 1995年 - [18]
- 2000年 - 伊豆諸島北部群発地震[19]
- 2009年[20]
焼岳付近でも 1968年[21]、1990年[22]、1998年[23]、2011年[24]、2014年とたびたび群発地震や深部低周波地震が観測されている。
出典[編集]
- 小山真人：文献史料にもとづく歴史時代の伊豆半島東方沖群発地震史と東伊豆単成火山地域の火山活動史 静岡大学教育学部総合科学教室（第四紀研究，38巻，435-446ページ，1999）
- 群発地震 防災科学技術研究所
関連項目[編集]
脚注[編集]
- ↑ 有珠山 有史以降の火山活動 気象庁
- ↑ 雲仙岳 有史以降の火山活動 気象庁
- ↑ 火山性微動 気象庁 阿蘇山火山防災連絡事務所
- ↑ 2011年東北地方太平洋沖地震によって誘発された箱根火山の群発地震活動 地震 第2輯 Vol.64 (2011-2012) No.3 P135-142
- ↑ [http://dx.doi.org/10.4294/zisin.65.85 飛騨山脈焼岳火山周辺における東北地方太平洋沖地震後の群発地震活動, 地震 第2輯 Vol.65 (2012) No.1 p.85-94, テンプレート:JOI
- ↑ ダム貯水と地震活動 (2)] 地震 第2輯 Vol.37 (1984) No.1 P81-88
- ↑ シェールガス開発の環境リスク ～地震誘発や環境汚染などPDF
- ↑ 今村 明恒：濃尾大地震の前徴に就いて 地震 第1輯 Vol.15 (1943) No.12 P336-341
- ↑ 1983年日本海中部地震の前震・余震活動（東北大・弘前大）PDF 地震予知連絡会 会報第31巻
- ↑ 茂木 清夫：最近の群発地震研究について 地學雜誌 Vol.92 (1983-1984) No.7 P547-554
- ↑ 羽鳥徳太郎：1938年福島沖群発地震による津波の発生機構, 地震 第2輯 Vol.29 (1976) No.2 P179-190, テンプレート:JOI
- ↑ "1975〜1976年"霧島火山地方地域における群発地震活動 東京大学地震研究所彙報 51(2), p115-149, 1976-12-00
- ↑ 高波鉄夫、島村英紀、本谷義信：1978年函館群発地震初期の地震観測,地震 第2輯 Vol.33 (1980) No.3 P269-287, テンプレート:JOI
- ↑ 1992年西表島群発地震の特徴について, 地震 第2輯 Vol.47 (1994-1995) No.2 P143-153, テンプレート:JOI
- ↑ 飛騨山地の群発地震活動（名大理） 地震予知連絡会 会報 第61巻PDF
- ↑ 1978～1998年の伊東沖における日別地震回数の推移（防災科研データによる）防災科学技術研究所
- ↑ 1993年1月伊豆半島東方沖の群発地震活動（防災科研） 地震予知連絡会 会報 第50巻PDF
- ↑ 伊豆半島東方沖の群発地震活動について 平成7年10月3日 地震調査研究推進本部 地震調査委員会
- ↑ 伊豆半島付近の地震活動（2000年5月～2000年10月）（震研） 地震予知連絡会 会報 第65巻PDF
- ↑ 2009年12月伊豆半島東方沖の地震活動について（気象庁） 地震予知連絡会 会報 第84巻PDF
- ↑ 1968年11月8日焼岳に発生した群発地震の発震機構について 京都大学防災研究所年報, 1-Mar-1970, 13巻, A, p.133-140
- ↑ 焼岳火山付近の群発地震観測 京都大学防災研究所年報 1-Apr-1993, 36巻, B-1, p.291-303
- ↑ 1998年飛騨山脈群発地震後の深部低周波地震群発活動, 地震 第2輯 Vol.54 (2001-2002) No.3 P415-420, テンプレート:JOI
- ↑ 飛騨山脈焼岳火山周辺における東北地方太平洋沖地震後の群発地震活動 地震 第2輯 Vol.65 (2012) No.1 p.85-94
外部リンク[編集]
- 日本の群発地震(Earthquake Swarms in Japan) 群発地震研究会(Research Group of Earthquake Swarms in Japan)
- 群発地震発生のメカニズムを解明 産業技術総合研究所 2002年9月5日発表
- 勝俣 啓、佐々木 智彦：群発地震活動の震源移動と流体による亀裂伝播モデル 地震 第2輯 Vol.65 (2012) No.2 p.219-221
- 松村 正三：伊豆諸島沿いの地震群発生の同期性について, 地震 第2輯 Vol.40 (1987) No.2 P267-269, テンプレート:JOI
