東海地震

[[File:RuptureAreasNankaiMegathrust 2013.png|thumb|220px|東海・[[東南海]]・[[南海地震]]震源域]] '''東海地震'''（とうかいじしん）は厳密には2通りの用法があり、 # [[浜名湖]]南方沖の[[遠州灘]]中部から[[静岡県]][[沼津市]]沖の[[駿河湾]]に至る[[駿河トラフ]]（後述の南海トラフの東端を占める）下の[[プレート]]境界（[[沈み込み帯]]）で、2.の用法での「東海地震」震源域の東側が、単独で破壊して発生すると想定されている[[地震#プレート間地震|海溝型地震]]。想定東海地震、駿河湾地震。この用法では、潮岬南方沖から浜名湖南方沖までのを震源とする同様の地震を「[[東南海地震]]」として区別する。 # [[潮岬]]南方沖の[[熊野灘]]から沼津市沖の駿河湾に至る[[南海トラフ]]下のプレート境界で周期的に発生しており、将来も発生が予想されている海溝型地震。最新の地震は[[1854年]]（[[嘉永]]7年）の[[安政東海地震]]である。 のどちらかを指す。'''東海大地震'''（とうかいだいじしん）とも呼称される。両者とも[[マグニチュード]]8級と想定されている。 東海地震は本来、熊野灘から駿河湾にかけて（右図C, D, E領域）を[[震源]]域とする[[巨大地震]]（本項2.の用法）を指していた。しかし、[[1944年]]に[[昭和東南海地震|その西側（C, D領域）だけを震源域とする巨大地震]]が発生（後に東南海地震と呼称される）、それにより[[地震空白域|空白域]]として残った遠州灘中部から駿河湾にかけて（E領域）を震源域とする単独での巨大地震（本項1.の用法）の発生が警戒されるようになった経緯から、現在は遠州灘中部から駿河湾にかけて（E領域）のみを震源域とする「'''想定東海地震'''」、または「'''駿河湾地震'''」を指す場合が多くなっている<ref>{{PDFlink|[http://sk01.ed.shizuoka.ac.jp/koyama/public_html/etc/onlinepaper/koyama2008a.pdf 小山真人 「東海地震はどんな地震か？」]}}『地震防災』 学術図書出版、2008年</ref>。 本項1.の用法におけるいわゆる「想定東海地震」は、後述の通り1970年代以降注目されるようになり、[[プレスリップ]]の検知による直前予知に基づいた予知体制が構築されるとともに防災運動が展開されてきた。前回発生から約150年となる[[1990年代]]から[[2000年代]]にかけて、複数の研究者が別の見方から発生時期が近いと予想した上、特異な地震活動、低周波地震、スロースリップなどが相次いで観測・報告されたものの発生しなかった<ref name="stfc0911m">松村,2009.</ref>。後述のように東海地震単独発生の例がないことからも、近年では再び「[[東海・東南海・南海地震|東南海地震や南海地震と連動]]してのみ発生する」との説が見直されている。 [[文献資料|文献]]や[[地質調査]]により推定される[[歴史地震]]において安政東海地震など[[東海道]]での被害が著しい『東海地震』と称する地震は全て、本項1.の用法における「想定東海地震」と「東南海地震」の震源域が同時に巨大地震を発生させたもの（すなわち本項2.の用法）と考えられていて、「（想定）東海地震」と「東南海地震」を分ける区分方法については根拠が明確ではないとの批判がある。一方、「東南海地震」の震源域のみが巨大地震を発生させて「（想定）東海地震」の震源域で長らく巨大地震が発生しなかったと考えられている時期も過去存在していることから、この区分方法を支持する見方もある。 なお、（想定）東海地震と東南海地震（東海道 - [[紀伊半島]]）に加えて、[[南海地震]]（紀伊半島 - [[四国]]）もしばしば連動して発生し、更に規模の大きな巨大地震となった例があり、今後もそのような様式で発生する場合があると考えられている。 == 概説 == [[File:Nankai trough topographic.png|thumb|300px|南海トラフ（赤線）のうち、駿河トラフは黄線の部分]] 東海地震の震源域となる駿河トラフは、[[ユーラシアプレート]]と[[フィリピン海プレート]]の境界域である南海トラフの一部（北東端）にあたる。[[太平洋ベルト]]地帯の一角、殊に東海道ベルト地帯の中央で起こる大地震ということで、その被害は甚大な規模になると予想されるため、政府は様々な対策をとっている。 [[1978年]]に「[[大規模地震対策特別措置法]]」を制定し、その中で静岡県下を中心とした「[[地震防災対策強化地域]]」を設定し、[[体積歪計]]や[[グローバル・ポジショニング・システム|GPS]]などの観測機器を集中して設置することで、世界でも例を見ない[[警戒宣言]]を軸とした「短期直前予知を前提とした地震対策」をとることになる。 その後20年を経過して、観測データの蓄積や技術の向上によって想定を見直すこととなり、[[2002年]]には[[愛知県]]や[[長野県]]下まで「地震防災対策強化地域」が拡大された。 将来的には必ず発生する地震であるため、被害を最小限にするために、行政機関は官民挙げた防災対策を実施している。しばしば「○月○日に東海地震が発生する」という風聞や[[デマ]]も流れる。 日本付近では、東海地震のほかにも東南海、南海地震の原因となる南海トラフ、北海道太平洋側の[[千島海溝]]、東北太平洋側の[[日本海溝]]など、各所で海溝型の地震が発生するが、東海地震のみに上記のような特別な監視体制と地震対策が設定されている。これは、1854年に発生した安政東海地震の震源域のうち、東南海（紀伊半島沖 - 遠州灘）のプレート境界では90年後の1944年に[[昭和東南海地震|東南海地震]]が発生し、プレートの歪みが解消されたが、東海地震の震源域（遠州灘 - 駿河湾のプレート境界）では地震が発生しておらず、歪みの蓄積したプレートが割れ残ったままになっているという学説が提唱されたことによる。実際、駿河湾をまたぐ測量結果から、同地域周辺に地殻歪みのエネルギーが蓄積され続けていることが確認されている。 [[1969年]]に[[茂木清夫]]（当時：東京大学教授）が、遠州灘で大地震が発生する可能性を指摘したのが最初だが、安政東海地震の古文書では駿河湾の奥でも震度7の揺れがあったと推定されたことから、遠州灘だけが震源域だとすると矛盾があった。[[1976年]]には、[[羽島徳太郎]]（当時：東大地震研究所）が安政東海地震の津波の波源域が駿河湾内に及んでいたことを推定した<ref name="Hatori1976">[http://hdl.handle.net/2261/12607 羽鳥徳太郎(1976)]: 安政地震(1854年12月23日)における東海地方の津波・地殻変動の記録 : 明治25年静岡県下26ヵ町村役場の地震報告から, 東京大学地震研究所彙報, 第51冊第1号, 13-28.</ref>。次いで[[石橋克彦]]（当時：東大地震研究所）は、東海地震説の決定打とでも言うべき「駿河湾地震説」を提唱した<ref name="Ishibashi1976">{{PDFlink|[http://historical.seismology.jp/ishibashi/archive/1976SurugaBayEq.pdf 石橋克彦(1976)]}}: 東海地方に予想される大地震の再検討-駿河湾大地震について-, 昭和51年度地震学会秋季大会講演予稿集, No.2, 30−34.</ref>。安政東海地震では駿河湾西岸で地盤の隆起があったことを突き止め、これまでの震度や津波のデータを総合すると、駿河湾の奥まで震源域が達していて、[[1707年]]の[[宝永地震]]でも同様に駿河湾奥までが震源域だったとし<ref name="Ishibashi1977">{{PDFlink|[http://cais.gsi.go.jp/YOCHIREN/bukai/siryo/10.pdf 石橋克彦(1977)]}} 石橋克彦(1977): 1707年宝永地震の震源域は駿河湾奥まで及ばなかったか？，地震予知連絡会東海部会資料，建設省国土地理院，69-78.