日本労働総同盟

'''日本労働総同盟'''（にほんろうどうそうどうめい）は戦前の[[日本]]に存在した[[労働組合]]の全国組織（ナショナルセンター）。略称は'''総同盟'''。 ==沿革== ;友愛会から総同盟へ [[1912年]]に結成された[[友愛会]]は次第に左翼化し、[[1919年]]には大日本労働総同盟友愛会に改称した。また反社会主義的な態度から[[社会主義]]の立場に変化していった。1921年には日本労働総同盟に改称された。 ;総同盟分裂 [[関東大震災]]後、内部で[[共産主義]]者と[[社会民主主義]]者との間の対立が先鋭化した。総同盟は[[日本共産党]]の党員を除名し、[[1925年]]に総同盟は二つに分裂、共産党系は[[日本労働組合評議会]]を結成し、総同盟の勢力は半減した（総同盟の'''第1次分裂'''）。 [[1926年]]には'''第2次分裂'''により[[日本労働組合同盟]]、[[1929年]]には'''第3次分裂'''により[[労働組合全国同盟]]がそれぞれ結成された。この結果、総同盟は社会民主主義勢力の右派と位置づけられる立場となり、「[[現実主義]]」「[[反共主義]]」「[[労使協調]]主義」を掲げて運動を続けた。[[1932年]]には[[全国労働組合会議]]・[[日本海員組合]]など11団体28万人からなる[[日本労働組合会議]]を結成により当時の労働運動の最大勢力となった。 ;戦争協力と解散 [[1935年]]に中間派の全国労働組合同盟（全総）と統合したが、[[1937年]]の[[日中戦争]]では「[[聖戦]]に協力するために[[ストライキ]]を絶滅させる」と宣言し、日本の[[軍国主義]]に協力した。戦争が進むにしたがって左翼労働組合は次々に弾圧されて崩壊していく中で、幹部は戦争政策に協力した。 [[1939年]]7月、[[大日本産業報国会|産業報国会]]との統合に積極的だった中間派の全国労働組合同盟（全労）が分裂。全労は先に[[大日本産業報国会|産業報国会]]に参加。 [[1940年]]7月、日本労働総同盟は自主解散し、[[大日本産業報国会|産業報国会]]に組み入れられた。 ==関連項目== *[[日本労働組合総同盟]] - [[第二次世界大戦]]後に結成された労働組合の全国組織で、略称は同じく「総同盟」。 {{DEFAULTSORT:にほんろうとうそうとうめい}} [[Category:戦前日本の労働組合|そうとうめい]] [[Category:日本のナショナルセンター|解]]