三洋電機のソースを表示

{{基礎情報 会社
|社名 = 三洋電機株式会社
|英文社名 = SANYO Electric Co., Ltd.
|ロゴ = [[ファイル:Sanyo logo.svg|200px|ロゴ]]
|種類 = [[株式会社]]
|市場情報 = {{上場情報 | 東証1部 | 6764 | 1954年12月16日}}{{上場情報 | 大証1部 | 6764 | 1954年4月1日}}{{上場情報 | NASDAQ | SANYY}}
|略称 = サンヨー、三洋、SANYO
|国籍 = 
|郵便番号 = 570-8677
|本社所在地 = [[大阪府]][[守口市]]京阪本通二丁目5番5号
|電話番号 = 06-6991-1181
|設立 = {{jdate|1950|4|8}}
|業種 = 3650
|統一金融機関コード = 
|SWIFTコード = 
|事業内容 = 電化製品、半導体等の製造・販売・保守・サービス等
|代表者 =  佐野 精一郎（[[代表取締役]][[社長]]）
|資本金 = 3,222億4,200万円
|売上高 = 連結：2兆2,154億3,400万円<br />単独：1兆2,159億1,400万円<br />（[[2007年]]3月期）
|総資産 = 連結：1兆9,709億4,000万円<br />単独：1兆2,158億7,700万円<br />（2007年3月期）
|従業員数 = 連結：99,875名　単独：10,823名<br />（2008年3月末日現在）
|決算期 = [[3月31日]]
|主要株主 = [[wiki:ートラスト信託銀行|日本マスタートラスト信託銀行（株）]]（信託口）　4.72%<br />三洋電機従業員持株会　2.64%<br />[[三井住友銀行|（株）三井住友銀行]]　2.31%
|主要子会社 = [[三洋電機コンシューマエレクトロニクス|三洋電機コンシューマエレクトロニクス（株）]]　79.6%<br />[[三洋半導体|三洋半導体（株）]]　100% 
|関係する人物 = [[井植歳男]]（創業者）
|外部リンク = http://jp.sanyo.com/
|特記事項 = 
}}
[[画像:SANYO Electric Co., Ltd..jpg|thumbnail|280px|本社第一ビル（大阪府守口市）]]
'''三洋電機株式会社'''（さんようでんき、英文表記：''SANYO Electric Co., Ltd.'' ）は、日本の[[電機メーカー]]。[[東京証券取引所|東証]]1部・[[大阪証券取引所|大証]]1部[[上場]]。本社は[[大阪府]][[守口市]]に所在。社名は、[[太平洋]]・[[大西洋]]・[[インド洋]]を意味し、世界で活躍できる企業になるという意志が込められている。ブランドビジョンは『Think GAIA（シンクガイア）』<ref>2007年3月までは呼称をコーポレートスローガンとし、そのコーポレートスローガンを『人と・地球が大好きです』としていた。</ref>。

== 概要 ==
=== 創業の経緯 ===
[[松下幸之助]]の義弟で[[パナソニック|松下電器産業（現・パナソニック）]]の創業にもかかわり、同社の専務取締役であった[[井植歳男]]（いうえ としお）が、[[wiki:連合国軍最高司令官総司令部|GHQ]]による[[公職追放]]指定に伴い、[[1946年]]に松下電器を退社。翌年[[2月1日]]、松下幸之助より、[[自転車]]用発電ランプの製造権と[[加西市]]にある[[パナソニック電工|松下電工（現・パナソニック電工）]]北条工場<ref>現在の『[[イオン加西北条ショッピングセンター]]』敷地</ref>を譲り受け、個人事業『三洋電機製作所』を創業し、自転車用ランプを製造<ref>当初は松下電器が販売。のちに直販化</ref>。松下電機産業の[[後藤清一]]も創業時に工場長として参加<ref>後に副社長</ref>。[[1950年]]、三洋電機株式会社設立。会社のマークに、源流企業の松下電器の『ナショナルマーク』類似の、円形に電気のスパークとサンヨーロゴをデザインしたものを採用。[[1953年]]に開発した噴流式[[洗濯機]]が大ヒットし、一躍有名になった。

=== 商品 ===
自社[[ブランド]]の[[wiki:家庭用電気機械器具|家電製品]]自体の[[シェア]]は小さいものの、[[洗剤]]の不要な洗濯機や、[[wikiニッケル・カドミウム蓄電池|ニッケル電池]]、[[wiki:リチウムイオン二次電池|リチウム電池]]の商品化など、一部の技術力は高いものを持っており、自社ブランドが表に出ない光デバイスや[[二次電池]]、パソコン等電子機器用[[コンデンサ]]など一部の電子デバイスや、デジタルカメラなどの完成品の[[OEM]]供給ではトップシェアを持つ製品が数多く存在し、『'''縁の下の三洋'''（電機）』と言われることもある。特に[[デジタルカメラ]]のOEM供給元としては世界トップシェアを誇っている。『デジカメ』は三洋電機の登録商標でもある。また、『デジカメ』・『ムービーデジカメ』の[[商標]]を保有している。[[CD-R]]ドライブの書き込みエラー（[[バッファアンダーラン]]）防止機能『BURN-Proof（バーン・プルーフ）』を世界で初めて開発した。[[コインランドリー]]の機器では国内市場をほぼ独占していたが、近年は海外メーカーの進出で独占状態は崩れている。ナビゲーションシステムの[[PND]]分野では、2006年末に発売した『ミニゴリラ』が人気を得て、国内PND市場70%のトップシェアを誇る。世界初、業界初<ref>しかも、白物家電や後述の携帯電話等の通信機器に顕著に現れている</ref>といった商品を多く投入し、開発技術力は至って高い。