</ref>、断層モデルも提唱した<ref name="Ishibashi1981">[http://www.agu.org/books/me/v004/ME004p0297/ME004p0297.shtml Ishibashi(1981)]{{リンク切れ|date=2015年1月}} Ishibashi, K. (1981): Specification of a soon-to-occur seismic faulting in the Tokai district, central Japan, based upon seismotectonics. ''Earthquake Prediction-An international review, Maurice Ewing Series 4 (AGU)'', 297-332.</ref><ref name="Aida1">{{PDFlink|[http://repository.dl.itc.u-tokyo.ac.jp/dspace/bitstream/2261/12810/1/ji0562004.pdf 相田勇(1981)]}} 相田勇(1981): 東海道沖に起こった歴史津波の数値実験, ''東京大学地震研究所彙報'', '''56''', 367-390.</ref>。再び東海地震が発生すれば、静岡県を中心とする地域が壊滅的な被害を受け、日本の大動脈である[[東海道新幹線]]や[[東名高速道路]]が寸断されるなど多大な影響が出るとして、即急な防災対策や地震予知体制の確立を訴えた<ref name="Ishibashi 1977b">{{PDFlink|[http://cais.gsi.go.jp/KAIHOU/report/kaihou17/04_13.pdf 石橋克彦(1977)]}} [[石橋克彦]] 「東海地方に予想される大地震の再検討 駿河湾地震の可能性」 地震予知連絡会会報, 17, 126-132, 1977. </ref>。 前述のように観測網の整備が進んでいる為、「事前の予知が可能なほぼ唯一の地震」とされていたが、ほかの地域でも観測網の整備が進んだことで、[[プレスリップ]]をはじめさまざまな[[地震前駆現象]]を捉えることが可能となり、研究者の間では「東海地震だけが事前予知可能」という見方はほとんどされなくなった。 他方、「事前の予知が可能」と言っても必ずしも事前に予知できるとは限らない。地震の基本的メカニズムが十分に解明されていない現状では、予知が可能なのはプレスリップが生じた場合に限られるというのが大多数の研究者の認める所である。プレスリップが生じない場合、またはそれが微弱で、検出できずに予知に失敗する可能性、現象の進展が余りに急激で警戒宣言が間に合わない可能性もある。 [[2011年]]3月に発生した、想定東海地震を上回る規模の[[東北地方太平洋沖地震]](Mw9.0)でプレスリップが検出できなかったことについて、[[地震予知連絡会]]の島崎邦彦会長は「プレートの状況が異なり、今回の結果で東海地震の予知ができないということにはならない」としている<ref>[http://mainichi.jp/select/weathernews/20110311/archive/news/2011/04/26/20110427k0000m040112000c.html 東日本大震災：「前兆すべり」観測されず…地震予知連絡会]{{リンク切れ|date=2015年1月}}</ref>。 予知できることを前提にするのではなく、予知無しで地震が発生する事も想定して、対策を練るべきであるといった意見は、近年強まりつつある。特に政府や行政に対して、「地震予知に莫大な予算を使うよりも、耐震化などの防災分野に予算を使うべき」といった厳しい意見もある<ref>[http://www.nature.com/nature/journal/v472/n7344/full/nature10105.html Nature] Robert J. Geller, Shake-up time for Japanese seismology, ''[[ネイチャー|Nature]]'' 472, 407–409 (28 April 2011).</ref>。また、東海地震にばかり世間の関心が集まったため、他地域で起こりうる大地震への関心が相対的に低くなり、防災予算が静岡県に集中的に配分されてきたことに対する批判もある。 前述の東北地方太平洋沖地震を受けて、南海トラフで想定される巨大地震の規模や被害想定の見直しが進められている。2011年12月に発表された[[中央防災会議]]の「南海トラフの巨大地震モデル検討会」の中間とりまとめでは、南海トラフで起きると想定される3連動型巨大地震の最大規模として、海溝浅部の大きな滑りと海溝深部に達する滑りが加味されて震源域が従来のほぼ2倍に拡大され、暫定値としてMw9.0が示された<ref>[http://www.bousai.go.jp/jishin/nankai/model/7/index.html 南海トラフの巨大地震モデル検討会（第7回）]内閣府</ref>。これにより東海地震の想定も引き上げられる見込みである。 == 東海地震説の変遷 == === 1970年代 === 駿河湾だけ単独で東海地震が発生した過去の記録は無いため、21世紀半ばから後半ごろに発生すると予測されている次の東南海・南海地震と連動して起きるのではないかとの説は1970年代からあった。1976年8月23日の第34回[[地震予知連絡会]]会合で浅田敏（当時：東大教授）は、「部会各委員によると、駿河湾は独立で地震はおこさないという意見もあり、そうだとするとつぎの地震は100年後かもしれない。10年以内に地震がおこるか、100年後かをいまのところ地球物理学的には決定できない」と報告していた<ref>『地震予知を考える』茂木清夫：著、岩波新書、p125</ref>。 石橋が一般向けの説明に使っていたのは、「五十三枚のカードを三年に一枚の割合で四十一枚までめくったが、まだジョーカー（大地震）が出ていない。残りは十二枚しかないから次に出ても少しも驚くにはあたらないが、最後まで出ないこともありうる」というトランプのたとえだった<ref>石橋克彦『大地動乱の時代 -地震学者は警告する-』岩波新書、1994年、p186</ref>。また、1994年に著書の中で「東海地震が、来世紀半ばごろの次の南海地震まで持ち越される可能性を完全に否定することはできない。それを見極める正攻法は、震源断層面上で破壊強度と応力レベルの分布を正確に知ることだが、それは不可能である」と記した<ref>『大地動乱の時代』p193</ref>。 このように、南海トラフ沿いの巨大地震の中で東海地震だけが明日にも単独で発生する可能性は否定できないということで対策が進められてきた。 === 2000年代以降 === その後、東海地震説が発表され「明日起きても不思議ではない」という言葉がマスコミで強調されてから30年以上が経過しても、次の東海地震は発生しなかった。「東海地震は幻の地震。明日起きたら不思議だ」と学者によって皮肉られることもあった<ref>『朝日新聞』2002年1月14日「焦点 巨大地震に備える（上） 西日本も「東海」並み警戒を」</ref>。 『[[静岡新聞]]』2006年3月27日付掲載のインタビュー「東海地震説に『間違い』」の中で石橋は、1976年時点における東海地震の切迫性が過大評価だったことを認めた。ただし、これは東海地震の発生の細かいメカニズムと発生時期の予測、特に“1940年代に東海地震だけ発生しなかったので、東海地震はいつ発生してもおかしくないはず”という理論についての見直しである。この静岡新聞の記事は、東海地震説そのものが間違いだったと誤解されかねないような見出しだったため、直後に石橋は、自身のホームページを通じて、「この記事は私の見解を正しく伝えるものではありません。不正確な内容、センセーショナルな見出し、大きなスペース、掲載位置によって、私の本意と懸け離れた記事になっています。それは、東海地震は当分（または永久に）起こらないのかとか、これまでの対策は無駄だったのかというような誤解を引き起こし、東海地震に備える行政、民間、個人、研究者・専門家の努力に水を差しかねないものです。東海地震の切迫性は依然として否定できず、これまでの取り組みは今後も一貫して続けていくべきものですから、この記事は『誤報』とさえ言えます」とコメントした。その上で、「1976年時点での解釈が、結果的に間違っていたことは明白です。この点を私は認めますが、むしろ、認めるまでもないことです。」