「技術者」の版間の差分

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'''技術者'''（ぎじゅつしゃ、{{lang-en|engineer}}、'''エンジニア'''）とは、主に[[工学]]（エンジニアリング）分野の[[専門家|専門]]的な[[技術]]を持った実践者のこと。 [[類義語]]の「[[技師]]」や「[[技士]]」は、日本では[[役職]]名や[[資格]]名に用いられることが多く、資格の例として[[臨床検査技師]]、[[診療放射線技師]]、[[施工管理技士]]がある。 日本における「技術者」は呼称であり、資格名ではないので、その名称の定義やその名称を名乗るための法的規制はない。一方、「[[技術士]]」および「[[技能士]]」は[[国家資格]]であることから、試験に合格した者以外が称することを禁じられている。外国に於いては、「Engineer」（エンジニア）の称号は、理学士ではなく[[工学士]]の[[学位]]が必要とされる等、明確な制限がある場合が多い。 == 概説 == 技術者は製造業一般、サービス産業など製品やシステムなど、また農林水産分野など、モノやことを生み出される、生産が伴うすべての産業に存在している。 通常、[[工学]]（[[機械工学]]、[[電子工学]]、[[情報工学]]、[[化学工学]]など）や[[理学]]（[[数学]]、[[物理学]]など）の分野の[[知識]]を持ち、有用な物・工程・システムなどを[[設計]]・[[開発]]・[[製造]]する。 20世紀後半以降、物のなかには具体的な形をもつ[[ハードウェア]]だけでなく、それを使うための[[ソフトウェア]]が含まれるようになっている。また、技術者が製作したものを正しく動作させるための[[運用]]・[[保守]]に関わる[[職種]]も技術者に含む。 == 各種の技術者 == === 技術者の分類 === 技術者は製造業一般、サービス産業など製品やシステムなど、また農林水産分野など、モノやことを生み出される、生産が伴うすべての産業に存在している。 電気工学分野に電気技術者、機械工学分野に機械技術者などと工学分野の数だけ分野ごとの技術者が存在し、[[:Category:自動車技術者]]、[[:Category:銃器設計者]]、[[:Category:情報技術者]]、[[:Category:鉄道技術者]]、[[:Category:土木技術者]]などとテクノロジー産業ごとに技術者が存在する。またそれぞれの分野ごとに、調査計画から分析、設計から製作や施工という一連の工程においてそれぞれ技術者が存在するほか、製品の品質管理、維持管理、製造のための設備保守、メンテナンス、ものの修理修繕および修復、施設の運営のためといった業務などに従事する技術者も数多い。 技術者の一例としてパンや菓子を製造する製パン・製菓技術者、被服分野の縫製技術者、[[ボウリング]]の[[ドリラー]]、[[照明技術者]]、環境分析技術者、環境保全技術者、[[搭乗運用技術者]]、農業技術者、森林・林業技術者、食品製造に従事する食品技術者、洋服など仕立ての技術者、和装式服のしみ抜き技術者、細菌検査技術者、レントゲン技術者、検品技術者、ビル管理技術者（[[建築物環境衛生管理技術者]]、ビル管理士、ビル管理者試験）などといった具合で様々である。 -近年では、稲村紀久雄『接客技術者の基礎知識―紳士服の仕事に興味ある人たちの必読書』（文芸社 2001　ISBN-10: 4835519000　ISBN-13: 978-4835519005）のように「接客技術者」なる言葉もある。 さらには[[メカニック]]、そして[[汎用機オペレータ]]、[[CADオペレータ]]などの「オペレーター」や[[コンピュータ技術者]]としてシステム監査技術者、[[首都圏コンピュータ技術者]]、[[ソフトウェア開発者]]も[[ソフトウェア技術者]]という技術者であるほか、コンピューター分野の[[プログラマー]]、[[デザイナー]]も、他に、[[ピアノ調律師]]、[[:Category:楽器製作者]]、[[PAミキサー]]、[[MAミキサー]]など、さらに医療分野の[[義肢装具士]]、[[歯科技工士]]なども技術者と認識される。 