低価格競争の激しい[[家電量販店]]よりも、地元密着型でアフターサービス重視の街の[[電器店]]を優遇する傾向があり、[[ハイビジョンレコーダ]]等は通常OEM供給のみだが、街の電器店において専売モデルとして販売したり、街の電器店で購入した場合のみに適応する長期延長動作保証などの特典がある。

また[[携帯電話]]の分野では[[PHS]]を含む国内全キャリア<ref>[[イー・モバイル]]を除く</ref>に端末を供給した実績があり<ref>但し、ボーダフォン（現[[ソフトバンクモバイル]]）へは2004年夏モデルとして発表した<V401SA/2004年7月15日発売>を最後とし、2004年夏季以降新製品の供給はなし</ref>、[[骨伝導]][[スピーカー]]『SonicSpeaker』<ref>携帯電話端末機としては世界初</ref>や[[wiki:ラジオ#FM放送（超短波放送）|FMラジオ]][[チューナー]]、果ては[[wiki:ワンセグ|ワンセグ放送]]対応[[テレビ]]チューナー<ref>携帯電話端末機としては世界初、[[KDDI]]／[[沖縄セルラー電話]]の[[Au (携帯電話)|au]]ブランド向け[[CDMA 1X WIN]]対応端末・W33SA</ref>を搭載するなど、野心多き企業だった。携帯電話開発は、三洋電機<ref>元三洋テレコミュニケーションズ、SA型番</ref>と、子会社の[[三洋電機コンシューマエレクトロニクス]]<ref>旧鳥取三洋電機、旧ST型番、現在はSAに統合</ref>の2社により独立して行われていた<ref>最近は大阪三洋製端末に鳥取三洋のソフトウェアを組み込んでいたり〈[[A5522SA]]〉、逆に鳥取三洋製端末に大阪三洋のソフトウェアを組み込んでいるケース〈[[W53SA]]〉が見られる</ref>。また、納入条件で折り合いがつかないことが原因で長らく供給が途絶えていた[[NTTドコモ]]向け機種についても、2005年に[[FOMA]][[SA700iS]]で6年ぶりに供給を再開したが、3機種で撤退となる。KDDIのauブランド等が採用する[[CDMA2000]]方式の携帯電話の世界シェアアップや開発費の削減などを目的に、フィンランドの世界最大の携帯電話開発メーカーの[[ノキア]]と事業提携を結び、2006年夏をめどに合弁会社を設立すると2006年2月14日に発表したが、同年6月22日に提携解消を発表した。

[[2007年]][[8月17日]]に一部[[報道]]機関から携帯電話事業売却を[[シャープ]]や[[京セラ]]に打診しているとの報がなされたが、三洋側は否定していた。しかし[[2008年]][[1月21日]]に携帯電話事業の[[京セラ]]への[[売却]]が正式発表された。売却後もKYOCERAブランド、SANYOブランドの各ブランドを販売している。なお、鳥取三洋電機（→三洋電機CE）の事業は売却されず終息となる。したがって、携帯電話における三洋ブランドは日本国内向けについては2008年度に限り存続させる方針で、年度末をもって使用を終了した<ref>海外向けは継続</ref>。ちなみに三洋も京セラもau向けが主体であるが、同じKDDI系でサービスを終了した[[ツーカー]]にも共に最後まで供給を続けていた点で共通している。

[[太陽光発電]]の事業でも有力な生産者であり、独自技術のHIT太陽電池で高いシェアを持つ。また[[岐阜県]][[安八郡]][[安八町]]に巨大なモニュメントでもある[[ソーラーアーク]]が設置されている。[[東海道新幹線]]の[[米原駅]]と[[岐阜羽島駅]]の間で車内から見ることができる。

[[wiki:有機エレクトロルミネッセンス|有機EL]]ディスプレイにも意欲的であり、米[[wiki:コダック|イーストマンコダック]]社と共同で開発していたが、2006年1月31日に撤退を表明した<ref>コダック社は事業継続</ref>。

[[wiki:プラズマディスプレイ|プラズマテレビ]]、[[wiki:液晶ディスプレイ|液晶テレビ]]ではシェアは低いが、[[セイコーエプソン]]の技術協力を得て[[ホームシアター]]用[[プロジェクター]]であるZシリーズは国内で一番の売上を誇っている。プラズマ、液晶においてもデザイナーの[[グエナエル・ニコラ]]を起用し、革新的なデザインのテレビでシェア向上を狙っている。

