「方円社」の版間の差分

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方円社（ほうえんしゃ）は日本の囲碁の囲碁専門家団体組織。明治から大正にかけて活動した。1924年の碁界大合同による日本棋院設立まで存続した。

歴史[編集]

明治維新によって幕府の保護を失う打撃を受けた囲碁界は、青息吐息の状態であった。 1875年(明治8年)から1876年にかけて本因坊丈和の実子である中川亀三郎と井上家の小林鉄次郎が新時代の囲碁組織を企画した。村瀬秀甫（後の本因坊秀甫）を越後から呼び戻し、1879年(明治12年)4月に囲碁研究会として「方円社」を神田区表神保町に設立した。社長に七段村瀬秀甫が就任し、副社長に六段中川亀三郎、理事に五段小林鉄次郎が就任した。 賛同した名士は、、井上馨、山田顕義、山県有朋、後藤象二郎、大隈重信、岩崎弥太郎、渋沢栄一、成島柳木などであった。 塾生制度により入塾した主な少年棋士に石井千治、田村保寿(本因坊秀哉)、雁金準一（1891）、岩佐銈（1895）、高部道平（1899）、林文子（喜多文子）、杉岡栄次郎、田村嘉平（1891）などがある。 方円社発会の記念対局には、本因坊秀悦、林秀栄五段、安井算英五段などの家元四家の棋士も参加した^[1]。

方円社の所属棋士に方円社四天王と称された小林鉄次郎、水谷縫次、酒井安次郎、高橋杵三郎らがいた。 しかし方円社の隆盛は村瀬秀甫の抜群の技量に負うところが大きかった。

1880年(明治13年)方円社独自の段位免状を発行した。本因坊家にとっては打撃であった。 1881年(明治14年)、村瀬秀甫が中川亀三郎を先二に打ち込み、八段に推薦される。この年より、常置指南を置くことになり、村瀬秀甫、中川亀三郎、小林鉄次郎、水谷縫次、高橋周徳、高橋杵三郎、梅主長江、酒井安次郎、大沢銀次郎、林佐野、今井金江茂、関源吉らが交代でこの役割を担当した。1883年(明治16年)、従来の段位制を廃し、級位制を採用する^[1]。

明治19年、村瀬秀甫が没すると、方円社は衰退期に入った。 1889年(明治22年)には「青年研究会」を発会、「青年囲碁研究会新誌」も創刊される。1907年(明治40年)には鈴木為次郎が飛び付き三段、1909年(明治42年)には瀬越憲作が飛び付き三段で参加する。 中川亀三郎は1899年に引退し、小林鉄次郎に代わって副社長となっていた元安井家門人の巌崎健造が3代目方円社社長、石井千治が副社長となる。 1891年に田村保寿、1905年(明治39年)には雁金準一が方円社を退社した。 1893年(明治26年)に神田区錦町三丁目十五番地へ新築移転した。現在の学士会館の南側で、神田税務署の西側である。移転から数ヶ月後に小林鉄次郎が亡くなると、その繁栄も次第にかげりを見せ始め、数年後には会館を手放すことになった。 1912年に巌崎健造が引退し、2代目中川亀三郎が4代目方円社社長となった。

碁界合同[編集]

碁界は、中央棋院、方円社、裨聖会の三派鼎立時代を経て、1923年(大正12年)の関東大震災により各派は大きな打撃を受け、中央棋院と裨聖会は方円社に合同を申し入れ、これを拒否するならば方円社との新聞手合を拒絶すると迫った。雁金準一・田村保寿、小野田が離脱し、加藤信に続く棋士は岩本薫四段のみになった方円社はこれを受け入れた。1924年(大正13年)4月に関西の棋士らも参加して棋界合同協議開催、5月に方円社解散、7月に碁界大合同による日本棋院が設立され、方円社所属棋士は日本棋院所属となった。

囲碁ジャーナリズムの興隆[編集]

囲碁雑誌は方円社発行が先鞭をつけた。 方円社は毎月第3日曜に月例会を開催し、秀甫の講評を付けて例会の棋譜を掲載する「囲棋新報」を月報として明治12年に発刊開始した。棋士の技量向上のため機関紙として惜しみなく懇切な評を開陳し、さらに一般同好にも配布して普及に役立てたのである。続いて明治40年10月に「囲碁雑誌」、41年1月「碁界新報」、41年10月「碁」、42年5月「囲碁世界」などが創刊した。

新聞囲碁欄の始まりとしては1878年(明治11年)月に『郵便報知新聞』が中川亀三郎と高橋杵三郎（1836-1902）の対局の棋譜を掲載したのが最初である。 次に1885年(明治18年)3月10日の読売新聞が本因坊秀栄対村瀬秀甫戦を掲載するなど、明治10年代ごろから新聞紙面に棋譜が登場した。 定期的に新聞に囲碁が掲載されはじめるのは明治30年代からである。40年代になると競って囲碁を取り上げるようになる。明治31年には神戸新聞が打碁を掲載し、新聞碁の先駆けであった。 日刊新聞では時事新報、万朝新聞、二六新聞、国民新聞、読売新聞、報知新聞、大朝新聞、大毎新聞、大阪時事新聞、大阪新報、神戸新聞などが碁をとりあげ、明治末期には有力な日刊紙はもとより、地方紙にも定期的に棋譜が掲載されるようになり、大正の黄金時代を迎えた^[1]。棋士たちがグループに分かれていたときには、それらのグループごとに後援する新聞社が異なり、大同団結の機運をそぐことにもなっていた。矢野由次郎の回顧によれば、明治37年から40年ごろの対局料（手合料）は「一局二十五円―内評料七円、経費約三円残金十五円也であったという^[2]。 1920年(大正9年)には中外商業新報（日本経済新聞の前身）が坊社両派の混合敗退戦を開始した。 1916年(大正5年)大阪朝日新聞にて坊社対抗戦が粉われる(選手各8名、方円社の喜多文子は坊門側で出場した）。 1917年(大正6年)時事新報で坊社合同対局、広瀬平治郎と野沢竹朝の対局が行われた。

歴史的意義[編集]

実力主義を導入したこと、棋士の育成制度を採用したこと、など囲碁の普及と近代化に大いに功績があった。 新聞に囲碁が掲載されると新聞記事の文化面の充実とともの囲碁の宣伝にもなり、囲碁が幅広い層に普及していく要因の一つになった。 方円社では1900年(明治33年)頃には初段以上の名簿は全国で500人に達するなど、幅広い普及を果たした。

歴代社長[編集]

• 第一代 村瀬秀甫 1879－1886
• 第二代 中川亀三郎 1886－1899
• 第三代 巌崎健造 1899－1912
• 第四代 中川亀三郎（２代目） 1912－1920
• 第五代 広瀬平治郎　1920－1924
• 第六代 岩佐銈　1924 日本棋院設立に当たり方円社を解散

参考文献[編集]