「30年前に、発生時期の予測が困難なのに東海地震の切迫性を強調したのは不適切ではないかという批判があるかもしれません。しかし、[[阪神・淡路大震災]]を思えばわかるように、大自然の理解がまだ極めて不十分な私たちにとっては、限られた知識で危険性が考えられれば、それを共有して備えるべきだ（観測・調査・研究の強化も含む）というのが私の持論です。30年間地震が起こらなかったというのは結果論であり、幸運だったというべきでしょう」と書いている<ref>{{Cite web |author=石橋克彦 |date=2006-04-02 |url=http://historical.seismology.jp/ishibashi/opinion/onShizushin060327.html |title=2006年3月27日付静岡新聞1面記事 ＜東海地震説に「間違い」＞ は「誤報」 |accessdate=2015-01-09}}</ref>。 最近では、21世紀半ばから後半に発生するといわれている次の東南海・南海地震とほぼ同時に発生するのではないかとの見方が強まっているが、一方で、東海地震だけが単独で明日にも発生しないとは、現在の研究水準では断言できない。[[文部科学省]]の[[地震調査研究推進本部]]は、2011年の時点では、今後30年以内の地震発生確率を87%としていたが、この数字の前提として以下のような注釈を付けていた。 {{Quotation|想定東海地震の震源域が単独で破壊した事例は知られていないため、過去の事例に基づいて発生間隔を推定するこれまでの長期評価の手法では発生確率を求めることはできない。しかし、地震調査研究推進本部では、確率論的地震動予測地図を作成するにあたり東海地震の発生確率が必要であるため、以下の方法で求めた。 * 平均活動間隔は「南海トラフの地震の長期評価」に想定東海地震の震源域の全域または一部地域が活動したと記載のある、明応東海地震(1498年)、慶長地震(1605年)、宝永地震(1707年)、安政東海地震(1854年)の4つの地震の発生間隔の平均値118.8年とした。 * 最新活動時期は1854年の安政東海地震とした。 * 平均活動間隔のばらつきを表すパラメータは、長期評価が行われている東南海地震と同じ0.20を用いた。 * 隣接する地域と連動する場合と単独で発生する場合が同一の発生間隔であると仮定した。 東海地震は隣接する地域との連動性のメカニズムが未解明であるため、発生確率を求めるためには、上記のようないくつかの仮定を行う必要があった。したがって、長期評価結果として公表している他の海溝型地震の発生確率と同程度の信頼度はないことに留意する必要がある|地震調査研究推進本部|[http://www.jishin.go.jp/main/choukihyoka/ichiran_past/ichiran20110111.pdf 長期評価結果一覧（2011年1月1日現在）]}} [[地震調査研究推進本部]]はその後、[[東日本大震災]]の経験や、過去の[[南海トラフ巨大地震]]についての研究結果などを踏まえ、2013年5月に新たな長期評価を発表した。 {{Quotation|南海トラフで発生する大地震は、それ以前の長期評価で仮定されたような、「地震はほぼ同じ領域で、周期的に発生する」という固有地震モデルでは理解できず、多種多様なパターンの地震が起きていることが分かってきた。（中略）そのため、次に発生する地震の震源域の広がりを正確に予測することは、現時点の科学的知見では困難である。 [http://www.jishin.go.jp/main/chousa/13may_nankai/nankai2_shubun.pdf 南海トラフの地震活動の長期評価（第二版）について（平成25年5月24日）]}} その上で、南海トラフ全域をまとめて評価し、今後30年以内に[[マグニチュード]]8 - 9クラスの地震が発生する確率は60 - 70%としている<ref>[http://www.jishin.go.jp/main/chousa/13may_nankai/index.htm 南海トラフの地震活動の長期評価（第二版）について]地震調査研究推進本部、地震調査委員会、平成25年5月24日公表</ref>。 == 主な地震の一覧 == 歴史上の「東海地震」の名称には現在の東南海地震の震源域が含まれる事に注意する必要がある。 現在では、法律上もマスコミ報道上も、「東海」地震が独立した地震で、「東南海・南海」地震がセットの地震のように扱われている。しかし地震学的には、駿河湾で発生する「東海」、愛知県沖から三重県沖で発生する「東南海」、[[串本町|潮岬]]沖から[[四国]]沖で発生する「南海」という3区分<ref group="注">地質調査や文献など基づくこの地域の各地震の影響範囲が3つに分けられることに加え、フィリピン海プレートがこの地域で3つにひび割れていると考えられていることなどが、3区分の根拠となっている。</ref>を行ったうえで、後者2つの地震は単独で起こる場合もあるが、東海・東南海が同時に起こったり、3つが同時に起こったりすることもあるとしている。また、これとはまったく異なるパターンで地震が発生する可能性も、少なからずあるとされる。 慶長地震以降は[[グレゴリオ暦]]、明応地震以前は[[ユリウス暦]]（カッコ内はグレゴリオ暦）。マグニチュードは宇佐美(2003)による推定値<ref name="Usami2003">宇佐美龍夫 『最新版 日本被害地震総覧』 東京大学出版会、2003年</ref>、昭和地震は気象庁による値である。ただ、古い時代のものは断片的な記録しか存在せず精度も低く、また何れもモーメントマグニチュードではない。 * [[684年]]11月26日（11月29日）（[[天武天皇|天武]]13年） [[白鳳地震]]（天武地震）（[[東海・東南海・南海地震|<span style="background-color:#00cc00">東海</span> <span style="background-color:#99ff00">東南海</span> <span style="background-color:#ffff00">南海</span>連動]]?） '''''M''8¹/₄''' ** 山崩れ、家屋、社寺の倒壊多数<ref>[http://bo-sai.co.jp/tounankai1.htm 東海道、南海道の地震] 防災システム研究所</ref>。 ** 『[[日本書紀]]』の[[土佐国|土佐]]における地盤沈下や津波などの記録は南海地震を示唆するが、諸国で郡官舍及百姓倉屋、寺塔、神社が多数倒壊したとも記録され、地質調査によると、東海・東南海地震も同時期に発生したと考えられる<ref>{{PDFlink|[http://unit.aist.go.jp/actfault/seika/h12seika/houkoku/iseki.pdf 遺跡で検出された地震痕跡による古地震研究の成果]}}{{リンク切れ|date=2015年1月}} 活断層・古地震研究報告、No.1, p.287-300, 2001</ref>。[[静岡市]]川合遺跡の[[7世紀]]後半の砂脈痕が東海地震震源域に相当する<ref name="Sangawa3">寒川旭 『地震の日本史』 中公新書、2007年</ref>。 * [[887年]]8月22日（8月26日）（[[仁和]]3年） [[仁和地震]]（<span style="background-color:#00cc00">東海</span> <span style="background-color:#99ff00">東南海</span> <span style="background-color:#ffff00">南海</span>連動?） '''''M''8.0-8.5''' ** [[京都]]で民家、官舎の倒壊による圧死者多数。特に[[摂津国|摂津]]での被害が大きかった。 ** 『[[日本三代実録]]』にある[[畿内]]の甚大な被害記録は南海地震を示唆するが、[[五畿七道]]諸国大震とも記録され、地質調査によると、東海・東南海地震も同時期に発生したと考えられる。静岡県[[富士市]][[浮島ヶ原自然公園|浮島ヶ原低地]]における断層活動による水位上昇痕が相当する<ref>{{PDFlink|[http://unit.aist.go.jp/actfault-eq/seika/h18seika/pdf/komatsubara_ukishima.pdf 小松原純子(2007)]}}{{リンク切れ|date=2015年1月}} 小松原純子、宍倉正展、岡村行信 「静岡県浮島ヶ原低地の水位上昇履歴と富士川河口断層帯の活動」『活断層・古地震研究報告』No. 7, p.119-128, 2007.