狂犬病
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狂犬病（きょうけんびょう、英rabies）は、狂犬病ウイルス（rabies virus：ラブドウイルス科リッサウイルス属）を病原体とするウイルス性の人獣共通感染症であり、人を含めたすべてのほ乳類が罹患する。
毎年世界中で約5万人の死者を出している。水などを恐れるようになる特徴的な症状があるため、恐水病（または恐水症）と呼ばれることもある、しかし実際は水だけに限らず音や風にも水と同様に感覚器に刺激を与え痙攣等を起こす。家畜伝染病予防法に基づく家畜伝染病、感染症法に基づく四類感染症である。
目次
原因
名称からは「犬だけの病気」と考えられがちであるが、狂犬病ウイルスはヒトを含む総ての哺乳類に感染するので、イヌだけではなく、ネコ、アライグマ、スカンク、キツネ、コウモリ、リスなどから感染することもある。一般には感染した動物の咬み傷などから唾液と共にウイルスが伝染する場合が多く、傷口や目・唇など粘膜部を舐められたりした場合にも非常に危険性が高い。コウモリが感染源の場合は、直接接触しなくても空中から撒き散らされるウイルスに人が感染したとされる例がある（ただし、この事例は因果関係がはっきりしていない。少なくとも空気感染はしないことが確認されている）。
臨床像
潜伏期間は咬傷の部位によって大きく異なる。咬傷から侵入した狂犬病ウイルスは神経系を介して脳神経組織に到達し発病するが、その感染の速さは日に数ミリから数十ミリと言われている。したがって顔を噛まれるよりも足先を噛まれるほうが咬傷後の処置の日数を稼ぐことが可能となる。脳組織に近い傷ほど潜伏期間は短く、2週間程度。遠位部では数か月以上、きわめてまれには7年という記録もある。
前駆期には風邪に似た症状のほか、咬傷部位にかゆみ（掻痒感）、熱感などがみられる。急性期には不安感、恐水症状（水などの液体の嚥下によって嚥下筋が痙攣し、強い痛みを感じるため、水を極端に恐れるようになる症状）、興奮性、麻痺、精神錯乱などの神経症状が現れ、その2日から7日後に昏睡期に至り、呼吸障害によって死亡する。
咬傷を受けたら、まず傷口を石鹸水でよく洗い、消毒液やエタノールで消毒すること。狂犬病ウイルスは弱いウイルスなので、これで大半は死滅する。そしてすぐにワクチン接種を開始すること。事前に予防接種をしていなければ合計6回、していれば2回接種する。この接種は潜伏期間内に必要回数を受けなければならず、咬傷部位によっては接種回数が間に合わず発病に至ってしまうケースもある。また、WHOでは初回接種時に狂犬病免疫グロブリンを併用することを推奨しているが、日本国内では未認可のため入手不可能で、外国でも一部地域を除き入手困難な場合が多い。いずれにしても大事なことは、まず直ちに洗浄消毒することである。
狂犬病にかかった可能性のある場合、医療もしくは獣医療の専門機関に「いつ,どこで,どの個体に咬まれたか？」を伝える。唾液腺や神経でウイルスが増殖するが、唾液へのウイルス排出は潜伏期を経て、発病するする3~5日前とされている(過去に一例だけ13日前から唾液にウイルス排出した記録もある)。一見狂犬病でないような動犬に咬まれても狂犬病にかかるリスクは存在するため、咬まれた地域と咬まれてからどれほど日数がたっているのかと咬んだ個体が一週間経過観察し狂犬病が発症したか否かを繋留して確かめる必要性がある。
予後
発病後の死亡率はほぼ100%で、治療法はない。記録に残っている生存例は僅か数例しかない（ギネスブックにも登録されている）。2004年10月、アメリカ・ウィスコンシン州において狂犬病発症後に回復した症例がある。これは、発症後に回復した6番目の症例であり、ワクチン接種をしないで発症した場合の唯一の生存例である。
予防
発病後の有効な治療法は存在しない。ただし、ワクチン接種によって予防が可能である。これはヒト以外の哺乳類でも同様であり、そのため日本では狂犬病予防法によって飼い犬の登録と飼い犬へのワクチン接種が義務化されている。
発生国への渡航前のワクチン接種、及び発病前（海外で感染の疑いがある動物に咬まれて帰国した際など）の治療としておよび抗ウイルス抗体（抗狂犬病免疫グロブリン製剤）の投与により発症阻止が図られる。ただし、日本国内では抗狂犬病免疫グロブリン製剤が承認されていないので、入手はほとんど不可能である。
米国CDCでは、狂犬病が発生している地域へ渡航する人のうち、獣医、野生動物保護の従事者、獣医学科の学生、適切な医療を直ぐに受けることが難しい地域を訪れる者については、狂犬病ワクチンの暴露前（事前）接種を勧めているが、その他の旅行者、長期滞在者については、狂犬病ワクチンの接種を勧めていない。