=== 経営再建 ===
[[2004年]]の[[新潟県中越地震]]により子会社の[[半導体]]製造工場が被災、500億円を超える損害を出した（[[地震保険]]に入っていなかったという。阪神大震災を知っている関西の企業にあるまじき対応との声もあった）ほか、デジタルカメラの単価下落などの煽りを受け、同年度は大幅な減収減益となった<ref>2005年3月決算は1715億円の当期赤字</ref>。

このため、2005年6月には、長らく続けてきた[[同族経営]]の殻を破り、外部から[[ジャーナリスト]]の[[野中ともよ]]を[[社外取締役]]として招聘し、野中が会長・[[wiki:最高経営責任者|CEO]]に就任した。しかし、2006年2月に、野中はCEO兼務を解かれ、3月には、[[ゴールドマン・サックス]]グループ・[[大和証券SMBC]]・[[三井住友銀行]]に対して、約3000億円の[[優先株式]]を発行する増資を実施。12月には、携帯電話機向けの充電式電池の不具合で、130万個を回収すると発表。翌2007年1月に、洗濯乾燥機で16万台をリコールし、2月には、不適切な会計処理が問題化した。

3期連続の赤字決算の責任と会計問題を処理する過程で、野中が会社を去り、4月2日に創業者の孫である井植敏雅が社長を退いた。その後、大株主である金融機関によって、事業部門の売却、再建が行われる運びとなった。2008年11月の報道によれば、源流企業のパナソニックが2009年春までに子会社化する形で完了する予定となった。
{{see|#再建に向けた計画}}

== 沿革 ==
*{{jdate|1947|2|4}} - 三洋電機製作所として創業。
*{{jdate|1950}} - 三洋電機株式会社設立。
*{{jdate|1959}} - 東京三洋電機株式会社設立。
*{{jdate|1966|7|15}} - 鳥取三洋電機株式会社<ref>現・三洋電機コンシューマエレクトロニクス株式会社</ref>設立。
*{{jdate|1985}} - 1986年まで石油ファンヒーターによるCO中毒事故が続発（''詳細は[[#石油ファンヒーター事件]]を参照''）。
*{{jdate|1986}} - グループ会社であった東京三洋電機を吸収合併。これを機に[[ロゴタイプ|ロゴマーク]]を現在のものに変更(それまでは[[シャープ]]と同じ字体のロゴを使用していた)
*{{jdate|1988}} - この年から[[オールスターゲーム (日本プロ野球)|プロ野球オールスターゲーム]]の冠スポンサーに。
*{{jdate|1999|4|11}} - [[wiki:コダック|イーストマンコダック]]と[[有機EL]]事業での業務提携を発表。
**[[9月30日]] - 世界初となる、[[アクティブマトリクス]]方式の、有機ELフルカラーディスプレイをコダックと共同発表。
*{{jdate|2000|10|4}} - [[東芝]]グループから[[東芝電池]]の有する[[ニッケル水素電池]]事業を取得する<ref>[http://ascii24.com/news/i/mrkt/article/2000/10/04/618611-000.html]</ref>。
*{{jdate|2002}} - 業界2位だった[[自動販売機]]事業を[[富士電機ホールディングス|富士電機]]に売却。中国最大の家電メーカーである[[ハイアール・グループ|海爾集団公司（ハイアール）]]と提携、三洋ハイアールを設立。ソーラーアーク設立。
*{{jdate|2003}} - 子会社の三洋電機ソフトウエアが[[NTTデータ]]と資本提携。NTTデータ三洋システムに社名変更。
*{{jdate|2004|9|1}} - 携帯電話事業の子会社、三洋テレコミュニケーションズ (STEL) を吸収合併。
**[[10月1日]] - [[セイコーエプソン]]とディスプレイ事業を統合。
**[[10月23日]] - [[新潟県中越地震]]が発生し、子会社の工場が被災。無保険（[[地震保険]]）だったことから500億円超の被害が生じる。
*{{jdate|2005}}[[6月29日]] - [[キャスター]]の[[野中ともよ]]が代表取締役会長兼[[wiki:最高経営責任者|CEO]]、井植敏雅が代表取締役社長兼COOに就任。
**[[9月28日]] - 創業地である北條工場（[[兵庫県]][[加西市]]）の閉鎖を含む追加再建計画を発表。
**[[11月18日]] - 総合家電企業からの撤退を発表。
*{{jdate|2006}} - イーストマンコダックとの提携を解消。
**[[2月14日]] - CDMA携帯電話事業で[[ノキア]]との提携を発表。
**[[3月14日]] - 総額約3000億円の[[優先株]]増資を実施。[[大和証券SMBC]]、[[ゴールドマン・サックス証券]]、[[三井住友銀行]]が引き受け、三金融機関が副社長を派遣。
**[[3月16日]] - 薄型テレビ事業で台湾のコンピュータメーカー[[wiki:クアンタ・コンピュータ|廣達電腦（クアンタ）]]との提携を発表。合弁会社を設立へ。
**[[6月22日]] - ノキアとの提携を白紙化。
**[[7月3日]] - [[三洋半導体]]株式会社を設立。
**[[9月28日]] - 洗濯機の製造を2007年春を目処に滋賀工場から東京製作所に移管すると発表。
**[[12月1日]] - [[オールスターゲーム (日本プロ野球)|プロ野球オールスターゲーム]]の冠スポンサーから撤退を表明。
**[[12月7日]] - [[NTTドコモ]]の携帯電話「[[D902i]]」などの三洋グループ製バッテリーが不具合で回収。
*{{jdate|2007}}[[2月2日]] - 日本における冷蔵庫の製造を委託する目的でハイアール三洋エレクトリックを設立（2002年に設立された三洋ハイアールは、同年3月31日付けで解散）。
**[[2月23日]] - [[朝日新聞]]が『三洋電機巨額粉飾の疑い』と朝刊一面で報道。
**[[3月14日]] - 主要株主の三金融機関保有の優先株が普通株に転換可能に。
**[[3月19日]] - 野中ともよが会長解任。　
**[[4月2日]] - 井植敏雅社長が辞任。後任に[[佐野精一郎]]執行役員が昇格<ref>創業家が経営責任者から初めて外れた</ref>。
**[[11月28日]] - [[イオン (企業)|イオン]]グループのプライベートブランド「トップバリュ」の家電製品を共同で開発すると発表。
**[[12月25日]] - [[wiki:東京証券取引所|東証]]・[[wiki:大阪証券取引所|大証]]は、2001年3月期から2006年3月期までの有価証券報告書を訂正したことが、虚偽記載に該当するとして、三洋電機株を[[監理ポスト]]に割り当てた。
*{{jdate|2008}}[[1月21日]] - 4月1日付で携帯電話事業を500億円で[[京セラ]]へ売却することで正式合意。
**[[1月25日]] - 4月1日付でグループの組織再編を行い、三洋電機の[[白物家電]]事業・車載機器事業および営業・販売部門を三洋電機コンシューマエレクトロニクス株式会社（同日付で鳥取三洋電機から社名変更）に移管、鳥取三洋電機のフォトニクス事業を三洋電機に移管すると発表。
**[[2月9日]] - 監理ポストの指定を解除。注意勧告が行われ、改善報告書の提出が義務付けられた。
**[[3月16日]] - [[ラグビー]]部が[[日本選手権]]([[日本ラグビーフットボール選手権大会]])で悲願の初優勝、日本一になった。
**[[4月1日]] - [[京セラ]]に携帯電話事業を売却、以降SANYOブランドの携帯電話は京セラ製となる。
**[[11月7日]] - 源流企業である[[パナソニック]]（旧 松下電器産業）の子会社となること前提に協議していくことを正式発表。
*{{jdate|2009|4|1}} - 佐野文雄社長が株主総会で、『本年6月1日より三洋は[[パナソニックグループ]]の傘下に入る（=パナソニックの子会社となる）』ことを正式発表。