その他[[公務員]]として奉職する各種の技術者、例えば[[技術陸曹]]など特殊な任務を負う技術者も存在するほか、[[宇宙飛行関係者]]や[[宇宙飛行士]]、[[消防士]]、[[警察官]](例えば交通管理分野の技術者)などでも、技術者の場合がある。 == 技術者の定義と実情 == === 技術者と技能者 === 技術者に類似した概念に技能者がある。技能者とは、機械の組み立てや精密加工などの、[[ものづくり]]の実作業を担当する者を指す。[[専門知識]]を応用して成果を出すことは求められない反面、極めて高度な[[技能]]が要求されることから、伝統的な[[職人]]の概念に近い。技能者の[[国家資格]]に技能士がある。ただし技術者は[[試作]]といった作業の必要性から、実質的に技能者であることを求められることもあり、優れた技術者は同時に優れた技能者であることが多い。 === 技術者と職階 === 企業の一部には、日本国内外を問わず、下記の技術者の職階を有することが多い（組織によって名称や階級は一部変わる。）。また旧[[内務省 (日本)|内務省]]では、技師・主任技師（現行の[[技官]]に相当）という職階が存在していた。 一例として、所長（または工場長） 技師長（所長級技術者） 副所長（または副工場長） 主幹技師（部長級技術者） 主任技師（課長級技術者） 技師（係長級技術者）技師補 など。 組織に所属する技術者は、職場においては横断的に仕事をこなすため、明確な職名が存在しないことが多い。 ===技術者と科学者 === ヨーロッパでは[[研究者]]の方が工学技術者より格上であるという風潮がある。これは、もともと[[貴族]]が[[趣味]]として[[自然科学]]を探求し、先導してきた歴史背景があるためと言われ、実際、応用技術より基礎研究に対する関心が強い。この背景が存在しないアメリカでも、社会に大きな影響力を持ち指導者的な役割を果たす研究者がかなり存在する。 近年では学者・研究者であると同時に技術的・実働的な作業も兼ねる現場派 の学者・研究者も増加してきている。技術者は理論的・実験的アプローチにより事前に設定された目標を達成する製品の設計・製作などを目指し、[[科学者]]は実験などから得た事象を系統的に整理し、理論体系の構築を目指す。 技術者は、産業界（主に企業）において実用的な技術を担う職務を担う一方で、研究者と言った場合、実用性以前に実現性の有無すら未知の領域を探求する職務であり、技術者とは棲み分けがなされている。技術者は主に産業界に属しているが、研究者といった場合は必ずしも属する組織が限定されない。これは産業界で必要とされる研究と学術界で価値のある研究にも差異があるためである。さらに企業における新製品の研究開発と言う場合は、研究者というより高度な技術者が必要とされる傾向が強い。 学者と言った場合、企業ではなく大学などの学術・教育機関に属している研究者を指すことが多い。これは、教育サービスを提供するがどうかも学者・研究者を区別する一つの基準であることを意味する。 公的な学術機関の場合は、学者ではなく研究者と呼称される。私企業の場合、基礎研究に近い事業に関わっている場合のみ、研究者と呼称される（例：[[日亜化学工業]] 勤務時の[[中村修二]]）。 == エンジニア == 音楽業界においては、[[録音スタジオ|レコーディング・スタジオ]]などで[[レコード]]/[[コンパクトディスク|CD]]/[[DVD]]などの音楽制作物における音響操作系技術者である「[[レコーディング・エンジニア]]」や「[[マスタリング・エンジニア]]」の事を単に「エンジニア」と呼称及び表記する事がある。他にも補佐役の[[アシスタント・エンジニア]]、ライヴ及びコンサート会場や各種ステージなどでの音響操作担当者は「[[PAエンジニア]]」、音響機器製作は「オーディオ・エンジニア」、映像制作関連で画像編集などの作業担当者は「VE（ビデオ・エンジニア）」などがあり、その場合もエンジニアとだけ呼称及び表記されている場合がある。 [[航空従事者]]のうち、[[航空機]]の運航に携わる[[航空機関士]]は、フライトエンジニア(Flight Engineer,FE)とも呼ばれる。