最良の予防法は海外旅行へ行った際には日本国内と同じ感覚で現地の動物に手を出さないようにすることが重要である。
狂犬病ワクチン
1885年、ルイ・パスツールによって、弱毒狂犬病ワクチンが開発された。これは、狂犬病を発病したウサギの脊髄を摘出し、石炭酸に浸してウイルスを不活化するという原始的なものであった。
現在、狂犬病のワクチンとしては、動物の脳を用いて狂犬病ウイルスを培養して作成した動物脳由来ワクチンと、培養組織を用いて狂犬病ウイルスを培養して作成した組織培養ワクチンとがある。いずれのワクチンも狂犬病ウイルスを不活化して作製した不活化ワクチンである。
動物脳由来ワクチンとしては、ヤギ脳由来のセンプル型のワクチンと、乳のみマウス脳由来のフェンザリダ型のワクチンがある。動物脳由来ワクチンは組織培養ワクチンよりも副反応が強いので避けた方が良いとされているが、一部の途上国では、動物脳由来ワクチンしか手に入らないことがある。
日本国内で接種を受けられるワクチンは、組織培養ワクチン（PCECV）であり、ドイツと日本で製造されているニワトリ胚細胞のワクチンのほかに、フランスのヒト二倍体細胞ワクチン、VERO細胞ワクチン
日本の狂犬病ワクチンはLEP-Flury株をさらに弱毒化したHEP-Flury株を用いる。曝露前接種は、初回接種を0日とすると、0-2-180の3回接種となる。抗体陽転は、2回接種後の2週後であるため、初回接種から6週目となる。しかし、一部の報告によると3ヶ月を経過してから抗体価の減弱化がはじまるともある。3回接種完了で2年間有効とされている。WHOの推奨方法とは異なる、日本独自の接種間隔である。
欧米の狂犬病ワクチンは上記のように多種多様であるが、一般的にはPCECVである。曝露前接種は、初回接種を0日とすると、0-7-28の3回接種となる。緊急接種の場合、28日目の変わりに21日目となる。抗体陽転は、いずれの場合も初回接種から4週目となる。また、乳幼児では、初回接種後2週間後に抗体陽転したと製造メーカーは発表している。いずれにせよ、緊急接種を行うと、21日目に完了するため、渡航前には有用と思われる。2年間有効である。曝露後接種も国産は5回目あたりで抗体陽転が認められたところ、海外のPCECVはおよそ14日目に抗体価がWHOの安全基準である0.5 IU/mlを上回っている。なお、WHOの推奨する曝露前接種方法はこの0、7、28、（21）である。日本製品でこの方法を適応することは、未承認ワクチンと同等に理解されることに留意されたい。曝露後接種ではエッセン法または変則的なザグレブ法（2-1-1）が一般的に用いられる。また、欧米の狂犬病ワクチンは海外でも非常に高価であるため、変則的に皮内接種する方法をタイ赤十字やオックスフォードでは発表しているが、WHOのスタンダードとしては受け入れられていない。ただし、費用を節約できるため、早急に推奨接種方法として進められている。
欧米の狂犬病ワクチンは日本未承認であるため、個人輸入を取り扱っている医療機関にて申し込むことにより接種可能である。
流行地域
南極を除く全ての大陸で感染が確認されている。流行地域はアジア、南米、アフリカで、全世界では毎年50,000人以上が死亡している。
世界中で日本以外に狂犬病が発生していない国・地域は、イギリス・アイルランド・アイスランド・ノルウェー・スウェーデン・台湾・ハワイ・グァム・フィジー・オーストラリア・ニュージーランド・プーケットと非常に少ない。撲滅した国は日本や台湾、ニュージーランド、イギリスなど島国が多い。
インドの狂犬病
インドは約30,000人と世界で最も狂犬病による死者が多く、ワクチンによる治療を受ける人も年間で100万人に上る。インド国内での動物咬傷事故の90%以上はイヌ（その大部分は野犬）によるもので、主なウイルス保有宿主もイヌだが、サル、ウシ、ウマ、ネコ、ヤギ、ネズミ、ウサギなどからもウイルスが分離されている。
中国の狂犬病
中国では毎年約2500名が狂犬病により死亡するなど近年被害が激増しており、2005年には伝染病による死者数の20%を占めた。中国政府は2008年の北京オリンピックに向けて撲滅に躍起になっており、2006年7月、雲南省牟定県では、蔓延する狂犬病の対策として、軍用犬・警察犬を除く全ての犬を殺処分をする政策を取った。処分の補償金ははわずか7元で、処分の方法も、薬殺のほか飼い主の目の前で撲殺することもあったため、世界中から非難の声が上がるなど社会問題化している。
中国衛生部の統計によれば、2006年9月の1ヶ月間で、中国では319名が狂犬病を発病して死亡した。同年1月～9月にかけての死者も2200名を超え、5月～9月にかけては中国における感染症死亡者数の第1位となって、大流行している。中国では、狂犬病を発病した犬に咬まれた患者が定められたワクチン注射をしていたのに発病する例まであるが、これは調査の結果、ワクチンを水で薄めたり、偽造ワクチンが使用されていたためと判明している。
