現在の日本とアジア情勢

中国の漢字

中国が４世紀頃、日本に漢字を伝えました。漢字が日本国内の平安時代の７９４年から１１８５年頃にカタカナやひらがなに文化されました。
高句麗は紀元前３７年に設立されて６６８年に終わる、朝鮮半島が一まとまりでした。

日本が国家の存亡を戊辰戦争に与えられた

僕は日本人で国内に最も重要な取り上げられるべき内戦を１８６８年の戊辰戦争だと考えます。その内戦は江戸幕府と明治維新につながる新政府の間の争いでした。結果的に勝ったのは明治維新でした。つまり統一による連合方式、略して統一連合です。江戸幕府に仕えた新選組には局長のリーダーに近藤勇や副長の土方歳三や一番隊組長の沖田総司や三番隊組長の斎藤一が有名です。池田屋事件で国内に名声を轟かせた、一流の剣豪達です。土方歳三は内戦で敵が銃を使うので刀を捨て銃を取り戦ってましたが３４才前後で銃弾に被弾され亡られました。戊辰戦争は幕府が負けて新政府が発足しましたが、次に勃発した１８７７年の西南戦争の対西郷隆盛薩摩藩士族の再反乱には元新選組の都庁の警官、斎藤一が指揮を取られ鎮圧されました。

時代は大日本帝国に突入すべきでしたか？

その経緯があって建国したのが明治維新の大日本帝国です。大日本帝国は西日本の長州藩（現山口県）や土佐藩（現高知県）や薩摩藩（現鹿児島）が築きあげました。僕は江戸幕府の新選組の味方で、新選組は誠の心の江戸幕府で統合を目指した、正義が負けたんです。この日本国は未だに統合されてなかったんです。日本社会は士農工商の階級制度や読み書きソロバンの寺子屋や刀に権威があり。宗教はインド発祥の仏法やゼロの概念やカースト制度に相当されます。

統合体がアジアにない訳

ヨーロッパはEU（ヨーロッパ連合）、国々の統合体があるのにAU（アジア連合）がないのは大日本帝国までの時代に国内で統合をされなかったからです。大英帝国は日の沈まない国でそれに相当する大日本帝国は中国領土の満州国領土を天下統一を「させよう」としたから１９４１年に支那事変で宣戦布告なしの喧嘩事が勃発した、可能性が高いんです。

大日本帝国は中国の満州国に天下統一か

豊臣秀吉が１５９０年に天下「統一」をされてましたが、豊臣の気質を一言で言えば「鳴かぬなら、鳴かせてみせよう、ホトトギス」つまり天下を統一するために命令に従わせてみせようでした。天下の皆様には嫌な方々もおられたはずです。さらに明治維新は「統一」連合でした。

大日本帝国の滅亡

僕は日本の歴史史上に最も嫌悪しているのが１９４５年以前付近の日中戦争で、朝鮮人日本兵も巻き込んだ、激しく許せない戦争です。大日本帝国は、独立を促してたはずなのに満州国を巻き込んだ、中国との内戦でした。帝国は大東亜裁判に世界征服を企むものと裁かれました。
原爆は帝国領土に二発も投下されて大惨事になりました。大日本帝国はアメリカのGHQのマッカーサー統治下で日本になり日本国憲法が樹立されました。内容は特に注目するべきは憲法９条の永久の戦争の放棄です。

日中戦争が悪影響を朝鮮半島の人々に与えた

朝鮮人日本兵は日中戦争に荒された後にアメリカとソビエトが冷戦に突入後、朝鮮情勢が悪化し１９５０年に朝鮮戦争が勃発しました。アメリカ勢は韓国でソビエト勢は北朝鮮で結局北緯３８度で北南分裂しました。