</ref>。 ** [[八ヶ岳]]の山麓が崩壊し大月川に堰止め湖（[[河道閉塞]]）が形成された。堰止め湖は翌年6月に決壊し土石流を発生させ信濃の国千曲川流域に洪水を生じた痕跡が残っている<ref>[http://homepage3.nifty.com/kamosikamiti/sonota/saizensen/H15spr.html#vol.36 仁和の洪水]信州発考古学最前線</ref><ref>{{PDFlink|[http://www.edu.gunma-u.ac.jp/~hayakawa/publication/abstract/10shinano.pdf 平安時代に起こった八ヶ岳崩壊と千曲川洪水]}} 歴史地震 (26), 19-23, 2011</ref><ref name="HE26_106_107">{{PDFlink|[http://sakuya.ed.shizuoka.ac.jp/rzisin/kaishi_26/HE26_106_107.pdf 長野県中・北部で形成された巨大天然ダムの事例紹介]}} 歴史地震研究会 歴史地震第26号</ref>。 * [[1096年]]12月11日（12月17日）（[[嘉保]]3年） [[永長地震]]（<span style="background-color:#00cc00">東海</span> <span style="background-color:#99ff00">東南海</span>連動?） '''''M''8.0-8.5''' ** 皇居の大極殿に被害があり、[[東大寺]]の巨鐘が落下、[[近江国|近江]]の勢田橋が落ちた。津波により[[駿河国|駿河]]で民家、社寺400余が流失。[[畿内]]、[[琵琶湖]]、および[[揖斐川]]付近の強震動および津や駿河の甚大な津波被害から東海・東南海連動地震と推定<ref name="Ishibashi1981" /><ref>石橋克彦(2002): フィリピン海スラブ沈み込みの境界条件としての東海・南海巨大地震-史料地震学による概要-, 京都大学防災研究所研究集会13K-7 報告書, 1-9.</ref>。 ** この地震の2年2ヶ月後に<span style="background-color:#ffff00">南海</span>地震（[[康和地震]]）が発生した。 * [[1498年]]9月11日（9月20日）（[[明応]]7年） [[明応地震]]（<span style="background-color:#00cc00">東海</span> <span style="background-color:#99ff00">東南海</span>連動?） '''''M''8.2-8.4''' ** [[紀伊国|紀伊]]から[[房総半島|房総]]にかけてと[[甲斐国|甲斐]]に大きな揺れがあり、鎌倉[[高徳院]]の大仏殿が押し流され、浜名湖が海と繋がった。震害よりむしろ津波の被害が大きく、[[伊勢国|伊勢]][[大湊 (伊勢市)|大湊]]で家屋1,000戸、溺死者5,000人。伊勢志摩で溺死者10,000人、『林叟院記録』・『[[志太郡]]誌』（静岡県）によれば溺死者26,000人などの被害。 ** 地質調査によれば、ほぼ同時期に南海地震も発生したと考えられている。1498年の[[日向灘地震 (1498年)|日向灘地震]]がこれにあたるとの説もある。 * [[1707年]]10月28日（[[宝永]]4年） [[宝永地震]]（<span style="background-color:#00cc00">東海</span> <span style="background-color:#99ff00">東南海</span> <span style="background-color:#ffff00">南海</span>連動?） '''''M''8.6''' ** 東海・東南海地震と南海地震が同時に発生した''M''8.4 - 8.6の地震とされてきた。この地震の49日後に[[富士山]]が噴火し、[[宝永山]]（火口）が造られた（[[宝永大噴火]]）。死者2万人余、倒壊家屋6万戸余、土佐を中心に大津波が襲った。 ** 安政東海地震と同様の駿河湾へ震源域が入り込む地震ではないとする見解もある<ref name="Nakanishi2005">中西一郎, 矢野信(2005): {{PDFlink|[http://eprints.lib.hokudai.ac.jp/dspace/bitstream/2115/14375/1/68_p255-259.pdf 1707年宝永地震震源域の東端位置]}}, 北海道大学地球物理学研究報告, 68, 255-259.</ref><ref name="Seno2011">{{PDFlink|[http://www.eri.u-tokyo.ac.jp/seno/Papers/jisin.nankai.eq.pdf 瀬野徹三(2011)]}} 瀬野徹三(2011): 南海トラフ巨大地震 -その破壊の様態とシリーズについての新たな考え, 東京大学地震研究所</ref><ref name="Matsuura2011">松浦律子, 中村操, 唐鎌郁夫(2011): {{PDFlink|[http://sakuya.ed.shizuoka.ac.jp/rzisin/kaishi_26/HE26_89_90.pdf ［講演要旨］1707年宝永地震の新地震像（速報）]}}，歴史地震, 26号，89.</ref>。 * [[1854年]]12月23日（[[嘉永]]7年） [[安政東海地震]]（<span style="background-color:#00cc00">東海</span> <span style="background-color:#99ff00">東南海</span>連動） '''''M''8.4''' ** 震源域は駿河湾奥から陸域に達したと推定され、著しい激震域と[[富士川]]河口付近に地震山と称する断層が出現した<ref>岡村浩、松田磐余、高橋博 『実録 安政大地震 その日静岡県は』 静岡新聞社、1983年</ref>。死者2,000 - 3,000人余、倒壊及び焼失家屋3万戸余、津波多数発生。[[掛川城]]が倒壊。 ** 駿河湾周辺の[[地殻変動]]や、駿河湾内で海面が盛上がる津波の発生が目撃されていることから、駿河湾にも断層モデルが仮定されている<ref name="Ishibashi1981" /><ref name="Aida1" /><ref name="Ishibashi 1977b" />。 ** この地震の32時間後に[[安政南海地震|安政<span style="background-color:#ffff00">南海</span>地震]]が発生した。 '''下記の地震は、「東南海」の震源域で発生したとされる地震であり、東海地震の周期に数えられていない。''' * [[1361年]]7月26日（8月3日）（[[正平 (日本)|正平]]16年、[[康安]]元年） [[正平地震]]（康安地震）（<span style="background-color:#99ff00">東南海</span> <span style="background-color:#ffff00">南海</span>連動?） '''''M''8¹/₄-8.5''' ** 『[[太平記]]』などの記録から1361年に南海地震が発生したと考えられる。また、これに前後して東南海地震が発生した可能性もある<ref name="Ishibashi1998">{{PDFlink|[http://historical.seismology.jp/ishibashi/archive/1361Ko-anTokai98.pdf 石橋克彦(1998)]}}: 1361年正平南海地震に対応する東海地震の推定，日本地震学会講演予稿集1998年度秋季年回，125.</ref><ref name="jishin"/>。東海地震に関しては不明。