アイテム課金
アイテム課金（アイテムかきん）とは、主にオンラインゲーム・ソーシャルゲームなどで導入されている、ユーザーにゲーム内で利用できるアイテム（追加コンテンツ）を販売する課金制度である。
アイテム課金という名称は、大半のゲームで基本料金が無料のゲーム範囲があり、ゲーム内アイテムを購入することによって機能が拡充するというシステムによるものである。
日本では一部でも無料で遊べる要素がある場合、無料部分を強調し「基本無料（または基本料無料）」と呼ぶことが多い。ただし欧米では、特にゲームの根幹部分（勝敗やプレイ要素、プレイ回数など）に制限を設けず自由・無料（Free）とした場合にのみF2P (Free to Play) と呼称することが求められるため、両者は本来異なるものである。
目次
概要
アイテム課金は、2001年ごろに韓国や中国において、急激に増える違法ユーザーを防ぐために始まったオンライン商法が起源とされる。当初はカジュアルゲームと呼ばれ、経済力の低い学生を対象とするゲームにおいて採用された。それらが成功をするのを見た企業も、自社のコンテンツを「月定額制」から「アイテム課金制」へと変えた。
基本的にリアルマネー（現金・電子マネー）、またはプリペイドカード、携帯電話料金決済などでゲームで使用できる仮想通貨であるポイントを購入する。そしてポイントを使用してアイテムあるいは後述する「アイテムくじ（ガチャ）」を購入する。
アイテム課金の多くは基本料金が無料で楽しめる要素があるが、定額課金制とアイテム課金による従量制度の両方を組みあわせたハイブリッド課金と呼ばれる形態のゲームも存在する。
スマートフォンやタブレット端末向けに、ユーザーに追加で有料コンテンツを購入させることができるような仕組み（アプリ内課金）が開発者に公開され、個人でもアイテム課金方式のゲームを作ることができるようになった。
ビジネスモデル
アイテム課金制のゲームの多くは、無料プレーヤーにはストレスを与え、徐々に課金に導くシステムとなっている。
販売されるアイテムは、性能が高いアイテム、ゲーム内では入手の困難（もしくは不可能）なレアアイテム、キャラクターの服装や髪型など見た目を変えるアバター関連アイテム（ファッションアイテム）(前3者の要素を併せ持ちうるものにはレースゲームにおける人気車種が挙げられる。)、経験値の獲得効率、コンティニュー、待ち時間の短縮、アイテム所有数枠の増加といった利便性を向上させるアイテムなどがある。アイテムに利用期間（使用開始日から1週間・1ヶ月など）が設定されているケースや、アイテムの販売期間が限定されているもの、さらには販売終了後に再発売を行わないことをうたって希少感を高めているケースもある。
これらのアイテムはゲーム内で購入するのが一般的ではあるが、タイトルによっては書籍やインターネットカフェの利用権にレアアイテムと交換できるコードを付属させることでさらなる収益を計るものもある。
『テイルズ オブ ファンタジア』のように、スマートデバイス向けには基本無料となって発売される場合も見受けられる。
スタミナ
基本料金無料のゲームに多く見られるのが「スタミナ」という概念で、ゲーム内での行動には「スタミナ」の消費が必要となる。
「スタミナ」はゲーム内でクリアした際に得られる報酬の他に、時間の経過と共に回復していくが、連続プレイにより消費が自然回復に追いつかなくなって来た（待ち時間が煩わしくなってきた）場合、課金アイテムを使用することで「スタミナ」を回復できる（アーケードゲームでいうところのクレジットに近い）。
問題点
基本料金無料の宣伝の問題
無料でプレイできることを強調する宣伝をしながら、実際はある程度以上ゲームを進めるためには有料アイテムの購入や有料サービスの利用が必須になるようなゲームがあり、消費者庁はこれを景品表示法上の問題点として指摘している。
また、未成年が「無料」に気を引かれて有料のアイテムやコンテンツの存在を自覚せずプレイした結果、数万円の料金が請求されたり、無断で親のカードを利用するトラブルも報告されている。
アイテムくじ（ガチャ）
アイテム課金を採用しているゲームの中には、ゲーム内アイテムやアバターを商品とした景品くじ（通称：ガチャ）が販売されているものがあり、ガチャ課金と呼ばれる。ガチャ課金については法的には問題が無く自ら管理すべきなのが現状である。
くじの価格は基本的にゲームで異なる。このくじには、数多くの景品が用意されている。その中にはくじでしか入手ができない強力なレアアイテムや、他プレーヤーとの差別化を目的としたファッションアイテムが目玉景品として入る。目玉景品の当たる確率は運営会社のさじ加減次第といえ、レアアイテムは出現率が低く抑えられていることが多い。レアアイテムの確率が低く設定されている『女神転生IMAGINE』では10万円を投じても欲しいアイテムが出なかったプレイヤーが、運営会社を提訴した。
景品くじでしか購入できないアイテムを、特定の組み合わせで揃えると別のレアアイテムを獲得できる「コンプリートガチャ」（通称：コンプガチャ）と呼ばれるシステムは、消費者庁が「コンプリートガチャ」は違法な「カード合わせ」に該当すると示した後、各社はコンプリートガチャを終了した。
2014年に入って『ドラゴンクエストモンスターズ スーパーライト』のガチャ課金が不当表示であるとして、購入したユーザが胴元であるApple StoreおよびGoogle Playに直接返金を求め、それが受理されたことから祭りに発展した。『クイズRPG 魔法使いと黒猫のウィズ』『ガンダムコンクエスト』にも飛び火し、『魔法使いと黒猫のウィズ』開発・運営元のコロプラはプラットフォームへ直接請求した場合アカウントを停止するとしている。
リアルマネートレーディングにまつわる問題
有料アイテムをキャラクター同士で取引できる場合、間接的に現実世界の財産とゲーム内財産を相互に交換が可能であり、リアルマネートレーディング（RMT）行為の原因になる。RMTにアイテムくじによるガチャ課金という射幸心を煽るシステムが加わると、ゲーム上でレアアイテムに対する希少価値が高くなり、ギャンブル性が増す。