== 主要製品 ==
*映像音響機器
**[[液晶テレビ]] - [[VIZON]]、CAPUJO（販売は系列店経由のみで行っている）
**[[ポータブルDVDプレイヤー]] - [[ムービッシュ]]（安定受信のワンセグチューナー内蔵）
**[[デジタルカメラ]] - [[Xacti]]（三洋では『ムービーカメラ』と称している。2003年までは'''Multi-z'''（マルチーズ）ブランドで販売されていた）
**[[Eneloop|eneloop]]（乾電池のように使える初めての充電式電池）
**[[液晶プロジェクタ]] - [[Z]]、Xacti Projector（エントリータイプのハイビジョン対応16:9のプロジェクタ）
**[[家庭用防犯カメラ]] - [[HOVICA]]（外出先からチェックできる）
**[[デジタルオーディオプレーヤー]] - DIPLY MUSIC
**[[ICレコーダー]] - DIPLY TALK、Xacti（業務・放送用途でも使用されるリニアPCMレコーダーも製造）
*情報・通信機器
**[[電話機]]・[[ファックス]] - テ・ブ・ラ・コードるす（[[三洋電機コンシューマエレクトロニクス]]製）
**[[カーナビ]]・[[PND]]- GORILLA、MMNAVI、ミニゴリラ（[[三洋電機コンシューマエレクトロニクス]]製）
*生活家電
**[[洗濯機|洗濯乾燥機]] - [[NEW STYLE LAUNDRY AQUA|AQUA]]（水で洗えないものを[[オゾン]]で除菌消臭する）
**[[空気清浄機]] - [[VirusWasher|virus washer]]（電解水を使ってウイルスを無効化する）
**[[エアコン]] - [[四季彩館]]、[[Clover]]（インテリアタイプのエアコン）
**[[電動アシスト自転車]] - [[ハイブリッド自転車エナクル]]（低価格タイプや[[片山右京]]モデルなど）
**[[掃除機]] - [[airsis]]（空間清浄サイクロン）、[[JetTurn]]（排気循環方式）、[[マラソンサイクロン]]
**[[シェーバー]] - [[T-SOLID]]（シンプルかつパワフル）
**[[圧力IH]][[ジャー炊飯器]] - 匠純銅、おどり炊き（圧力IHは世界初実装）（[[三洋電機コンシューマエレクトロニクス]]製）
*住宅用設備機器
**[[エコキュート]]
**[[太陽電池|太陽光発電システム]] - HIT
:;1990年代に少量ながら[[コンシューマゲーム]][[wiki:ゲームソフト|ソフト]]・ゲームハードを発売していたことがある。2008年現在では[[任天堂]]のライセンス品として任天堂ゲーム機向けに充電式電池を販売している。
*コンシューマゲーム
**[[3DO|3DO TRY (IMP-21J)]]
**[[対決! るみーず]]（[[3DO]]） - [[1995年]][[8月7日]]
**[[プロスタジアム]]（同） - 1995年[[12月8日]]
**[[N.O.B|N.O.B（ネオ・オーガニック・バイオファーム）]]（同） - 1995年[[12月15日]]
**[[グリッツ ザ ピラミッドアドベンチャー]]（[[プレイステーション]]） - [[1997年]][[5月30日]]（るみーずのキャラ、設定替え）
*業務用機器
**業務用[[空調機]]（電気・ガス） - 品番はSPW。CMキャラクターには[[武藤静香]]を起用。
**[[wiki:Thin & Economical System|TES]]機器
**業務用大型プレハブ
**コンビニ・スーパーマーケット用[[ショーケース]]、enegreen
**医療・研究機器
***医事コンピュータ - medicom
**液晶テレビ用パネル工場対応クリーンルーム
**クリーニング店、コインランドリー用洗濯機
**業務用[[電子レンジ]]、[[オーブン]]
**ソフトクリームディスペンサー（業界初の果肉自動トッピング装置付加可能型）

