世界対韓労働争議
~ 世界対韓労働争議 について、朝日新聞
世界対韓労働争議（せかいたいかんろうどうそうぎ）とは、あの国の前時代的な差別主義に対して世界の船乗り、パイロット、ウテシ、運ちゃんらが2008年末に立ち上がろうとしている順法闘争。今後その国に対して起こらんとしている一連の出来事である。
この事件に大っぴらな虚構を混ぜることは、山川出版社を代表する書物である世界史に、アンサイクロペディア的な意味で大変失礼なように思われる。これは檀君から盧武鉉に至る優秀な韓民族5000年の悲喜劇史に新たなステージを築かんとする、民族を賭けた新たな1ページなのである。被害を被っている者は迷惑この上ないが。
契機[編集]
2007年12月7日、大韓民国黄海沖に停泊中の香港籍のタンカー「ヘベイ・スピリット号」にサムスン重工業のクレーン船が海上交通の規則を無視して衝突、原油が漏れて大惨事となった事故[1]を発端とする。
韓国内では海洋浄化に多数のボランティアが尽力し、マスコミでも大々的に讃えられた[2]。しかしその一方で、タンカー中にいたインド国籍のジャスプリット・チャウラ・シン船長とチェタン・シャム一等航海士は拘置所へ収監された。シク教徒であるシン船長は拘置所でシク教のタブーであるターバンやカダ[3]を外され、髪や髭を切られた。さらにはインドでは宗教の教義以前に哲学的信条として尊重されて当然であるベジタリアン[4]であったにも関わらず、牛を含む肉や魚入りの食事を強要された。その上裁判の二審では、「停まっている車も悪い」という論理で何故かタンカー側が有罪、クレーン船側が無罪となり、シン船長と乗組員に対してそれぞれ禁固およそ1年半程度の判決が下った。
反発[編集]
直接的な人権侵害としてインドの船員労働組合のみならず、インドの港湾施設、航空、鉄道関係の労働組合、そして大航海時代からの流れを受け継ぐ伝統的な国際組合である国際運輸労連（International Transport Workers' Federation、ITF）[5]がこれに反発した。
ITWFは世界の海の男たちに韓国方面への貨物運送のボイコットおよび韓国の港湾施設の使用拒否を呼びかけた。インド人輸送業従事者のみでは済まなかった。かねてより韓国での海運業は評判が悪く、有色人種の船乗りは韓国人が船長だとどんなに真面目に働いても低い査定が下されることで評判であった。これに加えてインド国内では、輸送業従事者を中心として韓国から来た船の港湾施設使用拒否、大韓航空の着陸拒否、インド国内へのKTX入線拒否が始まろうとしている。サムスン・現代製品や、各種人権サービス業の不買も見られ始め、普段滅多に驚かないことで知られるインド人が激怒。既にムンバイで行われたサムスンの液晶テレビや携帯電話を打ち壊すデモには3000人の市民が参加した。
船舶保有者も概ね船員に対し理解的な姿勢を見せており、ここ世界市民が跋扈する日本でさえもITF加盟労働組合が韓国に対して遺憾の意を示すなど事態は大きくなっている。なおJR総連、私鉄総連もITFに加盟しており、福岡・釜山間の航路が欠航となる可能性がある。既に計画されていた京急品川駅から日韓トンネル経由、ソウル中央駅間の国際快特運行は白紙となった。次世代KTXの技術援助など夢で見られるものですら無くなるだろう。
さらに、当たり屋にぶつかられたのに有罪となり、被害者なのに保険金を払わねばならないということからこれまた大航海時代からの流れを受け継ぐ伝統的な保険組合であるイギリスのロイズ[6]も反発している。彼らが発行する業界紙、ロイズリストの該当記事からはオスカー・ワイルド仕込みの皮肉が散りばめられており、いかに彼らが憤怒の情を内に込めているのかが窺い知れる。彼らの動向次第では船舶およびインド輸送従事者だけではなく、香港、シンガポール、マレーシア、オーストラリア、ニュージーランド、スリランカ、エジプト、ケニア、南アフリカ、カナダを含む英連邦系の各該当従事者でもボイコットが始まる可能性は高い。ボイコットが終焉したとしても、保険料という彼ら最大の武器によって今後劣悪な労働環境への直面が未然に防がれることもある。