[[伊勢神宮]]の『神宮文書』の記録から、東南海・南海地震とも考えられる<ref>{{PDFlink|[http://www2.jpgu.org/meeting/2011/yokou/SSS035-11.pdf 奥野真行(2011)]}} 奥野真行、奥野香里「伊勢神宮外宮の被害と1361年康安地震」</ref><ref>[https://www.jstage.jst.go.jp/article/zisin1948/50/appendix/50_appendix_1/_article/-char/ja/ 石橋克彦(1998)] [[石橋克彦]]、佐竹健治(1998): 総合報告:古地震研究によるプレート境界巨大地震の長期予測の問題点 -日本付近のプレート沈み込み帯を中心として, 『地震』 第2輯, '''50''', 231-243.</ref>。 * [[1944年]]（[[昭和]]19年）[[12月7日]] [[東南海地震#1944年の東南海地震（昭和東南海地震）|昭和<span style="background-color:#99ff00">東南海</span>地震]] '''''M''7.9'''('''''M''w8.2''') ** 震源地は[[志摩半島]]南南東約 20 km 沖の海底。[[愛知県]]を中心として、[[駿河湾]]から[[紀伊半島]]に渡る地方に甚大な被害をもたらした大震災であったが、戦時中の報道統制のため、詳細な報道がなされなかった。なおこの地震では駿河湾付近の[[断層]]は破壊されていない。静岡、愛知、三重で甚大被害、死者行方不明1,223人、倒壊家屋17,559戸、流失家屋3,129戸、津波発生、地盤沈下。 ** この地震の2年後の[[1946年]]（昭和21年）[[12月21日]]に、[[昭和南海地震|昭和<span style="background-color:#ffff00">南海</span>地震]] (''M''8.0, ''M''w8.4) が発生した。 '''下記の地震は、東海地震の震源域を含む南海トラフ巨大地震と推定されるも異論が出されている。''' * [[1200年]]前後の数十年間 ** <span style="background-color:#ffff00">南海</span>地震が発生した可能性がある（1185年または1233年）。東南海地震の発生は不明<ref name="jishin">[http://www.jishin.go.jp/main/chousa/01sep_nankai/nankai.pdf 南海トラフの地震の長期評価 別添] 地震調査研究推進本部、2001年9月27日。</ref>だが、静岡市上土遺跡の[[鎌倉時代]]の地割れや[[断層#正断層|正断層]]痕が<span style="background-color:#00cc00">東海</span>地震域に相当する<ref name="Sangawa3"/>。ただし、1185年[[文治地震]]は、南海トラフではなく[[琵琶湖西岸断層帯]]南部の活動とも推定され<ref>[[小松原琢]](2006)：琵琶湖西岸断層帯の変位量分布, 月刊地球, 54, 165-170.</ref><ref>{{PDFlink|[http://www.jishin.go.jp/main/chousakenkyuu/tsuika_hokan/h18_biwakoseigan.pdf 産業技術総合研究所(2007)]}} 琵琶湖西岸断層帯の活動性および活動履歴調査</ref><ref>{{PDFlink|[http://www.jishin.go.jp/main/chousa/katsudansou_pdf/65_biwako-seigan_2.pdf 地震調査推進研究本部(2009)]}} 琵琶湖西岸断層帯の長期評価の一部改訂について</ref>、1233年天福地震は存在が疑問視されている<ref>[https://www.jstage.jst.go.jp/article/zisin1948/51/3/51_3_335/_article/-char/ja/ 石橋克彦(1998)：実在しない天福元年二月五日(ユリウス暦1233年3月17日)の南海巨大地震]地震第2輯，51，335-338.</ref>。 * [[1331年]]8月11日（8月19日）（[[元弘]]元年）、駿河における地震が<span style="background-color:#00cc00">東海</span>地震に関連が深いとする説もある<ref>{{PDFlink|[http://cais.gsi.go.jp/KAIHOU/report/kaihou46/05_05.pdf 地質移動班]}} 東京大学地震研究所 地質移動班 「富士川断層連日監視と東海地震発生の予測」</ref>。 ** 石橋克彦(1999)は、この地震の記事は疑わしい部分があるとしている<ref name="Ishibashi(1999)">{{PDFlink|[https://www.jstage.jst.go.jp/article/jgeography1889/108/4/108_4_399/_pdf 石橋克彦(1999)]}} 石橋克彦(1999): 文献史料からみた東海・南海巨大地震, 地學雜誌, Vol.108, No.4</ref>。 * [[1360年]]11月13日（11月21日）（正平15年、[[延文]]6年） ** 1360年の地震は正平東海地震と考えられたことも有ったが<ref>Ando, M.(1975): Source mechanisms and tectonic significance of historical earthquakes along the Nankai trough, Japan. ''Tectonophysics'', '''27''', 119-140.</ref>、信頼性の低い史料によるもので存在が疑問視されている<ref name="Usami2003" /><ref name="Hagiwara1989">萩原尊禮, 藤田和夫, 山本武夫, 松田時彦, 大長 昭雄(1989): 続古地震―実像と虚像, 東大出版会</ref><ref name="Ishibashi1998">[https://www.jstage.jst.go.jp/article/zisin1948/50/appendix/50_appendix_1/_article/-char/ja/ 石橋克彦(1998)] [[石橋克彦]]、佐竹健治(1998): 総合報告:古地震研究によるプレート境界巨大地震の長期予測の問題点 -日本付近のプレート沈み込み帯を中心として, 地震, 第2輯, '''50''', 231-243, {{JOI|JST.Journalarchive/zisin1948/50.appendix_1}}</ref>。 * [[1605年]]2月3日（[[慶長]]9年） [[慶長地震]]（<span style="background-color:#00cc00">東海</span> <span style="background-color:#99ff00">東南海</span> <span style="background-color:#ffff00">南海</span>連動?） '''''M''7.9''' ** [[犬吠崎]]から[[九州]]までの太平洋沿岸に津波が来襲し、[[八丈島]]で死者57人、紀伊西岸広村で700戸流失、阿波宍喰で死者1,500人、土佐甲ノ浦で死者350人、室戸岬付近で400人以上が死亡した。 ** [[地震調査研究推進本部]]による2001年時点の長期評価では、南海トラフの地震の系列に属すものと評価されてきたが<ref name="Chokihyoka">[http://www.jishin.go.jp/main/chousa/01sep_nankai/ 地震調査研究推進本部(2001)] 南海トラフの地震の長期評価について</ref>、遠地津波も否定できないとする見解や<ref>「[http://www.jishin.go.jp/main/chousa/13may_nankai/index.htm 南海トラフの地震活動の長期評価（第二版）について]」、地震調査研究推進本部 地震調査委員会</ref>、南海トラフの地震ではないとする見解も出されている<ref name="Matsuura2013">松浦律子(2013): 1605年慶長地震は南海トラフの地震か？