「普通科 (学校)」の版間の差分
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「普通教育に関する各教科」には、それぞれ教科に属する科目が設けられ、各科目ごとの標準単位数は次の通りである。なお、次の各科目においては一部が「必修科目」とされており、必修科目については、表内の規則に基づいて履修しなければ高等学校を卒業することはできない。<br />なお「[[専門教育を主とする学科]]」(専門学科)においては、一部の「必修科目」を「専門教育に関する各教科」に属する科目によって代替することも認められている<ref>例えば、工業に関する学科においては、社会と情報、情報の科学のいずれかを専門教科「工業」の科目「情報技術基礎」で代替できる。</ref>が、普通科においてはこのような措置は一切ない。 | 「普通教育に関する各教科」には、それぞれ教科に属する科目が設けられ、各科目ごとの標準単位数は次の通りである。なお、次の各科目においては一部が「必修科目」とされており、必修科目については、表内の規則に基づいて履修しなければ高等学校を卒業することはできない。<br />なお「[[専門教育を主とする学科]]」(専門学科)においては、一部の「必修科目」を「専門教育に関する各教科」に属する科目によって代替することも認められている<ref>例えば、工業に関する学科においては、社会と情報、情報の科学のいずれかを専門教科「工業」の科目「情報技術基礎」で代替できる。</ref>が、普通科においてはこのような措置は一切ない。 | ||
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2019年12月25日 (水) 15:03時点における版
普通科(ふつうか)とは、日本の後期中等教育を行う課程に設置される「普通教育を主とする学科」のことである。 テンプレート:TOC limit
概要
一般的に普通科というと、高等学校、中等教育学校の後期課程、特別支援学校の高等部におけるものを指すことが多い。高等学校、中等教育学校の後期課程における普通科については、「高等学校設置基準」(平成16年文部科学省令第20号)の第5条第1号・第6条第1項、「高等学校学習指導要領」などに定められている。特別支援学校における普通科については、「特別支援学校の高等部の学科を定める省令」(昭和41年文部省令第2号)の第1条・第2条第1項、「特別支援学校高等部学習指導要領」などに定められている。
普通科における教育の大半を占める普通教育は、専門分野に特化した専門教育に対して、幅広い分野のうち、特に基礎的なものを扱うという普遍的教育を目指している。学校によってはこの普通科をコースごとに分け、中には「大学進学コース」や「特別進学コース」など、大学受験に特化したコースを設置している所も存在する。教科としては国語・地理歴史・公民・数学・理科・英語・保健体育・家庭・芸術・情報及び総合的な学習の時間を主に履修する。一部に商業などの専門科目や学校設定教科・科目を履修する学校もある。
高等学校の普通科の生徒数は、235万7844人(平成30年度・学校基本調査による)であり、高等学校の本科生徒総数(322万6497人。同調査)に占める割合は、73.1%(同調査)である。
普通科における普通教育
高等学校、中等教育学校の後期課程における教育課程の基準は、高等学校学習指導要領(文部科学省告示)に定められる。
普通科では、国語・地理歴史・公民・数学・理科・保健体育・芸術・外国語・家庭・情報という主に「普通教育に関する各教科」による教育活動が行われている[1]。
これらの教科のほかに、総合的な学習の時間や特別活動もある。また、学校によっては専門教科や、学校設定教科・学校設定科目を履修させる学校もある。卒業までに取得が必要な単位数は、「各教科に属する科目」の単位数と「総合的な学習の時間」の単位数を含めて74単位以上とされている。なお、「単位」については、1単位時間を50分として、35単位時間の授業を1単位として計算することが標準とされている[2]。普通科では学校設定教科・学校設定科目は一定単位までしか卒業に必要な単位に含められず、現行学習指導要領では20単位が上限である。
この他、高大連携科目や専門学校の科目などの学校外における学習も36単位まで校長が認定することができる。
「普通教育に関する各教科」には、それぞれ教科に属する科目が設けられ、各科目ごとの標準単位数は次の通りである。なお、次の各科目においては一部が「必修科目」とされており、必修科目については、表内の規則に基づいて履修しなければ高等学校を卒業することはできない。