ISSフライトエンジニアなど。[[:Category:航空エンジニア]]など参照。 製品等の開発責任技術者をチーフエンジニア、企業に属していない独立したエンジニアをフリーエンジニア、フリーランスエンジニア、その逆をインハウスエンジニア、その他フィールドエンジニア、ファクトリーエンジニア、セールスエンジニアとそれぞれ呼称される。[[技術コンサルタント]]として従事しているのが、コンサルティングエンジニアであり、これをコンサルティング技術者とは、あまり呼称されない。 また[[バイオテクノロジー]]の分野に従事する技術者をバイオ・エンジニア、医療分野に従事するメディカルエンジニア、モータースポーツの世界のエンジニアはレースエンジニア、また[[ラリー]]などでのトラック・エンジニアがエンジニアと呼称される。建築分野では、構造部門の[[構造エンジニア]]、[[金融業]]では[[フィナンシャルエンジニア]]と呼ばれるエンジニアが存在する。 [[コンピュータ]]の分野では、総称してコンピュータエンジニア、[[コンピュータ技術者]]、ITエンジニアなどと呼ばれる。職種により[[システムエンジニア]]、[[組込みエンジニア]]、ネットワークエンジニア、[[ウェブ・エンジニア]]、データベースエンジニア、[[カスタマーエンジニア]]などもある。その他[[ナレッジエンジニア]]については[[エキスパートシステム]]を参照。 [[生態系エンジニア]]は、特定の職業人物を表しているのではなく、生物分野のたとえで、エンジニアのような生物、の意味である。ある生物をエンジニアに見立てて呼称している。 [[シビルエンジニア]]は建設分野のエンジニアのことであるが、日本では土木分野の技術者の意味で呼称されている。[[エンジニア・アーキテクト]]は日本では建築分野の[[構造家]]にあたる。 [[3次元エンジニア]]は 、日本では3次元をもちいた技術者の呼称のひとつ。[[モデル・エンジニアリング]]の分野にも、優れたモデル・エンジニアと称された人物らがいる。 [[PCエンジン]]の熱狂的な[[ユーザー]]のことをかつて「PCエンジニア」と呼んでいた。 == インハウスエンジニア == 従来は、事業者側にも技術担当が必要な場合は当該技術者がいて、施設管理等の場合自ら一定のメンテナンスをする。これをインハウスエンジニアという。その上で、法定検査等手に余るものについては外部に委託するという体制であった。 つまり、発注者側の技術者として、技術の渉外担当となる。 近年日本で起きた原発事故でみるとおり電力などエネルギー業界等の管理施設では、施設を所有する管理者側のエンジニアと、必要に応じ委託を受けて業務に当たるエンジニアと多重構図をなしている。 昨今では事業者内の技術者はコスト削減の大号令の中でどんどん削減され極端な場合は廃止し、すべてを外部の業者に任せるといった形態になりつつある。 建設業界では、建設サービスの高度化時代、詳細設計は[[建設業設計部|施工業者]]に設計担当のインハウスエンジニアを抱え、設計を行う場合も多々ある。 ;技術公務員 [[官庁]]にいる技術公務員、インハウスエンジニアは官庁技術者と呼ばれる。日本の場合こうした技術者が、本庁出先あわせ中央官庁内の他[[地方自治体]]と[[地方公共団体]]、[[公団]]や[[公社]]、[[特殊法人]]、官庁外郭団体である[[公益法人]]等々でおり、また組織外からの出向者も多々おり、多重構造をなしている。 日本の公共調達法は明治期の官直営方式時代からの枠組みを戦後もなんとか変化する時代の要請に合わすべく運用面で対処し、会計法規を裁量解釈、拡大解釈で進めてきた経緯がある。戦後は各種[[技術コンサルタント]]を誕生させ、官庁での技術業務の[[アウトソーシング]]を進ませ、その後も世界中でも官の技術の民間への移行も加速化して進み、官庁技術者集団のスリム化を進行させた。日本においては官内技術者集団でなければ基本的に実施しえないあるいは法規上なければいけない技術業務以外は、今日民間の技術･能力が、実績が積まれ向上していったという経緯がある。 