== 再建に向けた計画 ==
=== 2005年度の再建に向けた動き ===
{{jdate|2005|10|22}}に、[[共同通信社]]が、冷蔵庫などの家電から撤退し、これらを生産している工場を閉鎖すると報道したが、三洋電機側は、この報道を全て否定し、白物家電からの撤退を考えている事実はないとして、報道への遺憾の意を表わした<ref>[http://www.sanyo.co.jp/koho/hypertext4/0510news-j/1022-1.html 一部報道について]-三洋電機ニュースリリース</ref>。しかし2005年11月18日に[[総合家電メーカー]]から撤退を発表、今後は[[自然環境]]に優しい二次電池・太陽光発電事業や携帯電話をはじめとする[[モバイル]]関連事業を中心に経営を再建する見通し。[[白物家電]]については完全撤退しないものの、海外メーカーとの合弁も視野に入れ、事業は大幅に縮小される見通し。

2005年12月9日、再建に向けての重要課題とされる[[三洋電機クレジット]]について、株式の一部を米[[投資銀行]]の[[ゴールドマン・サックス]]に売却すると発表した<ref>[http://www.sanyo.co.jp/koho/hypertext4/0512news-j/1209-2.html 三洋電機クレジット株式会社の株式譲渡に関するお知らせ]-三洋電機ニュースリリース</ref>。また同日不振のテレビ事業においてもアジアメーカーとの提携に向けて協議中であることも明らかにし、{{jdate|2006|3|17}}に台湾の[[クアンタ・コンピュータ]]と提携すると正式に発表。クアンタ・コンピュータと薄型テレビ事業のための合弁会社を設立し、分社化する。今後、三洋ブランドの液晶テレビは新会社から発売される。

2005年12月21日、再建に向けて三洋電機の資本増強計画についての[[wiki:第三者割当増資|第三者割り当て]]による新株式（優先株式）発行の基本合意が[[大和証券エスエムビーシープリンシパル・インベストメンツ]]株式会社（以下『大和証券SMBCPI』）、ゴールドマン・サックス・グループ、及び株式会社三井住友銀行（以下『三井住友銀行』）の中で達したと発表した。この発表では、2006年（平成18年）2月末までに総額3,000億円の優先株式を発行し、大和証券SMBCPI、ゴールドマン・サックス・グループ、及び三井住友銀行がこれを引き受け、このうち大和証券SMBCPI及びゴールドマン・サックス・グループに各1,250億円を、三井住友銀行へは500億円を割り当てる予定<ref>[http://www.sanyo.co.jp/koho/hypertext4/0512news-j/1221-1.html 第三者割当による新株式（優先株式）発行の基本合意に関するお知らせ]-三洋電機ニュースリリース</ref>とし、2006年1月25日に上記内容を予定通り正式に決定したと発表。2月26日での[[臨時株主総会]]にて了承を得た後、3月14日に増資は完了した。尚[[産業再生法]]の適用により、増資に伴う税金が一部軽減される。

また同時に人事変更の発表もあり、CEOと[[wiki:最高執行責任者|COO]]、および[[CFO]]は廃止し、9人の取締役のうち5人が今回の引受先の金融機関3社から就任する予定であることを明らかにした。

