「時事新報」の版間の差分

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時事新報（じじしんぽう）は日本でかって発行された日刊新聞。戦前の五大新聞の一つ。

概要[編集]

1882年（明治15年）3月1日、福澤諭吉より創刊された。ほどなく「日本一」の高級紙になっている^[1]。しかし1936年(昭和11年)末に静かにその歴史を閉じた。戦後いったん復刊されたが、続かなかった。 福沢の計画は新たな政府系新聞を作る予定であった。しかし、1881年の明治十四年の政変により実現が難しくなり、慶應義塾の出版局（現・慶應義塾大学出版会）で独自に新聞を発行することになった。 黎明期の日本のジャーナリズムは大新聞と小新聞に分かれていた。 大新聞は大流行の政論を主とする新聞で、読者は旧武士層が中心。大新聞の代表的存在は『東京日日新聞』『郵便報知新聞』『朝野新聞』であった。 小新聞は紙面が小さく、娯楽性を重視した営利目的のもので、主に庶民を相手としていた。 小新聞の代表的存在は『読売新聞』『東京絵入新聞』などである。

当時のジャーナリズムに対してアンチテーゼを提示する存在が『時事新報』であった。 政党臭の強かった当時の新聞に対して、平明で経済を重視する紙面が人気を博し、1,500部余りだった発行部数は2年後に5,000部を超えるようになった。大正中期までは「日本一の時事新報」と呼ばれ、東京日日新聞・報知新聞・國民新聞・東京朝日新聞と共に“東京五大新聞”と評された。 当時の新聞は正当の機関紙化しており、『東京日日新聞』は政府系の帝政党よりであり、『郵便報知新聞』は大隈の改進党寄り、新たに創刊された『自由新聞』は板垣の自由党寄りと、なっていた。 1896年には、ロイター通信社と独占契約を締結し、1921年パリ講和会議やワシントン軍縮会議で伊藤正徳特派員が世界的スクープを獲得し活躍した。

特徴[編集]

『時事新報』創刊号に掲げられた「本紙発兌の趣旨」には、我々は「いわゆる政党なるものにあら」ず、「他の党派新聞の如く一方のためにするものにあら」ずとして、「独立不羈（ふき）」の精神が掲げられ、「ただ大いに求むる所は国権皇張の一点にあるのみ」と宣言し、「政も語るべし、学事も論ずべし、工業商売に道徳経済に、およそ人間社会の安寧を助けて幸福を進むべき件々はこれを紙に記して洩らすなきを勉むべし」と、バランス良く社会に資する方針が示された。

関連著名人[編集]

• 武藤山治 (実業家)：昭和7年（1932年）に時事新報社に入社
• 波多野乾一：時事新報社北京特派員
• 久米正雄：「時事新報」に「蛍草」を連載
• 河上清：客員特派員

参考文献[編集]