, 第30回歴史地震研究会（秋田大会）</ref><ref name="Ishibashi2013">石橋克彦, 原田智也(2013): 1605（慶長九）年伊豆-小笠原海溝巨大地震と1614（慶長十九）年南海トラフ地震という作業仮説，日本地震学会2013年秋季大会講演予稿集，D21‒03</ref>。 ** 東海地方における強震の確かな記録が古文書から見出されないため、少なくとも慶長東海地震は存在しなかったとする見解もある<ref>【温故地震】大震災編 [[都司嘉宣]] 歴史資料の検証 慶長東海地震はなかった, 産経新聞 24.6.18.</ref>。 == 東海地震の直前予知体制と措置 == === 予知の可能性 === 東海地震の予知の可能性の根拠は、1944年東南海地震直前において、[[今村明恒]]の要請に基づいて行われた測量中に通常では考えられない誤差が発生し、誤差は本震前からわずかな断層のすべりが生じたとするプレスリップによるものとの推定である<ref>{{PDFlink|[http://www.seis.nagoya-u.ac.jp/INTRO/report/jishinyochiren/162_kakegawa.pdf 木股文昭(2005)]}} 木股文昭、鷺谷威 「水準測量データの再検討による1944 年東南海地震プレスリップ」 地震予知連絡会トピックス、2005年</ref>。 [[水準点]]の測量により、地震の起きていない間、普段から[[掛川市]]を基準に[[御前崎]]は4-5mm/年ずつ沈降を続けていることが示されているが、本震の直前に沈降速度が減少し逆に隆起に転ずる可能性があり、予知につながる可能性があるとするものである<ref name="Tsuchi">土隆一、榛村純一 『東海地震 いつ来るなぜ来るどう備える』 清文社、2002年</ref>。気象庁により掛川から御前崎付近を中心に東海地域各所に体積歪計が設置され、24時間体制の監視が行われている<ref>{{PDFlink|[http://www.mri-jma.go.jp/Dep/sv/2ken/akobayas/kaisetsu/koba2000_tokai_kenchi_Text.pdf 小林昭夫(2000)]}} 小林昭夫 「体積歪計観測網による東海地震の前兆すべりの検知能力」</ref>。しかしながら前兆現象とされるプレスリップが必ずしも事前に捕らえることが可能とは限らず、また東海地震の発生の日が近づいたかを判断する材料も依然不明な点が多く、必ずしも予知が可能とはいいがたいとされる<ref name="Tsuchi"/><ref>[http://www.data.jma.go.jp/svd/eqev/data/tokai/ 東海地震について] 気象庁</ref>。 === 地震防災対策強化地域 === '''地震防災対策強化地域'''とは[[大規模地震対策特別措置法]]による警戒が必要な地域で、次の条件のどちらかを満たしている市町村を指す。 * 地震の揺れによる被害については震度6弱以上の地域。 * 津波による被害については20分以内に高い津波（沿岸で 3 m 以上、地上で 2 m 以上）が来襲する地域。 強化地域の市町村は'''警戒宣言'''が公布されると''原則として''次のような処置を行う。 ; 電気・ガス・水道 : 引き続き供給するが、なるべく使用しないよう呼びかける。 ; その他のライフライン : 引き続き供給する。 ; [[日本電信電話|NTT]]などの電話 : [[公衆電話]]と災害時優先回線以外の電話は場合によっては通話規制を行う可能性がある。 ; 鉄道 : 強化地域内では最寄の安全な駅に停車。運行を停止し（[[津波]]や土砂崩れにより危険な駅は通過する）、強化地域外からの進入は禁止する。 : 最寄り駅までは新幹線は 170 km/h 、在来線は 30 - 60 km/h 程度での速度で運行する。 : 主な鉄道事業者の強化区域に関わる区間（列車の運行が停止される区間）は次のとおり。 {| class="wikitable" style="margin:1em 0em 2em 3em; font-size:80%;" !鉄道会社!!対象路線!!対象区間 |- |rowspan="3"|[[東日本旅客鉄道|JR東日本]]<ref name="kanagawatokaijishin">[http://www.pref.kanagawa.jp/sys/bousai/portal/1,3232,9,10.html 東海地震の防災対策] 神奈川県</ref> |[[東海道線 (JR東日本)|東海道本線]] |[[藤沢駅|藤沢]] - [[熱海駅|熱海]] |- |[[相模線]]||全線 |- |[[伊東線]]||全線 |- |rowspan="11"|[[東海旅客鉄道|JR東海]]<ref name="jrctokaijishin">[http://railway.jr-central.co.jp/timetable/precaution.html 東海地震に関する警戒宣言が発令された場合の列車の運転について] 東海旅客鉄道</ref> |[[東海道新幹線]]||[[東京駅|東京]] - [[名古屋駅|名古屋]] |- |[[東海道本線]]||熱海 - [[尾張一宮駅|尾張一宮]] |- |rowspan="2"|[[中央本線]]||[[南木曽駅|南木曽]] - [[瑞浪駅|瑞浪]] |- |[[春日井駅 (JR東海)|春日井]] - [[金山駅 (愛知県)|金山]]（ - [[名古屋駅|名古屋]]） |- |[[御殿場線]]||全線 |- |[[身延線]]||全線 |- |[[飯田線]]||全線 |- |[[武豊線]]||全線 |- |[[関西本線]]||名古屋 - [[四日市駅|四日市]] |- |[[紀勢本線]]||[[三瀬谷駅|三瀬谷]] - [[新宮駅|新宮]] |- |[[参宮線]]||全線 |- |rowspan="2"|[[小田急電鉄]]<ref name="kanagawatokaijishin"></ref> |[[小田急小田原線|小田原線]]||[[相武台前駅|相武台前]] - [[小田原駅|小田原]] |- |[[小田急江ノ島線|江ノ島線]]||藤沢 - [[片瀬江ノ島駅|片瀬江ノ島]] |- |[[相模鉄道]]<ref name="kanagawatokaijishin"></ref>||[[相鉄本線]]||[[大和駅 (神奈川県)|大和]] - [[海老名駅|海老名]] |- |colspan="2"|[[箱根登山鉄道]]<ref name="kanagawatokaijishin"></ref>||全線 |- |[[伊豆箱根鉄道]]<ref name="kanagawatokaijishin"></ref>||[[伊豆箱根鉄道大雄山線|大雄山線]]||全線 |- |rowspan="16"|[[名古屋鉄道]]<ref name="mttokaijishin">[http://www.meitetsu.co.jp/unkosisyo/index.html 列車運行に支障がある場合の取扱い]{{リンク切れ|date=2015年1月}} 名古屋鉄道</ref>||[[名鉄名古屋本線|名古屋本線]]||[[豊橋駅|豊橋]] - [[名鉄名古屋駅|名鉄名古屋]] - [[須ヶ口駅|須ヶ口]] |- |[[名鉄豊川線|豊川線]]||全線 |- |[[名鉄西尾線|西尾線]]||全線 |- |[[名鉄蒲郡線|蒲郡線]]||全線 |- |[[名鉄三河線|三河線]]||全線 |- |[[名鉄豊田線|豊田線]]||全線 |- |[[名鉄常滑線|常滑線]]||全線 |- |[[名鉄空港線|空港線]]||全線 |- |[[名鉄築港線|築港線]]||全線 |- |[[名鉄河和線|河和線]]||全線 |- |[[名鉄知多新線|知多新線]]||全線 |- |[[名鉄犬山線|犬山線]]||（名鉄名古屋 - ）[[栄生駅|栄生]] - [[岩倉駅 (愛知県)|岩倉]] |- |[[名鉄小牧線|小牧線]]||[[上飯田駅|上飯田]] - [[小牧駅|小牧]] |- |[[名鉄津島線|津島線]]||全線 |- |[[名鉄尾西線|尾西線]]||[[森上駅|森上]] - [[弥富駅|弥富]] |- |[[名鉄瀬戸線|瀬戸線]]||[[栄町駅 (愛知県)|栄町]] - [[尾張旭駅|尾張旭]] |- |rowspan="4"|[[近畿日本鉄道]]<ref name="kntokaijishin">[http://www.kintetsu.co.jp/railway/Dia/toukai_jishin.html 東海地震に関するお知らせ] 近畿日本鉄道</ref> |[[近鉄名古屋線|名古屋線]]||近鉄名古屋 - [[川越富洲原駅|川越富洲原]] |- |[[近鉄山田線|山田線]]||[[明星駅|明星]] - [[宇治山田駅|宇治山田]] |- |[[近鉄鳥羽線|鳥羽線]]||全線 |- |[[近鉄志摩線|志摩線]]||全線 |- |colspan="2"|[[遠州鉄道]]<ref name="ettokaijishin">[http://www.entetsu.co.jp/company/profile/emergency.html 東海地震への対応] 遠鉄グループ</ref>||全線 |} ; [[バス (交通機関)|バス]]・[[タクシー]] : 原則として運行を停止する。