ブルーノート (アメリカ合衆国ドル札)
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（ブルーノートから転送）
ブルーノートは、アメリカ合衆国で準備されている新ドル札。
目次
概要[編集]
- 現在のドル札（グリーンバック）をアメリカ国内では流通不可とし、新札（ブルーノート）を発行、それとともに旧ドルは大暴落し、旧ドルを大量に抱えた中華人民共和国や日本、産油国はデフォルト（国家破産）状態となる[1]。
- これはアメリカの借金[2]をゼロにする「クラッシュ・プログラム」と呼ばれる大掛かりな詐欺行為で、数年前から準備されている[1]。
- 米連邦準備制度理事会（FRB）は、2011年2月10日に予定していた新百ドル紙幣の発行を延期すると発表した。印刷を担当する財務省造幣局が、印刷された新紙幣にしわが入っているのを発見した[3]。
備考[編集]
- サブプライム問題[4]の始まった2008年秋から2、3ヵ月の間に、日銀は国会審議も通さず、80数兆円分のドルを刷ってアメリカに送っている[5]。
- 日本は輸出で稼いだ外貨を、米国債等のドル資産で保有し続けている。日本が抱える米国債は、政府系金融機関だけで55兆円、民間の国債を加えれば330兆円に登る。一番の問題は、この米国債を自由に売れないこと（日本人は自分たちで稼いだ金を使うことが出来ない）。かつて橋本龍太郎が「米国債を売りたいとの誘惑にかられたことがある」と発言、アメリカの逆鱗に触れたのは有名な話。米国債は日本最大の不良債権である[6]。
FRBの実相[編集]
詳細は「連邦準備制度」を参照
- 1910年11月22日、J・P・.モルガンが所有するジョージア州沿岸のジキル島で、生涯口外しないとの約束のもと、世界最大クラスの銀行家フリーメイソンの7人（メンバーで世界の総資産の1/6を占めている）による秘密会議が開かれ、合法的な搾取システムであるFRB設立の計画が討議された[7]。
- J・P・モルガンやポール・ウォーバーグ、ジョン・D・ロックフェラーの後ろ盾のもと、1913年に、ウッドロウ・ウィルソン大統領が法案に署名し、連邦準備制度が成立する[7]。
- ウィルソン元大統領は、晩年「騙されてFRB法案に署名した」と述べ、亡くなる直前「私はうっかりしてこの国を滅亡させてしまった」と言ったといわれている[6][7]。
- また同元大統領は「国家の成長と私たちのすべての活動は、ほんのわずかの人たちの手の中にあります」「私たちは文明化した世界においての支配された政府、ほとんど完全に管理された最悪の統治国家に陥ったのです」「もはや自由な意見による政府、信念による政府、大多数の投票による政府はありません。小さなグループの支配によって、拘束される政府となってしまったのです」(『Erectonic journal』）とも述べている。ウィルソンの言葉どおり、こうしてアメリカは「最悪の統治国家」となった[6]。
- 第26代大統領のセオドア・ルーズベルトも、退職後『ニューヨーク・タイムズ』に国際金融資本家の脅威について語っている。「これらの国際的な銀行家たちとロックフェラーのスタンダード石油一味が、強制して世論をまとめたり、または、表面に出ない陰の政府を構成している権力を持つ、腐敗した徒党の命令を拒否する公共職の役人を追い出すために、この国の多くの新聞とこれらの新聞の寄稿欄を支配しています[8]」[6]
- アメリカ政府はFRBの株式を1株も所有せず、株主の資本は100%、ロスチャイルド系とロックフェラー系の金融資本家によって占められている[7][6]。彼らの最大の目的は通貨の発行権を握ることで世界を支配することである[6]。なお、FRBに限らず日銀をふくむ各国の中央銀行は民間出資であるので、やはり同様の陰謀論が成り立つ。
- FRBと対立する政治家が次々と不審な死を遂げている。1963年6月4日、ジョン・F・ケネディは政府紙幣の発行を財務省に命じる大統領命令第11110号を発令する（アメリカ政府にドルの発行権、管理権を置こうとした）。しかし、その年の11月22日、ケネディ大統領は暗殺される。ケネディだけではなく、中央銀行を政府や議会の管轄に移そうとした人間の多くが不審な死を遂げている[6]。
- アメリカ議会の銀行・通貨委員会議長を務めたルイス・マクファッデンは、連邦準備制度を批判して毒殺されている。1932年6月、マクファッデンは議会で次のように述べた「我国には世界中で過去に存在した数ある有害な制度の中で、最悪な連邦準備制度があります。この悪魔の制度は、合衆国の国民を貧乏にします。そして事実上合衆国政府を破産に追い込むでしょう。それは理事会をコントロールする金持ちのハゲタカによる腐敗した策略によって、成し遂げられるのです。連邦準備銀行は政府機関ではなく、自らの利益と外国の顧客の利益のために、合衆国の国民を食い物にする私的信用独占企業体だ」[6]
- アメリカの政治家ロン・ポールは「FRBの崩壊と米軍の全世界からの撤退の日が必ず来る」と断言している[5]。また、経営コンサルタントで国際政治分析に定評のあるマイケル北村は「アメリカは必ず崩壊する。詐欺のカラクリはいつかはばれる。人類はアメリカという悪夢を過去のものとしなければならない」と述べている[6]。
脚注[編集]
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- ↑ 1.0 1.1 ベンジャミン・フルフォード『仕組まれたアメリカ解体の真実』 青春出版社 2009年
- ↑ アメリカ国家の借金は史上最悪の59.3兆ドルにも膨らんでいる。また、外国にバラまいたドルを入れれば、その総額は100兆を超えている。それに対してGDPは14兆ドル。どう考えてもアメリカは倒産している。ジョージ・ソロスは、「アメリカの金融システム全体が、基本的に支払い不能となっている。救済案によって金融機関が窮地を脱することは可能だろうが、そうすることで経済を圧迫するという状況だ」と述べている。
- ↑ 産経新聞 2010年10月2日
- ↑ サブプライム危機とは、FRBの極端な低金利政策により、人為的に引き起こされた不動産バブルである。サブプライム問題を引き起こした犯人は、莫大な利益を手にしている。いかがわしい金融商品を売ることで発行手数料や販売手数料を稼いでいる。将来の損益を無視してデリバティブを駆使、利益の先取りを行った。不動産バブルを潰して株価差益をとり、7000億ドルの公的資金投入により完全に焼け太った。そのツケを払ったのは、世界各国の国民とサブプライム商品を買ってしまった世界各国の金融機関である。（マイケル北村）
- ↑ 5.0 5.1 中丸薫、ベンジャミン・フルフォード 『ドル消滅の仕組み』 青志社 2009年
- ↑ 6.0 6.1 6.2 6.3 6.4 6.5 6.6 6.7 6.8 マイケル北村 『まるごと金融詐欺立国アメリカ超崩壊』 徳間書店 2009年
- ↑ 7.0 7.1 7.2 7.3 伊達巌 『聖書の暗号は知っていた[闇の絶対支配者]ロスチャイルド・イルミナティ・フリーメーソン』 徳間書店 2010年
- ↑ 自由の国アメリカは、言論の自由がない国である。マスコミは歴代政権にコントロールされ続けている。9.11事件でその事実は露呈した。ABC、NBC、CBS、CNNなど主要テレビ局は政府の管理下に入ってしまっている。多くの日本人は、まだアメリカに洗脳されている。