その上、ITF、ロイズと同様の世界的な船主組合であるP&Iクラブス国際グループ[7]も韓国での判決に対して深い失望の意を示し、シン船長およびITFを含む関係諸団体の行動を全面的に認めるとした。ここに至っては皮肉すらプレスリリースで確認できず、公的な団体として可能な限りの激しい非難を表明する内容となっている。既に香港籍船舶の船主がボイコットを容認している。さらに釜山経由であった貨物船が目的地である大阪へ直行するよう航路を変更したという事態も確認された。これはブラジル発のバナナ搬送便にも波及している。
そして言うまでもなく、これは国家という暴力機関がプロレタリア階級を不当に扱うという由々しき事態である。これに対してキューバ、ベネズエラ、ベンガル、ベトナム、中国、日本、北朝鮮、ロシアをはじめとする世界各地のインターナショナル加盟政党も、韓国政府に対して強い非難を示している。
開始日声明へ[編集]
God willing I will go to sea very soon. （神はまもなく私が海へ赴くことを祝福している。）: チェタン・シャム一等航海士|清州拘置所における親族との15分の面会にて
事態は少しずつ進行している。チェタン・シャム一等航海士の父からの手紙が公となったのだ。
父、D・R・シャム氏はインド海軍の元提督である。大型商船の運用を任ぜられていることからして大方予想されたことではあったが、拘留されている彼らはいずれもインドにおけるエスタブリッシュメントの一員である。カースト制度上ではブッダやアショカ王と同じクシャトリア以上であることが推察される。働かないことが何よりの美徳とされた両班の思想を受け継ぎ、今でも現場の労働者を蔑視する姿勢が一般的であるかの国の民族——やはり本当に、予想通りにその優秀性が残りの世界のそれとは全く異なる基準であることをまざまざと見せつけられている。
韓国政府側は二名の待遇を改善することを表明した。が、具体的には「韓国人と同等の水準に」改善することである。つまり、これで公式にお二人が韓国人未満の扱いを受けていたことが表明されたのである。毛布を追加するだけでこれは実現されたそうだ。インド人にとって光が差し込まない気温摂氏18度の空間は寒い。
結局のところ、以下に示すような要求は何一つ満たされていない。インド船員組合アブドゥルガニ・セラン書記長は、計画されたボイコットは2月1日より開始されると明言した。日本が政権交代してもこれは覆されることが無い。自治労の運輸関連部門もITWFに加盟しているのだから。
静かな始まりと抵抗[編集]
2月1日、ボイコットは確かに開始した。ロイズリストをはじめとする英語圏の海運業界紙で細々とそれらしい報道があるのみであった。
しかし実際の所は、これは細々では無くこそこそであった。ボイコットの詳細は徹底的に隠蔽され、万国の労働者と共に戦う赤旗や労働新聞も、もちろん報道を自粛した。この労働争議において一体誰が主導しているのかは、一切明るみに出ていない。
しかし、ハインリッヒの法則がある通り、世界各地で氷山の一角といえる、ある出来事が散見されている。それは、韓国が運用している船が何故か海の上で金が無くなり、最寄りの港に入港できずに海の上で立ち往生するという現象である。これはインド沖に限らずベルギー沖でも見られ、今後も増える可能性が外部より指摘されている。
これに対して韓国側もあの手この手で策を講じている。ロイズの本拠地である札幌に民族の精気を結集させた崇礼門を復活させたが、3日と経たないうちに自衛隊に破壊された。今では事務所に無許可で東原亜希に勝手に全てを託している。意外にも事はうまく運んでおり、3月7日、ロイズは経営不振でイギリス政府に国有化された。しかしこれは同名の銀行であり、海の男が血気盛んに議論する保険組合や、チョコレート工場は健在である。