アメリカが日韓友好を介入する

現在はアメリカの統治下だった時期もあったので韓国と日本に介入して友好関係を取り持ってくれるGSomiaの締結が最近ありました。韓国は日本とGSomiaを締結するかわりに半導体を要求しましたが日本は渡さず、韓国が譲歩して再締結にいたりました。韓国は日本製の半導体を分析して技術力を調べたかったんです。目的は主に北朝鮮のミサイルや核開発の脅威があるから軍事機密情報の共有です。日本は他にも電波傍受をして、韓国は脱北者の情報を知りたかったからです。
日韓請求権協定は日本が韓国に多額の賠償金を支払った出来事でしたが、韓国側は最近に未だ不服として従軍慰安婦問題を国内のソウル中央地裁がさらなる謝罪付きの賠償金を日本に求めたのに、日本は１９６５年に解決されたと主張されました。国家は他国の裁判権が及ばないとする国際法上の規則「主権免除」によって韓国のソウル地裁は「国際慣習法と最高裁の判例から、外国の主権的行為に対する損害賠償請求は認められない。」と訴訟を退けました。
日本は竹島が自国の領土だと主張してますが、韓国軍が度々上陸しては占領をするのが帝国は過去に韓国を占領していたからです。
以上からは日韓関係が直接的には相互に友好を結ぶ可能性が低いんです。アメリカが軍事合同訓練を通じて間接的に友好を後押ししてくれるように願います。
日本語と韓国語を見比べても全く違います。韓国語は古代文字に見えて日本語は序章で述べた通りに、ひらがなとカタカナ以外は中国の漢字です。

北朝鮮が日本に怒る訳はこうです

アメリカの某大統領が北朝鮮と対話をされて米朝のトップが二人歩いて韓国から北朝鮮に国境線を通過した出来事がありました。その後に朝鮮メディアでは米朝友好の雰囲気の歴史的瞬間だとその国境線をまたいだ事実はドラマチックにスローモーションでメディアを通じて報じられました。しかし朝鮮のトップがその後に某米大統領は両国民の支持率を高めたいだけだったと主張して会談は破綻しました。
北朝鮮は朝鮮半島の問題なのにその米国と韓国の合同軍事演習に激しく怒り批判をされました。某アメリカ大統領が北朝鮮を悪の枢軸と呼んだので、アメリカが関係のない朝鮮半島の問題に介入したからです。
韓国領内では脱北者が北朝鮮の指導者を批判する、ビラをばらまいていたのに北朝鮮は怒り、韓国とのビルの連絡網を爆破した、事件もあります。
日本政府は拉致被害者が17名を主張して北朝鮮は13人を主張して男性6人や女性7人の日本人拉致を公式に認めています。5人が日本に帰国しています。
北朝鮮の関係者が経済制裁に反し、石油を別の船に海上で移し替えて密輸していることが国際問題になってます。
ソニーへのハッキング事件で「テロリズム映画の上映を直ちに中止しろ！」と映画の公開中止を要求する北朝鮮の国家がらみのハッカーグループのガーディアンズオブピースはソニーのネットワークに侵入をしてコンピューター上の情報を破壊した犯行声明を出してました。アメリカは確実に北朝鮮の報復措置だと断定しています。
恐らくロシアが北朝鮮を後ろ盾にして「米国の属国になるな、なるなら日本列島沈めるぞ！」と日本を挑発したり、「日本との対話？図々しい！」や「小日本！」と批判してます。ミサイルを日本海や太平洋の海へ向けて飛ばすのは大東亜戦争や事後的な朝鮮戦争の報復措置をする為です。昨今ではロシアも日本海で潜水艇を使ってミサイルの発射実験を行い日本の自衛隊の軍国主義をやめさせる警鐘が必要なので行ってます。

日本の明治維新に回帰は？？？

共産党が国内で直観的に「戦争法案」を主張されていました。憲法９条をどう読解や解釈をすれば、自衛隊が旭日旗を振りかざして集団的自衛権にのれるのか？そもそも国内では明治以前に江戸時代の1854年に日本船の船印として幕府に採用されました。
韓国は日本を「戦犯国」と呼び、中には激しい批判が韓国の人から日本人のツイッターユーザーへ向けて飛び交いました。
日本は中国の台湾領土に軍事的介入を米国とすると公言したのに、中国は日本が再びファシズムの軍国主義に突っ走ったと日本を評価されて大変遺憾であると主張してます。台湾は地名の漢字を見ると日本語に似ていて多分親日派だからです。なお、中国はサイバー軍の６１３９８部隊に数千人ものハッカーを掌握しているとの報告もあります。中国が報復を日本にするのを恐れる必要があります。