なお、警戒宣言の前段階の「東海地震注意情報」の発表で運行を取りやめるバス事業者も少数ながらある（例：[[岐阜県]][[各務原市]]の[[各務原市ふれあいバス]]（発表翌日から<ref>[http://www.city.kakamigahara.lg.jp/info/bousai/bousai/jishin.html 東海地震・東南海地震対策]{{リンク切れ|date=2015年1月}} 各務原市役所</ref>））。 ; 道路 : 強化地域内への進入を制限し、避難路及び緊急輸送路では交通規制、または制限減速運転を行う（一般道路 20 km/h 、高速道路 40 km/h）。 ; 銀行・郵便局・劇場など : 一部のATMを除き、営業を停止する。 ; デパート・スーパー : 買い物客を外に誘導し、営業を中止する。耐震性の確保された店は極力営業を続ける。 ; 病院 : 外来診療を中止する。 ; 学校 : 授業を打ち切り閉鎖する。児童・生徒は帰宅させるかまたは保護者に引き渡す。なお、東海地震注意情報が発表された時点で授業を打ち切るとしている学校も多い。 ; [[中京競馬場]] : 開催中止。[[勝馬投票券]]の発売・払戻業務も打ち切り。 ; [[ウインズ名古屋|WINS名古屋]]（中央競馬場外発売場/[[愛知県]]）・[[ウインズ石和|WINS石和]]（[[山梨県]]） : 中京競馬場同様、勝馬投票券の発売・払戻業務を打ち切り。 強化地域内の市町村については次の資料を参照のこと。 * [http://www.fdma.go.jp/html/hakusho/h20/h20/html/ks210000.html 平成20年版消防白書 付属資料21] 東海地震に係る地震防災強化対策地域 === 原子力発電所 === [[原子力発電所]]では上述の強化地域内に唯一、[[中部電力]]の'''[[浜岡原子力発電所]]'''が存在するが、震災発生時の運転中止規定は存在しない。同原発では以前から[[耐震性]]論議が続いているが、[[2011年]][[3月11日]]に発生した[[東北地方太平洋沖地震]]（[[東日本大震災]]）による[[福島第一原子力発電所事故|福島第一原発の事故]]を受けて、震災発生時の安全性に関する議論は更に活発になってきている。同年[[5月6日]]、当時の[[内閣総理大臣]]・[[菅直人]]は'''安全性確保の見通しが立つまで、浜岡原子力発電所における全[[原子炉]]の運転を停止させること'''を中部電力に要請した<ref>[http://sankei.jp.msn.com/politics/news/110506/plc11050619220006-n1.htm 「浜岡原発は全機運転停止」 首相が緊急会見]{{リンク切れ|date=2015年1月}} 産経新聞 2011年5月6日閲覧</ref>。これに対して、中部電力は稼働中の4号機を[[5月13日]]に、5号機を[[5月14日]]に停止し、同原発における全[[原子炉]]の運転を停止させた。定期検査のため停止中だった3号機についても当面の間、運転再開を見送る方針である。 == 想定される東海地震とその防災体制 == === 想定震源域 === 1979年に中央防災会議が示した想定震源域は、静岡県[[富士市]]付近から、西に約 50 km 、そこから南南西に約 100 km 、東に約 50 km 、北北東に約 100 km とたどって作られる平行四辺形を範囲とする地域であった。 地震学者の間では、山梨県[[南部町 (山梨県)|南部町]] - [[大井川]]中流 - [[掛川市]] - [[浜松市]]海岸部 - [[浜名湖]]南方近海 - 浜名湖南方沖約 80 km 、そこから大きく南東に弧を描きながら再び南部町付近までたどって作られるナスビ型の範囲としている。 2001年に中央防災会議は想定震源域を見直し、地震学者の間で言われている震源域にほぼ重なる長方形の地域を震源域とした。 いずれも、駿河トラフから北に行くにしたがって深くなる、プレートの境界面が震源域であり、一部では陸地の直下に震源域がある。 2010年に地震調査研究推進本部は、[[富士川河口断層帯]]が駿河トラフでの海溝型地震と連動・同時に活動すると推定し、想定東海地震との連動の可能性があると発表した。断層帯での地震発生確率は今後30年で 10 - 18 % 、連動した場合の規模は M8.0 と推定されている。1854年の安政東海地震では、河口域にて土地の隆起が記録されているが、断層帯そのものには変化は確認されていない。 === 想定 === 2003年に東海地震対策専門調査会が報告した被害想定によれば、冬の午前5時にM8・最大震度7の東海地震が発生した場合、死者は最大1万人、冬の午後6時に発生した場合火災による被害は25万棟に及ぶと推定されている。 M8規模となると考えられているため、静岡県・愛知県・山梨県・岐阜県・三重県などで最大震度6強以上となることが予想され、揺れによる被害は比較的広範囲に及ぶと考えられている。また、揺れによる建物の倒壊などはもちろんのこと、[[埋立地]]の[[液状化現象]]、[[堤防]]の損傷や液状化による低地への影響、[[東海道新幹線]]や[[東名高速道路]]などの基幹交通網への影響などが、起こる可能性のある被害と考えられている。 そのため[[東海旅客鉄道|JR東海]]では東海道新幹線のバイパス線となる[[中央新幹線|リニア中央新幹線]]の2025年開業実現に向けて調査・調整を行っている。 一方、地震による[[長周期地震動]]が、関東や関西といったやや離れた地域の高層建築物内において大きな被害をもたらす可能性が指摘されている。 === 緊急消防援助隊・広域緊急援助隊 === 東海地震の様な大災害に備えて、[[日本の消防|消防]]は5万1600人規模の[[緊急消防援助隊]]、[[日本の警察|警察]]は4700人規模の[[広域緊急援助隊]]を結成している。 [[東京消防庁]]は、震源地や震度で東海地震と判断されれば、[[消防救助機動部隊]]（通称ハイパーレスキュー）を、神奈川県と千葉県南部沿岸に急行させることとしている。 [[2005年]][[6月10日]]・[[6月11日|11日]]に静岡県において2000人規模で緊急消防援助隊が大規模救助訓練を行い、その訓練の中で遠方から援助に来る際の[[給油]]にかなり手間取ったことが問題視され、[[消防車]]の燃料タンクの容量を3 - 4倍に増やすか、[[飛行機]]の[[空中給油]]のように[[高速道路]]を走行中でも給油可能なシステムを立ち上げるか議論されている。 [[2009年]]に[[総務省消防庁]]は緊急消防援助隊の後方支援体制の強化することを決め[[給油]]の問題に対しては政令指定都市の消防局や東京消防庁に燃料補給車を配備した。この燃料補給車は[[2011年]]3月の[[東北地方太平洋沖地震]]では緊急消防援助隊として現地に派遣された。なお東北地方太平洋沖地震では震災の影響で日本全国で一時ガソリンが入りにくい状況となり消防や警察など現地に支援に向かった機関の車両も給油が難しい状態となっていた。 === 超東海地震 === 上記のような想定東海地震の3倍の地殻変動を伴う「超東海地震」が、1000年周期で発生する可能性が指摘されている<ref>『地殻変動3倍の『超』東海地震、千年周期で発生か』[[朝日新聞社]]、[[2007年]][[9月4日]]</ref>。[[産業技術総合研究所]]活断層研究センターおよび[[北海道大学]]の研究グループが行った浜岡原子力発電所付近の[[ボーリング]]調査の結果から推定されたもので、このような地震は少なくとも過去5000年間に3回起きており、2400年前の地震の後にも年代は特定できないが同様の地震がもう一度あったと見られている。 