=== 2007年度の再建に向けた動き ===
{{jdate|2007|3|20}}、[[野中ともよ]]会長の解任が発表される。同年3月28日には、2007年4月2日付けで[[井植敏雅]]社長が辞任し、後任に佐野精一郎執行役員総務人事本部長が昇任する人事が発表された。これにより、創業家が経営の一線から退いた。

2007年11月27日、平成19年度9月中間連結決算は、人員削減などの[[リストラ]]効果もあり、最終損益が159億円の黒字と、中間期では3期ぶりに黒字に転換と発表。また同日に来年度から3年間のマスタープラン『チャレンジ1000』も発表。得意分野である二次電池（充電式電池）や太陽電池、電子部品などの部品事業に設備投資を集中し、特に太陽電池では岐阜事業所（岐阜県安八町）内に薄膜太陽電池の研究開発拠点となる『次世代太陽電池開発センター』を新設。売却を断念した半導体事業も、子会社に対し3年間で約3700億円を投じる方針。不振の白物家電では高級で環境にやさしい商品を中心に継続の方向。

{{jdate|2008|1|28}}、2008年4月1日付けでグループの組織再編を行い、三洋電機の[[白物家電]]事業・車載機器事業および営業・販売部門を三洋電機コンシューマエレクトロニクス（同日付で鳥取三洋電機から社名変更）に移管、鳥取三洋電機のフォトニクス事業を三洋電機に移管することが発表された<ref>[http://www.sanyo.co.jp/koho/hypertext4/0801news-j/0125-1.html 2008年4月1日付 組織再編および人事について]-三洋電機ニュースリリース</ref>。

2008年4月に国内の[[家電量販店]]に出荷する液晶テレビの生産を中止し、地域系列店だけで販売しているが、優位性のある海外市場で事業規模を拡大しておき、競争優位に立てる生産規模になれば、再び国内市場の本格参入もあるとした。テレビ事業は、2006年10月に[[アメリカ合衆国|ダメリカ合衆酷]]の子会社に移管し、アメリカ市場では[[ウォルマート]]の販路を活用し、存在感を示している。

=== パナソニックによる買収の動き ===
2008年[[11月7日]]、[[パナソニック]]が三洋電機を[[子会社]]化することで、基本合意したことを発表<ref>2008年[[11月1日]]、[[FNNニュース]]にて、『パナソニックが、三洋電機を買収することを検討している』と報じられ、これに続いて、新聞各紙も同様の内容を報じていた。のちに友好的な株式公開買い付け（TOB）により過半数の株式を取得し、2009年4月までに子会社化すると報じられていた。</ref>。2008年12月を目途に、雇用・事業・ブランド等についての大枠で合意した上で、2009年初めに、[[パナソニック]]が友好的[[株式公開買い付け]]（TOB）を実施し、3月末までに子会社化する予定であった。

しかし2008年12月19日に資本・業務提携で大枠合意したものの、両社が二次電池において高いシェアを占めることから<ref>特に[[米国]]における[[ニッケル水素電池]]のシェアは約8割に達する</ref>、独占禁止（反トラスト）法上の手続に時間を要している。それでも、ニッケル水素電池は将来的に[[リチウムイオン二次電池|リチウムイオン電池]]に置き換わると見込まれることから手続上のハードルは下がっており、遅くとも5月下旬にはTOBを開始し6月中に子会社化することで三洋電機の主要株主（三井住友銀行・大和証券SMBC・ゴールドマンサックス）とも改めて合意している。<ref>[http://mainichi.jp/select/biz/news/20090626k0000m020137000c.html パナソニック：三洋電機TOB　9月末までに完了で合意] - 毎日新聞 2009年6月26日付記事</ref>。

なお三洋電機は[[パナソニック]]から暖簾分けする形で設立した企業であり、創業者同士には血縁関係<ref>井植歳男の姉が松下幸之助の妻</ref>がある。

== 主な不祥事・事件 ==
=== 石油ファンヒーター事故 ===
;1985年に表面化した石油ファンヒーター事故を中心に、製品回収が多数発生している。

[[1984年]]に発売された[[石油ファンヒーター]]CFH-S221F型を使っていた4人が死亡、41人が中毒症状となった、暖房器具の安全性が見直された事件。原因は空気取入口が上に向いていたためで、そこにホコリがたまって[[不完全燃焼]]を起こしやすくなっていたとされている。

事件が多発した[[1985年]]から[[1986年]]にかけて、三洋電機はその後のテレビCMや[[新聞]][[広告]]などの[[マスメディア]]を用いた告知により回収を進め、提供番組では数ヶ月間通常のテレビCMを自粛した（これがきっかけで打ち切られる番組もあった）。これによる収益悪化が、東京三洋電機の吸収合併のきっかけとされる。

また[[1994年]]から[[1998年]]には同社が発売した石油ファンヒーターに、瞬間的に炎が噴き出る事故もあった。燃料検出センサーが故障し、その状態で運転を続けた場合、灯油を使い切る直前に温風吹出し口から瞬間的に炎が出て、すぐに運転を停止してしまう。原因は灯油を使い切る直前に灯油と一緒に空気が吸込まれ、燃焼状態が不安定になるため一時的に生ずるものである。