『建設産業事典』（2008年、建設産業史研究会、[[鹿島出版会]]）の巻末に掲載されている「用語解説」Technical terminology、インハウスエンジニア（官庁技術者）の項で、旧[[建設省]]出身の松浦茂樹[[東洋大学]]国際地域学部教授が、社会基盤整備工事にともなう土木事業などは、直轄での河川、砂防、海岸、多目的ダム、国道系道路、国営都市公園、港湾、空港など国土整備と、交通施設整備を担当する[[国土交通省]]を中心に上水を担当する[[厚生労働省]]、発電工業用水を担当する[[経済産業省]]などに工学技術職の技官がおり（その他は[[文部科学省]]の文部技官として教育施設の営繕など担当や、[[農林水産省]]などの農業土木系・林業土木系・水産土木系の施設を扱うさらには[[防衛施設庁]]、[[警察庁]]や機構等と、他に各省庁研究所などの[[研究職]]での技官がいる）、国土交通省でみると、本省では河川局、道路局、港湾局、都市整備局を中心に配置され、各局長、都市整備局では下水道部長らは、土木技官であり、全国の出先機関として8つの地方整備局や北海道開発局に配属される大多数の技官から技術系の部の部長や局長も技官であること、本省において局長以上の技官ポストは旧建設省の[[技監]]と旧[[運輸省]]の[[技術総括審議官]]があること、建設省発足以来[[事務次官]]は事務と交互に就任していること、この省に入省後、基本的に河川、道路、ダム、港等、[[背番号]]がつけられ、それぞれ[[専門家]]としての道を歩んでいくことを明記している。 ;参考 * 国土交通省ホームページ　「国土交通省直轄事業の建設生産システムにおける発注者責任に関する懇談会：中間とりまとめ」2006 年9 月　 * 土木学会編　「日本土木史　昭和16 年～昭和40 年」 * 国土交通省　関東地方整備局　「オンラインマガジン50年のあゆみ　シリーズ2」　　 * 国土技術政策研究所　研究総務官兼総合技術政策研修センター長　西川和廣「公共工事の品質確保の取組の方向について」平成18年度 * 西川和廣「報文：インハウスエンジニアのモデルチェンジ」 * 財団法人国土技術研究センター「建設生産システムにおける品質確保のための方策検討　報告書」　平成19 年度 * 財団法人国土技術研究センター「平成18 年度　監督検査体制に関する米国調査」 * 「カリフォルニア州企業・職業法」 * 韓国建設管理研究室　先任研究員　朴煥杓　「公共事業における責任監理と建設事業管理（CM）の役割の確立による今後の中長期発展のあり方」　2007 年　 == 世界のエンジニア資格 == 英語圏の国で名称では、チャータード・エンジニア（Chartered Engineer、CE）とプロフェッショナルエンジニア（Professional Engineer、PE） の二つの勢力がある。CEの方は[[イギリス]]での資格のため、イギリス本土の他[[アイルランド]]、また、[[インド]]、[[スリランカ]]、[[オーストラリア]]、[[ニュージーランド]]、[[南アフリカ]]、[[アラブ諸国]]といった旧植民地で、CEが使用される。ただし旧[[英連邦]]のうちオーストラリア、ニュージーランドでの名称は「Chartered Professional Engineer」とチャータードとプロフェッショナルの言葉を重ねている。他英連邦では[[カナダ]]は隣国アメリカ合衆国同様に、PEとしている。 アメリカのPEでは多くの技術部門があるが、独占業務は日本で言う[[土木分野]]で、[[建築分野]]は構造エンジニアリングだけをPEにしている。プロフェッショナルエンジニアはアメリカの各州が州ごとに設けているエンジニアの公的資格となっており、第1グループ：①[[化学工学]]、②[[土木工学]]、③[[電気工学]]、④[[機械工学]]、⑤[[環境工学]]と第2グループ：①[[農業工学]]、②[[制御システム]]工学、③[[防火]]工学、④[[産業]]工学、⑤[[製造]]工学、⑥[[冶金]]工学、⑦[[鉱業]]／[[鉱物]]工学、⑧[[原子力工学]]、⑨[[石油]]工学 とがある。これを日本ではNPO法人日本プロフェッショナルエンジニア協会日本PE・FE試験協議会がこの資格試験を主催している。プロフェッショナルエンジニアに関連する資格は他に、FE試験と国際認定生産技術者を設けている。 