但し、御前崎における大規模な隆起はプレート境界のメガスラストでは無く、プレート内の断層活動による可能性が高いと推定されている<ref name"Azuma">吾妻崇, 太田陽子, 石川元彦, 谷口薫(2005)： [https://www.jstage.jst.go.jp/article/jaqua1957/44/3/44_3_169/_article/-char/ja/ 御前崎周辺の第四紀後期地殻変動に関する資料と考察], 第四紀研究, 44, 169-176.</ref><ref name="Fujiwara">後藤和久, 藤原治, 藤野滋弘(2010)： [http://www.geosociety.jp/publication/content0048.html 南海トラフ東部の御前崎周辺の海浜堆積物から推定される1000年スケールで繰り返す隆起イベント], 地質学雑誌, Vol.19 Issue3, </ref>。室戸岬における大規模な海生段丘の生成についても同様にプレート内の分岐断層によるものとされている<ref name="Maeno2006">前埜英明(2006): [http://www.geosociety.jp/faq/content0008.html 室戸半島の第四紀地殻変動と地震隆起], 地質学雑誌, 112補遺, 17-26.</ref>。 == 想定震源域内における主な地震活動 == [[2011年]][[8月12日]]、遠州灘（北緯34.4度、東経138.2度）を震源とするM5.2、最大震度2の地震が発生した。[[気象庁]]は地震発生当初は、震源の深さは14km以下で、プレート境界または境界付近のプレート内にて発生し、想定東海地震と同様のメカニズムで発生した可能性が高いと発表し<ref name="気象庁">[http://www.at-s.com/news/detail/100052773.html メカニズム「東海」同様か 12日の遠州灘M5.2]{{リンク切れ|date=2015年1月}} (静岡新聞社 8/13)</ref>、その後震源深さは15kmで、プレート境界に近いフィリピン海プレート内部で起きた可能性が高いと修正した<ref>[http://www.at-s.com/news/detail/100057462.html 「プレート内部の可能性」 先月12日未明、遠州灘の地震]{{リンク切れ|date=2015年1月}} - 静岡新聞、2011年9月1日</ref>。発震機構はどちらのの発表でも、フィリピン海プレートの沈み込み方向と同じ「北西―南東方向」に圧力軸を持つ[[断層#逆断層|逆断層]]型とされている。[[防災科学技術研究所]]は、断層面の傾きがプレートの沈み込みの角度と違うことから、プレート境界型地震ではなく東海地震とは異なるとの見解を発表した<ref>[http://www.at-s.com/news/detail/100055125.html 防災科研が見解「東海と同型でない」 12日の地震]{{リンク切れ|date=2015年1月}} - 静岡新聞、2011年8月23日</ref>。 想定東海地震の震源域の中でも、遠州灘付近におけるM5クラスの地震の発生は、[[1997年]][[10月11日]]のプレート内の地震以来で、プレート境界付近での同程度の規模の地震は珍しいことであった。東海地域の陸地に設置されているひずみ計には地震発生後も異常がみられないことなどから、気象庁は「今後注視していく必要はあるが、ただちに東海地震に結びつくものではない」としている<ref name="気象庁"/>。 == 東北地方太平洋沖地震に誘発される可能性 == 2011年3月に発生した[[東北地方太平洋沖地震]]による[[誘発地震]]が頻発する中、東海地震への影響が懸念されている<ref>2011年3月15には、静岡県富士宮市を震源とするM6.4、震度6強の誘発地震が発生している。</ref>。過去の歴史を見てみると、M8クラスの[[三陸沖地震]]は度々観測されているものの、直後に東海地震が起こったという記録は存在しない<ref>[http://higashinihondaishinsai.web.fc2.com/zishin.html 東北地方太平洋沖地震に誘発される可能性] 東日本大震災</ref>。時期が一番近い例でも、[[貞観地震]]（869年）の後に発生した[[仁和地震]]（887年）の例であり、約18年間の月日が経過している。これが誘発されたものかどうかは不明である。 なお、[[プレートテクトニクス]]の観点からは東海地震は上述のようにユーラシアプレートとフィリピン海プレートの境界域（駿河トラフ）における海溝型地震であるが、東北地方太平洋沖地震は[[北アメリカプレート]]と[[太平洋プレート]]の境界域（[[日本海溝]]）における海溝型地震であり、境界となるプレートがそれぞれ異なる。ただし、別の場所でフィリピン海プレートに太平洋プレートが沈み込んでいるほか、北米プレートにはフィリピン海プレートやユーラシアプレートも沈み込んでおり、M9クラスの[[超巨大地震]]によるプレート間の[[ひずみ|歪み]]の解放や[[地殻変動]]が他のプレートにどう影響を与えるかも不明である。 == 観測体勢 == * 陸上：気象庁（ひずみ計<ref>{{PDFlink|[http://www.jma.go.jp/jma/kishou/books/kenshin/vol76p045.pdf EPOS4 における地殻変動の異常監視処理の高度化]}} 木村一洋・近澤心・菅沼一成・草野利夫 験震時報第76巻 pp.45-62</ref>、伸縮計、地震計）<ref>[http://www.data.jma.go.jp/svd/eqev/data/tokai/tokai_obs_points.html 東海地域の地震・地殻変動の観測網] 気象庁</ref><ref>[http://dx.doi.org/10.11366/sokuchi1954.53.147 気象庁における地殻変動連続観測] 測地学会誌 Vol.53 (2007) No.2 P147-156</ref>、防災科学技術研究所（[[高感度地震観測網]]）、[[産業技術総合研究所]]（地下水総合観測ネットワーク）<ref>[http://unit.aist.go.jp/actfault-eq/tectonohydr/ 地震地下水研究チーム] 産業技術総合研究所</ref>などによる観測ネットワーク。 * 海域：気象庁（東海沖ケーブル式常時海底地震観測システム、東海・東南海沖ケーブル式常時海底地震観測システム） == 脚注 == {{脚注ヘルプ}} === 注釈 === {{Reflist|group=注}} === 出典 === {{Reflist|2}} == 参考文献 == * 「[http://www.nistep.go.jp/achiev/ftx/jpn/stfc/stt104j/0911_03_featurearticles/0911fa01/200911_fa01.html 研究と実践のはざま─東海地震予知をめぐって─]」 松村正三, 『科学技術動向』2009年11月号, 科学技術動向研究センター. <references group="注"/> == 関連項目 == * [[濃尾地震]] * [[駿河湾地震 (2009年)]] * [[紀伊半島南東沖地震]] * [[東海地震に関連する情報]] == 外部リンク == * [http://www.bousai.go.jp/ 内閣府防災情報のページ] * [http://www.jma.go.jp/jp/quake_tokai/ 東海地震関連情報（気象庁）] * [http://www.pref.aichi.jp/bousai/zisin_saigai/ 地震・災害に備えて（愛知県）] * [http://www.bosaimie.jp/mie/index.html 防災みえ.jp（三重県）] * [http://www.sems-tokaiuniv.jp/EPRCJ/ 東海大学地震予知センター] {{DEFAULTSORT:とうかいししん}} [[Category:日本の地震|*とうかいししん]] [[Category:大地震]] [[Category:地震の歴史]] [[Category:中部地方の地理]] [[Category:中部地方の歴史]]