三洋電機の他に、ユアサプライムス・[[日本電気ホームエレクトロニクス]]でも、同様の機種を販売している。三洋電機は22機種、ユアサプライムスは4機種、日本電気ホームエレクトロニクスは3機種。

2005年には松下電器産業（現：[[パナソニック]]）でも同様の事故を起こし、似たようなCMが放映され、[[パロマ (企業)|パロマ]]や[[リンナイ]]など、後の製品リコール告知・商品回収告知CMの標準フォーマットとなっている。

2005年以降、未点検機種がまだあることが利用者からの修理問い合わせなどで発覚しているため、再度、製品の回収告知<ref>[http://www.sanyo.co.jp/koho/doc/j/info/070129.html 引き続きお客様へのお願いです。 23年前のサンヨー石油ファンヒーターを探しています。]-三洋電機|重要なお知らせ</ref>を行っている。

=== 扇風機発火事故 ===
部品が経年劣化したことによる出火が相次いだため、特に30年以上経過した商品の使用中止を呼びかけるCMが放映された。これをきっかけに、[[経済産業省]]は長年使われている家電製品の経年劣化対策に力を入れることになった。

=== 発電パネル不正販売事件 ===
1990年代後半から子会社である三洋ソーラーインダストリーズが販売してきたソーラー発電システムの太陽電池パネルに、低い出力のものが多く含まれていた。市民団体の再三に渡る事実確認にもかかわらず、2000年10月20日に記者会見で不良品の存在を認めるまで、何度も事実を認めなかった。その記者会見でも同年9月に発覚したと虚偽の発言をして、ついに三洋電機の社長は辞任へと追い込まれた。同年12月に、通産省は三洋電機及び三洋ソーラーインダストリーズに行政処分を行った。なお、本件について自戒を込めて岐阜の[[ソーラーアーク]]に該当パネルを設置・作動させている。

== 主な事業所 ==
*東京製作所（[[群馬県]][[邑楽郡]][[大泉町]]）
洗濯乾燥機／全自動洗濯機／衣類乾燥機／ドライクリーニング装置／蒸留装置／仕上げ機／コインランドリー機器／施設用洗濯・乾燥機器／自動洗髪機／器具洗浄器／収納式介護浴槽／工業用クリーニングシステム／ポンプ／前記機器に関連する付帯設備、及び部品の生産拠点
*大東事業所（[[大阪府]][[大東市]]）
*岐阜事業所（[[岐阜県]][[安八郡]][[安八町]]）
**大規模[[太陽光発電]]システム『[[ソーラーアーク]]』<ref>[[2000年]]に発覚した不良品のソーラーパネルを出荷していた問題で回収されたパネルを流用し、製品品質に対する自戒の念を込めている</ref>で有名。
*洲本事業所（[[兵庫県]][[洲本市]]）
**電池事業（モバイルエナジーカンパニー）の拠点。
**電池事業の関連会社として「[[三洋エナジー鳥取]]」（[[鳥取県]][[岩美郡]][[岩美町]]）・『[[三洋エナジートワイセル]]』（[[群馬県]][[高崎市]]）・『[[三洋エナジー南淡]]』（[[兵庫県]][[南あわじ市]]）・『[[三洋エナジーロジスティクス]]』（[[兵庫県]][[淡路市]]）・『[[三洋ジーエスソフトエナジー]]』（[[京都府]][[京都市]][[南区 (京都市)|南区]]）がある。
*徳島工場（[[徳島県]][[松茂町]]）
**リチウムイオン電池の基幹生産拠点。
*二色浜工場（[[大阪府]][[貝塚市]]）
**太陽電池事業（ソーラー事業部）の拠点。
*加西事業所（旧鎮岩事業所）([[兵庫県]][[加西市]])
**生活関連商品を開発する研究開発拠点（非製造事業所）。
**HEV用リチウムイオン電池の基幹生産拠点として新工場を建設する予定。
*[[三洋電機コンシューマエレクトロニクス]]（[[鳥取県]][[鳥取市]]） 2008年4月1日に鳥取三洋電機から社名変更。

== 関連企業 ==
*[[三洋電機コンシューマエレクトロニクス]] 2008年4月1日に鳥取三洋電機から社名変更。
*[[三洋半導体]]
*[[GE三洋クレジット]]
*[[三洋ホームズ]]（旧[[クボタ]]ハウス）
*[[大和フーヅ]]（[[ゼンショー]]へ売却）
*[[NTTデータ三洋システム]] （[[NTTデータ]]との合弁）
*[[三洋エプソンイメージングデバイス]] （2006年12月28日をもって[[セイコーエプソン|エプソン]]の完全子会社。三洋グループ離脱）
*[[キングレコード]]（元々、仲が余り良くなく[[TBSテレビ|TBS]]等へ売却）
*[[リクルートファクトリーパートナーズ]] （[[リクルート]]との合弁）
*[[三洋ジーエスソフトエナジー]] （[[wiki:ジーエス・ユアサコーポレーション|GS YUASA]]（旧日本電池）との合弁。旧社名・ジーエス・メルコテック<ref>当初、旧日本電池と[[三菱電機]]の合弁企業であった</ref>）
*[[三洋電機ロジスティクス]]
*[[三洋電機テクノクリエイト]]
*[[スマイるNo.1ショップ]]（特約店）
*[[三洋エナジートワイセル]]
*[[三洋信販]]
*[[三洋物産]]
*[[三洋ホールディングス]]
*[[山洋電気]]
他数百社