なお「専門教育を主とする学科」(専門学科)においては、一部の「必修科目」を「専門教育に関する各教科」に属する科目によって代替することも認められている[3]が、普通科においてはこのような措置は一切ない。
普通教育に関する 各教科 |
各教科に属する科目 | 標準単位数 | 必修科目 |
---|---|---|---|
国語 | 国語総合 | 4単位[4] | 「国語総合」 |
国語表現 | 3単位 | ||
現代文A | 2単位 | ||
現代文B | 4単位 | ||
古典A | 2単位 | ||
古典B | 4単位 | ||
地理歴史 | 世界史A | 2単位 | 「世界史A」または「世界史B」 |
世界史B | 4単位 | ||
日本史A | 2単位 | 「日本史A」、「日本史B」、「地理A」および「地理B」のうちから1科目 | |
日本史B | 4単位 | ||
地理A | 2単位 | ||
地理B | 4単位 | ||
公民 | 現代社会 | 2単位 | 「現代社会」または「倫理」・「政治・経済」 (「倫理」と「政治・経済」は一対。) |
倫理 | 2単位 | ||
政治・経済 | 2単位 | ||
数学 | 数学I | 3単位[5] | 「数学I」 |
数学II | 4単位 | ||
数学III | 5単位 | ||
数学A | 2単位 | ||
数学B | 2単位 | ||
数学活用 | 2単位 | ||
理科 | 科学と人間生活 | 2単位 | 1.「科学と人間生活」と「物理基礎」、「化学基礎」、「生物基礎」、「地学基礎」から1科目 2.「物理基礎」、「化学基礎」、「生物基礎」、「地学基礎」から3科目 (1または2のどちらか) |
物理基礎 | 2単位 | ||
物理 | 4単位 | ||
化学基礎 | 2単位 | ||
化学 | 4単位 | ||
生物基礎 | 2単位 | ||
生物 | 4単位 | ||
地学基礎 | 2単位 | ||
地学 | 4単位 | ||
理科課題研究 | 1単位 | ||
保健体育 | 体育 | 7単位 - 8単位 | 「体育」および「保健」 (双方とも) |
保健 | 2単位 | ||
芸術 | 音楽I | 2単位 | 「音楽I」、「美術I」、「工芸I」および「書道I」のうちから1科目 |
音楽II | 2単位 | ||
音楽III | 2単位 | ||
美術I | 2単位 | ||
美術II | 2単位 | ||
美術III | 2単位 | ||
工芸I | 2単位 | ||
工芸II | 2単位 | ||
工芸III | 2単位 | ||
書道I | 2単位 | ||
書道II | 2単位 | ||
書道III | 2単位 | ||
外国語 | コミュニケーション英語基礎 | 2単位 | 「コミュニケーション英語I」 (英語以外の外国語を履修する場合は、 学校設定科目として設ける1科目とし、 その単位数は2単位を下らないものとする。) |
コミュニケーション英語I | 3単位[6] | ||
コミュニケーション英語II | 4単位 | ||
コミュニケーション英語III | 4単位 | ||
英語表現I | 2単位 | ||
英語表現II | 4単位 | ||
英語会話 | 2単位 | ||
家庭 | 家庭基礎 | 2単位 | 「家庭基礎」、「家庭総合」および「生活デザイン」のうちから1科目 |
家庭総合 | 4単位 | ||
生活デザイン | 4単位 | ||
情報 | 社会と情報 | 2単位 | 「社会と情報」または「情報の科学」 |
情報の科学 | 2単位 | ||
総合的な学習の時間 | 3単位 - 6単位 | (必修) |
- ↑ ただし、「専門教育に関する各教科」を開設することを妨げるものではなく、普通科であっても法令上は専門教育を主体とした教育課程を編制することが可能であり、そのような学校も少数ある。
- ↑ 例えば、週に1回・50分の授業を1年間受けたら1単位となる。但し、週に5回・10分間の授業を1年間受けて1単位とすることも可能。
- ↑ 例えば、工業に関する学科においては、社会と情報、情報の科学のいずれかを専門教科「工業」の科目「情報技術基礎」で代替できる。
- ↑ 生徒実態等に応じて3単位もしくは2単位まで減少することが可能
- ↑ 生徒実態等に応じて2単位に減少することが可能
- ↑ 生徒実態等に応じて2単位に減少することが可能