北米の狂犬病
人への感染は年間数名だが、スカンク、コウモリ、アライグマ、キツネなどの野性動物で毎年6,000～8,000件、ネコで200～300件、イヌで20～30件の狂犬病報告がある。2006年8月にはニューヨーク市内で人を噛んだネコから狂犬病ウイルスが検出されたとして、市健康局が注意喚起情報を発した。
南米の狂犬病
伝播動物としてはイヌやコウモリが多い。吸血コウモリからウシやウマなど家畜への感染が多く、その経済的損失が問題となっている。
欧州の狂犬病
人の死亡例は年間数十名。経口ワクチン入りの餌で野性のアカギツネからの伝播は減少したが、その他の野性動物の感染は増えている。
アフリカの狂犬病
イヌやジャッカル、マングースからの感染例が報告されている。
日本の狂犬病
日本国内では江戸時代の1732年に長崎で発生した狂犬病が全国に伝播した記録などが残されている。明治時代となってからも各地で発生が確認されており、1897年からは公式な記録が残される様になった。1923年からの3年間には全国で9,000頭以上が感染すると言う事態が発生。また、戦中の1944年には軍により国内に持ち込まれた犬が原因と見られるもの、また戦後の1948年以降には生活の改善により増えた犬が原因と見られる感染頭数の増加があった。
1950年の狂犬病予防法施行による飼い犬の登録とワクチン接種の義務化、徹底した野犬の捕獲によって1956年以来、犬、ヒト、共に狂犬病の発生はない。ただし、犬による咬傷事故が毎年6,000件程度報告される現状で、犬への狂犬病ワクチンの接種率は近年低下しており、厚生労働省の調査によれば2004年度の予防注射実施率は未登録犬も含めれば僅か39%と、流行を防ぐために必要とされるWHOガイドラインの70%を遥かに下回っている。
日本における対処
現在の日本においては狂犬病予防法により、予防、感染発生時の対処、蔓延防止の手段などが定められている。
発病後の治療法が存在しない以上、狂犬病は感染の予防そのものが最も重要な病気である。そのため、日本国内で犬への感染が確認された場合には、狂犬病予防法第9条により、患畜犬の速やかな隔離が義務づけられている。隔離された犬は、狂犬病予防法第11条により予防員の許可を受けなければ殺してはならないが、狂暴化するなど、人命への危険や隔離が困難であるなど緊急やむをえないときは、殺すことをさまたげないとされている。
一方、ウシ、ウマ、ヒツジ、ヤギ、ブタ、ニワトリ、アヒルが感染した場合には、家畜伝染病予防法第17条に基づいて殺処分命令が出されることとなる。命令が発せられた場合には、当該患畜の所有者・管理者はこれを受け入れ、速やかに処分を実施しなければならない。この家畜伝染病予防法基づく殺処分命令の権限は都道府県知事が持つ。
近年における日本での発生状況
国内での感染が確認されなくなって以降、日本で狂犬病が発症した事例は3件で、ともに海外での感染である。一つは1970年にネパールを旅行中の日本人旅行者が現地で犬に咬まれ、帰国後に発病・死亡した事例。残り2例はいずれも2006年に京都市在住および横浜市（2年前からフィリピン滞在）の60代の男性2人がフィリピン滞在中に犬に噛まれたことが原因で狂犬病を発症し、2人とも死亡した事例。
再侵入の危険性
犬に限らず狂犬病に感染している動物がペットとして海外から日本へ持ち込まれる可能性は常にある。また、狂犬病以外の人畜共通感染症に感染した動物がペットとして日本に輸入される可能性もあり、近年の愛玩動物の輸入増加とともに問題視されている。一例として、2003年にボリビアで狂犬病に感染した状態でペルーから輸入されたハムスターが人を噛む事例が発生。また、2004年にカナダでは野兎病に感染したハムスターが販売され、健康被害への警告が発せられた。因みに2003年に日本に輸入されたハムスターだけでも約50万匹（厚生労働省調べ）に上る。
なお、日本では犬以外のペットに対する狂犬病などの予防注射が義務化されていない事や、感染が疑われる動物に対する公的な調査体制が整っていない事も危険度を高めていると言える。
関連項目
外部リンク
- 狂犬病清浄指定地域
- 外務省海外安全ホームページ
- Girl survives rabies without jab（狂犬病発生以降にワクチン投与を行わずに生還した珍しい狂犬病生還例を掲載）
- 海外勤務者のための医療・衛生情報（狂犬病）
- IDWR:感染症の話（狂犬病）
- 日本獣医師会・狂犬病対策の現状と課題（PDF）
- 人と動物の共通感染症研究会
- 国立感染症研究所ウイルス第一部 狂犬病Q&A