== 部活動 ==
*[[ラグビー]]（[[ジャパンラグビートップリーグ]]、[[三洋電機ワイルドナイツ]]）
**かつては東京三洋電機であったため、[[wiki:地域リーグ_(ラグビー)|東日本社会人リーグ]]に所属していた。
**2007-8年シーズンの日本選手権決勝でサントリーを破り悲願の日本一に。2008-9年シーズンも優勝し2連覇。
*[[バドミントン]]
**[[小椋久美子]]、[[潮田玲子]]、[[廣瀬栄理子]]選手らが在籍。
*[[バレーボール]]（[[wiki:チャレンジリーグ (バレーボール)|チャレンジリーグ]]、[[三洋電機レッドソア]]）
**大東事業所管轄で、正式には大阪女子バレーボール部。
*[[サッカー]]（[[三洋電機洲本サッカー部]]など）
*[[軟式野球]]
など

== CM ==
かつては『[[兼高かおる世界の旅]]』『[[仮面の忍者 赤影]]』などの一社提供など大々的にCMを放映をしていたが、現在は[[パーティシペーション|PT]]での放映が多くなっている。2008年の北京オリンピック開催前まではイメージキャラクターにバドミントン部所属の[[オグシオ]]コンビ（小椋久美子・潮田玲子）を起用していた。
=== 過去のCMキャラクター ===
*[[キャンディーズ]]（エアコン、カラーテレビ『♪黒は強いぞ、ハイ、ポーズ』のCMが有名）
*[[ホイットニー・ヒューストン]]（ミニコンポ、CDラジカセ「ズシーン」）
*[[ボン・ジョヴィ]]（ミニコンポ、CDラジカセ『ズシーン』、[[S-VHS]]ビデオ）
*[[KONISHIKI]]（ポータブル[[ミニディスク|MD]]ラジオシステム『U4』）
*[[ジャック・ニクラス]]
*[[所ジョージ]]（家電機器全般）
*[[今井美樹]]
*[[加藤紀子]]（電動アシスト付き自転車）
*[[西田尚美]]（ドラム式洗濯乾燥機）

== 脚注 ==
<references />

== 関連項目 ==
*[[半導体メーカー売上高ランキング]]
*[[半導体・製造装置メーカー売上高ランキング]]
*[[本福寺 (淡路市)|本福寺]]-創業者一族の[[菩提寺]]
*[[24 -TWENTY FOUR-]] - シーズン4でジャック・バウアーが使用している携帯電話が三洋電機製。
*[[ジャングル大帝]] - リアルタイムでの1社提供
*[[びっくり日本新記録]] - 番組前期の頃1社提供
*[[兼高かおる世界の旅]] - 1社提供の時期有り
*[[仮面の忍者 赤影]] - リアルタイムでの1社提供
*[[池乃めだか]] - 芸能界に入る前に勤めていた。
*[[蒼き流星SPTレイズナー]] - スポンサーの1社だったが、[[#石油ファンヒーター事故|放送当時に起きた重大製品事故]]（前述）によって撤退を余儀なくされ、打ち切りの一因となった。
*[[オグシオ]]
*[[野中ともよ]]
*[[Super Sharp]]
{{先代次代|[[オールスターゲーム (日本プロ野球)|プロ野球オールスターゲーム<br/>オフィシャル・スポンサー]]|1988年-2006年<br/>（1987年は賞金、賞品提供）|-|[[ガリバーインターナショナル|ガリバー]]<br/>（2007年）}}
{{先代次代|[[お台場冒険王]]<br/>オフィシャル・スポンサー|2000年<br/>|[[マツダ]](1999年)|[[トヨタ自動車]]<br/>(2001年-2005年)}}

== 外部リンク ==
*[http://jp.sanyo.com/ 三洋電機ホームページ]
*[http://www.sanyo-keitai.com/ SANYOケータイアリーナ（京セラ運営）]
*[http://sanyo.com/solarark/jp/ ソーラーアーク]
*[http://jp.sanyo.com/service/ 三洋電機サービスホームページ]
{{DEFAULTSORT:さんようてんき}}
[[Category:パナソニック]]
[[Category:日本の電気機器メーカー]]
[[Category:映像機器メーカー]]
[[Category:日本の音響機器メーカー]]
[[Category:携帯電話メーカー]]
[[Category:電池メーカー]]
[[Category:日本の自転車メーカー]]
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