殆どの国は技術者資格の英訳自体は「Professional Engineer」を当てている。自国語の技術者資格、例えば韓国は「技術士」、中国は「高級工程師」で英語は「Professional Engineer」としている。日本の技術士も、発足時に英名は「consulting engineer」としていたが、現在は「Professional Engineer」と表現している。 中国語では技術の職を「工程師」と呼ぶが、[[中華人民共和国]]で工程師を4段階にしており、エンジニアに相当しているのは高級工程師で、また一種の名誉称号である技術職名制度でエンジニア相当の高級工程師と、建築分野の高級建築師などが、国家工程技術職務条例で定められている。 1985年より名誉称号から仕事の独占資格に適時移行しているが、名称は従来と同様にしている。ただし、独占業務としているのはやはりアメリカや日本同様、建築、土木分野だけである。 中国では、日本の技術士総合管理部門と同等くらいの建設設計技術者は教授級階高級エンジニア、日本の技術士やRCCMなどと同等くらいの高級エンジニア、そしてエンジニア、副エンジニアという具合であり、専門知識人員として国家1級登記構造エンジニア、日本の建築設備士にあたる国家登記公用装置エンジニア、日本の電気設備士にあたる国家登記電気系エンジニア、国家登記の土木（岩土）エンジニア、中国政府認定の予算管理士となる国家登記造価エンジニアといった各専門エンジニアを定めている。なお、[[建築士]]に当たるものは国家１級登記建築士と国家２級登記建築士がある。 プロフェッショナルエンジニア（PE）の制度は、分野として機械の専門技術者であるメカニカルエンジニア部門、電気の専門技術者であるエレクトリカルエンジニア部門などが含まれている。 アメリカ合衆国では建設分野では早くから[[建築家]]・アーキテクトの制度を存在させているが、それと平行して、土木や建築構造全般に渡る建設エンジニアである[[シビルエンジニア]]部門は、シビルエンジニアリング専門分野として[[構造エンジニア]]を表すストラクチュラルと[[地質]]のそれを表すソイルの各分野がある。 このストラクチュラルエンジニア（structual engineer）の資格を取る場合は、シビルエンジニア部門の資格を取った上で、さらに2年間の実務経験を積み、各自専門に関する2日間にわたる試験を受け、試験に合格する必要がある。 なお、アメリカのアーキテクト資格は日本の建築士と同様に、建築に関するすべての設計に携わることが認められるが、プロフェッショナルライアビリテイの関係上、実際には小規模建物の場合以外はすべて上記それぞれの[[専門家]]に専門分野の部分を任せるのが通常となっている。 このため、州によって異なるが、前述のシビルエンジニア資格者が建築構造の設計をする場合には制限が課せられ、一定高さ以上の建物などは、ストラクチュラル・エンジニアの関与が求められている。事実建築家には、建物の構造が確かかどうかについての責任はなく、建築構造設計技術者であるストラクチュラル・エンジニアの役割となる。 このため建築家は、構造エンジニアを呼んで、かつ建物には電気と機械系の技術者も必要となる。建築業務の場合建築家はチーム内の専門家の内のひとりであっても、建築家だけがクライアントとのやり取り把握をなす。 一方英国では、構造技術分野では、構造技術者の集まりである構造技術者協会は1908年に設立され、1934年に英国王室から正式な認知を受けた王立協会となり、会員数約22000人を有する世界的構造エンジニアの組織となっている。また、英国では建築の見た目の意匠から一歩踏み込み、ファサードデザインと統合させようとする「ファサード・エンジニア」というエンジニアもおり、多岐にわたるエンジニアリングを結集させ構造・構法や材料、設備の選択に際して耐久性や地球環境に配慮し、かつ居住環境や都市環境に良い影響を与えることを目的としている。 == 世界に於ける技術者の称号 == [[大陸]][[ヨーロッパ]]や[[ラテンアメリカ]]の幾つかの[[国]]や[[トルコ]]などでは、工学技術者の[[称号]]は[[工学部]]の[[学位]]を持っている者に限り許されている。