OL
OL（おーえる、和製英語: office lady の略）とは、「女性の会社員や事務員」を意味する和製英語である。
かつて働く若い女性に対する呼称として広く使用されていたBG（business girl）などに代わる呼び名を1964年（昭和39年）に、週刊雑誌『女性自身』が公募し、読者投票の結果誕生した造語である。
英語本来の表現としては office worker（オフィス従業員）や company employee（会社員）がこれにあたるが、通常これらには female を付けて「女性のオフィス従業員」という表現はしない。
呼称
「女性会社員」を表す言葉としては、大正時代には「職業婦人」、昭和中期以降は “business girl” の頭文字を取った「BG」というもの単語が有った。しかし「英語で BG は Bar Girl の略称で、これは売春婦という意味」という噂が東京オリンピックを翌年に控えた1963年（昭和38年）に広まった為、NHKは9月にこの単語の使用を止めた。この機運に伴い週刊誌『女性自身』が「東京オリンピックで来日する外国人の誤解を防ぐため」この単語を使わないようにする事を提案し、代替語の誌上公募を行った結果、11月には候補の中から「OL」を選出したと発表した。
この「OL（オフィスレディー）」は『約30000通の投書の内最多の4256票を獲得した』と発表されていたが本来は7位であり、実際の1位は「OG（オフィスガール）」だった事実が後に明かされた。当時の編集長である櫻井秀勲が『「職場の女の子」という意味の様で個人的に気に入らない』という私情から「オフィスレディー」が1位になったかの様に捏造したという。
皮肉なことに、英語ではこの lady の方が「怪しげな魅惑の女」といった意味合いを含む単語であり、実際に「売春婦」を表す表現の中にも lady of easy virtue、lady of pleasure、lady of the night 等が有る。今でこそ「OL」は英語圏でもちょっと知られた “Engrish” となっているが、これが使われ始めた1960年代中頃にアメリカやイギリスから日本駐在に来た会社員の中には「ではこれからうちのオフィスレディーを紹介しましょう」と言われて困惑する者が少なくなく、中には不謹慎だと怒りだす者もいたという。
「OL」と決まったものの世間一般へ浸透するまでには長い時間を要する事となる。1970年の時点では、雑誌や映画そしてTVドラマなどにおいて「BG」がまだ普通に使用されていたが、1973年から1975年の間には完全に定着したようである。
元々は日本で作られた言葉であるが、日本文化の影響を受けている香港や台湾においても使われることがある。
OLの定義
OLとは、企業の補助的な業務を担当する一般職の女性社員もしくは女性事務員のみを指す語である。したがって同じ会社員でも総合職であったり、役職が付いたりするとOLとはもう言わない。女性の警察官、自衛官、消防士、医師、看護師、パイロット、船員、弁護士、公認会計士などといった高度に責任を有するまたは高度な国家資格を要する職業は、OLの中には含まれないことが多い。ただし最近では、職種に関わらず「オフィスで働く女性」全般を指す言葉として利用されることも多い。
採用
制服を着用して、専らオフィス内のデスクワークや事務整理に従事している女子社員の多くは、一般職や派遣社員である。最近は地域総合職やエリア総合職という地域を限定した総合職もある。
服装
いわゆるOLは事務職採用で特定分野のみを行うよう会社に採用された者なので内勤が多いが、何故か制服を着用して業務することが多い。最近はOLの制服制度を廃止している企業も多いが、社会的に考えると「何のために制服を着せているのか?」という疑問の声が多い。
要するに日本の場合、会社員の男性の多くがスーツにネクタイ姿なので、それが標準の服装なので、女性社員も同じように同じ服装をという目的で統一した制服を着せているというのが企業側の見解である。
但し、誤解している者も多いが日本のサラリーマンは殆どスーツ姿であるが、この場合スーツ姿はあくまで会社員の標準服装となっているだけで制服とはなっていない。制服の定義を鑑みれば、サラリーマンのスーツ姿は制服とはいえない。単に標準服装というだけである。対して、女性社員の場合は全員同じデザインの服装なので紛れも無く制服である。このことから制服ではなくスーツ姿で勤務しても良いのではという意見も多く、制服着用が無意味であると判断した企業はOLの制服制度を廃止している。
一方、女性社員の制服について肯定的な考え方も存在する。傾向として女性は男性と比較して衣服に対する意識が遥かに高いので、制服の着用によってデザインの差異、ブランドなど精神的な煩わしさから開放されるというものである。また企業のイメージ戦略の一環として、制服を積極的に活用しようという動きもあり、オリジナルデザイン、高級ブランド化など制服マーケットはむしろ拡大基調にあると見てよい。
女性警察官や女性自衛官の場合は、身分明示、法的作用、犯罪鎮圧上の効力、所属識別、階級識別などの理由で制服は必須である。