彼らの戦いはとりあえずは鳴りを潜め、大法院（最高裁）の判決を待つこととなった。
最善の一手[編集]
4月23日、午後2時30分。大法院の判決は、あらゆる方面からの要求を額面通りに全て満たすものであった。タンカー船員は無罪への道が開け、サムスングループが抱える負担は前回の判決通りに軽減されるという、キムチ冷蔵庫の発明に匹敵する画期的なものであった。
~ 韓国の情勢 について、安達祐実
今後の可能性[編集]
船乗りをはじめとする運送業従事者らの要求は「人権侵害に対する謝罪と賠償」「有罪となった船長と船員に対する名誉回復」「加害者が罰せられる当たり前の法治主義体制の回復と継続」「当該国内でキムチとコチュジャンを口にしない自由」であり、これら四点が全て満たされない限り、ボイコット運動を拡大することが明言されている。
韓国が船長と船員を無罪とすると、サムスン重工業はタンカー再整備費、滞在に伴う各種経費、慰謝料を含む数百億円相当の賠償支払いが命じられることが予想されるが、同社の2006年の売上は500億円程度[8]であるため、破綻を免れることは困難である。これで名誉回復は達成され、人権侵害に対する謝罪と賠償についてもある程度は達成される可能性があるものの、残った懸案についてはどうしたら達成されるのか疑問[9]である。ところが、見事に負担は軽減された。しかしこの決定を行ったのは法に基づいて判決を下したはずの裁判官であるので、ノーベル賞受賞に該当する者はいない。
韓国は大陸の国であるが、三方は海、そして一方は海より行き来が困難なあの陸地であるので、実質的な島国である。また韓国はその国民総生産の8割近くを貿易に依存する国家である。その上、サムスンDRAMを製造するのは日本の工業用ロボットであり、自転車の部品はシマノであり、昨今のデモで用いられた蝋燭の大半はカメヤマローソク製品である。昨年の時点で石油備蓄は1ヶ月程度、食料自給率は32%である。これらから導き出されることとは、これがかの地が伝説の国にして、ウリスト教が目指す所の神の国の実現の始まりに他ならないのだろう。きっと。
解説[編集]
- ↑ 韓国沖でタンカーが衝突事故、原油1万トン以上が流出 国際ニュース : AFPBB News
- ↑ (cache) 「泰安のボランティアにノーベル賞を！」 | Chosun Online | 朝鮮日報
- ↑ ブレスレット。仏教における数珠、キリスト教におけるロザリオと同格の存在。
- ↑ これは日本で言うところの毎日風呂に入る、あるいは今までに食べてきたパンの枚数を数えないという習慣に相当する[1]。
- ↑ 世界百四十余ヶ国、10万人以上が加盟する、フリーメーソンの次に強い国際組織。あなたが今使っている中国製マウスやアメリカ製OS、インスタントコーヒーの原料は皆彼ら組合員が運んだものである。
- ↑ 世界の海上保険の総元締めである。彼らが居ないと、ミクロソフトを含むあなたが今使っている中国製マウスやアメリカ製OS、インスタントコーヒーの原料に携わる業者はその経営を困難にしていることであろう。
- ↑ 世界の船舶のうち重量にして90%の船が各国のP&Iクラブス会員による保有である。あなたが今使っている中国製マウスやアメリカ製OS、インスタントコーヒーの原料はry
- ↑ サムスン デジタルワールド - サムスングループ｜企業構成 - サムスン重工業
- ↑ Wikipedia:ja:法の不遡及も参照のこと。
関連項目[編集]
- ソウル労働争議 (2008年)
- OINK
- 斜め上
- 反日 - 朝の日差しを避けることはセロトニンの分泌を妨げ、精神に悪影響を与えることが指摘されている。
- 因果応報
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