例え職歴が十分であっても、それ以外の者が使用する事は[[違法]]である。 [[イタリア]]では、工学部の学位を持っている者以外では、[[プロフェッショナル]]としての能力試験（Esame di Stato）を課し、これを通過した者がその称号を許される。 [[ポルトガル]]では、プロフェッショナルな技術者の称号と、認定されるその工学学位は「Ordem dos Engenheiros」によって認定されている。 [[チェコ共和国]]においては、技術者の称号（lng.）は、[[化学]]、[[工学]]、さらには歴史的事情により[[経済学]]で[[学士]]か[[修士]]を修めたものに与えられる。 [[アメリカ合衆国|アメリカ]]の全ての[[アメリカ合衆国の州|州]]、[[カナダ]]、そして[[南アフリカ]]では、幾つかの技術者の称号の使用を、[[法]]によって[[規制]]している。特に"Professional Engineer"、さらに工学分野から派生した工学、例えば[[土木工学]]や[[機械工学]]専門技術者に対する称号等を規制している。アメリカの州でほぼ全てにおいて、無許可の者が「技術者」を称する事等を禁じている。 [[IEEE]]の公式な見解は、工学学位を持ち、十分な技術者としての経験を持った者等が技術者である、としている。 == 資格の名称 == [[日本の建設に関する資格一覧]]、[[日本の免状一覧]]、[[日本の情報に関する資格一覧]]、[[日本の工業に関する資格一覧]]、[[日本の環境に関する資格一覧]]、[[日本の通信に関する資格一覧]] などをみてもわかるとおり、技術者資格の名称として、名前の末尾に技術者と付けるものも多く存在する。[[情報処理技術者試験|情報処理技術者]]（[[システム監査技術者試験|システム監査技術者]]、[[応用情報技術者試験|応用情報技術者]]、[[基本情報技術者試験|基本情報技術者]]）、[[バイオ技術者認定試験|バイオ技術者]]、[[シスコ技術者認定|シスコ技術者]]など。 [[音響技術者]]の[[音響技術者能力検定]]、下水道管理技師の[[下水道管理技術認定試験]]、その他[[給水装置工事主任技術者]]、[[ガス主任技術者]]、[[電気主任技術者]]（電気工作物全般を扱う技術者）、[[電気通信主任技術者]]（電気通信ネットワーク全般を扱う技術者）、[[ダム管理主任技術者]]、[[ダム水路主任技術者]]、[[ネオン工事技術者]]、[[ボイラー・タービン主任技術者]]などの他、業務遂行するべく定められる[[主任技術者]]、管理技術者、[[監理技術者]]、[[電気管理技術者]]、[[給水装置工事主任技術者]]、薬事の[[責任技術者]]、[[搭乗科学技術者]]、[[有線テレビジョン放送技術者]]、[[原子炉主任技術者]]、[[自家用発電設備専門技術者]]、[[浄化槽清掃技術者]]、[[防火安全技術者]]などがある。 また[[統括管理者]]、[[無線従事者]]、[[清掃作業監督者]]、[[貯水槽清掃作業監督者]]、[[工事担任者]]、[[核燃料取扱主任者]]、[[放射線取扱主任者]]、[[空調給排水管理監督者]]、[[防火管理者]]、[[公害防止管理者]]、[[エネルギー管理士]]、[[冷凍機械責任者]]など、こうした責任者、主任者、監督者としているものも、技術者が資格取得し従事することが多い。 さらに、[[自動車整備士]]、[[航空整備士]]、[[航空機関士]]、[[陸上無線技術士]]、[[測量士]]、[[電気工事士]]、[[施工管理技士]]（[[土木施工管理技士]]、[[造園施工管理技士]]、[[建設機械施工技士]]、[[建築施工管理技士]]、[[電気工事施工管理技士]]、[[管工事施工管理技士]]）[[ダム管理技士]]、[[ボイラー技士]]、[[環境計量士]]、[[検査分析士]]、[[認定眼鏡士]]、[[消防設備士]]、[[建築設備士]]など士のつくものに関しても、これらなどは技術者の資格であり技術者が取得している。[[建築士]]、[[ビオトープ]]管理士も、技術者の資格として認識されている。