中国の先進国化

中華人民共和国国務院は千人計画を外国の優秀な人材の招致計画としてます。科学研究が2008年に技術革新や起業家精神や国際的なノーベル賞獲得予定の専門家を認定して、人材獲得のための計画や制度を定めてます。
現在の先進国は大東亜戦争等太平洋戦争の勝戦国で主に中国やアメリカやロシアです。正確な科学情報は勝戦国のそれぞれの利権がらみでつながって正当な科学理論や技術が交換をされて、それを受け継がれるんです。大日本帝国とドイツはどう記述する利権があったのか疑問です。ドイツは大日本帝国絡みで戦争に２敗もしていますので害権ばかりです。そしてドイツが日本に輸出した理論や技術は間違いだらけかを考えます。ドイツは戦争に負けたとしても心強いEUのヨーロッパ連合等国々の統合体があります。それが日本の先進国化を妨げてるんです。中国は以上より日本に取っては気付かれない間に先進国になってたんです。

中国の香港民主化運動

一国二制度は一つの国のなかに社会主義と資本主義の二つの制度が共存している状況です。香港が中国に高度な自治区を認められてました。
雨傘民主化運動の初まりは、中国の全国人民代表大会委員会が行った香港行政長官選挙の改正の決定に起因しています。行政長官の選出は香港市民の投票に一人一票で行い選出されます。しかし行政長官候補は改正で指名委員会の過半数の支持が必要であり、候補は2～3人に限定されました。指名委員会の過半数は親中派であるために、この決定は事実上が中国派の親中派しか行政長官になれないんです。中央政府の意に反する人物の立候補を事実上排除する決定になりました。
経緯がその様にあり雨傘ら率いる学生達が立ち上がり学生へ呼びかけて授業などのボイコットを開始しました。また、ボイコットをきっかけに、真の普通選挙「行政長官選挙の民主化」を求めるデモが香港各地で発生しました。初期のころのデモ運動は、平和的で秩序のある占拠でしたが、香港警察の対応は口頭による説得ではなく、催涙弾による暴力的な鎮圧でした。デモの参加者はそのために傘で催涙弾から身を守るようになりました。その姿がメディアに取り上げ大きな反響を呼び、香港の民主化運動が雨傘を言われるゆえんになりました。一連の騒動は2014年9月28日から79日間も香港に行われた民主化運動は雨傘革命とも言われます。以上で、香港行政長官選挙の改正の決定は、「一国二制度」の原則に反することになるため、民主化を推す香港市民が反対運動を始めました。 主なデモ行為は、街の繁華街の占拠だけです。警察による鎮圧以降、デモ隊と警官隊との衝突は次第に激化していき暴力的なぶつかり合いになるのが多くなりました。
中国は香港に対抗策として香港国家安全維持法（国安法）香港での反政府活動を取り締まる法律を施行しました。６章６６条から国家分裂や政権転覆やテロ活動や外国勢力との結託による国家安全への危害の４種類の犯罪行為を処罰します。中国政府が香港に治安維持を担う「国家安全維持公署」を設置して、特定の状況で管轄権を行使して容疑者を中国本土で裁判にかけることも可能になりました。
大日本帝国は大英帝国と同じく上述した日中戦争の内戦を行わずに返還をすれば国家は存続していたはずです。香港問題はイギリスの複雑な構想が実現して責任があります。昨今は、さらにアメリカも中国内の香港の人権を保護するのに干渉しようとしましたが中国が国内の問題に介入をするなとアメリカを強く批判しました。

中国とアメリカの対立の激化

中国は軍事的発展で米中対立の激化につながってます。現在は宇宙やサイバー空間が戦闘領域になります。GPSが社会に利用されて、衛星の攻撃は様々な国々にリスクを与えて、インターネットではサイバー攻撃のしあう電子情報戦争が勃発するのが近未来に想定されるんです。