[[防火管理技能者]]は資格条件として、[[消防法]]施行令条則第11条の4で[[防火安全技術者]]などが講習を受け、効果測定に合格した者と規定されている。 資格取得に際しては、[[技術士]]など実務経験を要するものがある。 === 技術資格者 === 技術資格者という名称もあり、例として交通工学技術者の資格として、日本では交通工学研究会認定交通技術資格者TOP（Traffic Operations Practitioner certified by JSTE）、交通工学研究会認定交通技術上級資格者TOE（Traffic Operations Engineer certified by JSTE）がある。 米国ではPEとは別にPTOE(Professional Traffic Operations Engineer)があり、全国レベルの資格制度として1999年1月に第1 回の資格試験が行われている。資格の認証は，米国交通工学会(ITE)の関連組織であるTPCB(Transportation Professional Certification Board, Inc.)という独立の非営利団体(NPO：nonprofit organization)が行っている。 ;エンジニアの名称の場合 ほかに末尾に「エンジニア」を付けた名称の資格試験も技術者資格である。 （情報処理技術者の資格） [[資格#国家資格|国家資格]]　:　1994年（平成6年）秋期から2008年（平成20年）秋期の間に次の名称の試験があった。 *[[プロダクションエンジニア]] *システム運用管理エンジニア *[[アプリケーションエンジニア試験]] *マイコン応用システムエンジニア *[[テクニカルエンジニア(エンベデッドシステム)試験]] *[[テクニカルエンジニア(システム管理)試験]] *[[テクニカルエンジニア(データベース)試験]] *[[テクニカルエンジニア(ネットワーク)試験]] *[[テクニカルエンジニア (情報セキュリティ)]] [[情報処理技術者試験の変遷]]も参照。 [[資格#公的資格|公的資格]] *[[CGエンジニア検定]] ： [[画像情報教育振興協会]]実施　CGエンジニアおよび画像処理エンジニアの2種がある。 [[資格#民間資格|民間資格]] *[[電気通信設備工事担任者#情報通信エンジニア|情報通信エンジニア]] ： [[日本データ通信協会]]認定　国家資格である[[工事担任者]]の一部有資格者を対象とする。 （その他） * [[家電製品エンジニア]] ： [[家電製品協会]]認定 AV情報家電エンジニアおよび生活家電エンジニアの2種があり、両方を取得すると家電製品総合エンジニアの称号を得ることができる。 * CQE（品質エンジニア）資格認定制度 * 計測制御エンジニア ： エンジニアとしての能力が中立的、 公益的な学術団体である計測自動制御学会により認定される。 * 医療の世界ではメディカルエンジニア(Medical Engineer)なるエンジニアがおり、国家資格の[[臨床工学技士]]の英語標記もMedical Engineerであるが、日本生体医工学会がME(メディカル・エンジニアリング)を検定するME技術実力検定を実施している。これは第1種と第2種に分かれ、検定に合格すると、臨床ME専門認定士という名称の資格が与えられる。この検定は、人工透析機器や人工心肺装置、人工呼吸器といった生命維持管理装置やその他の医療機器の管理・操作・保守に関し、特に保守・安全管理に対する専門知識・技術をもっているかどうかを認定するものである。専門知識をもっているかどうかを認定するものであり、生命維持管理装置に関し実際の現場管理者としての専門家資格は、[[臨床工学技士]]であり、装置の取扱い自体は看護師でもでき、ME技術実力検定は看護師、診療放射線技師、臨床検査技師なども受験している。 == 関連項目 == *[[工学者]] *[[日本技術者教育認定機構]] *[[生産技術]] *[[工作少年]] *[[ゲストエンジニア]] *[[技術者不足]] *[[セールスエンジニアリング]] {{Wikipedia/Ja}} {{DEFAULTSORT:きしゆつしや}} [[Category:技術者|*]] [[Category:科学関連の職業]]