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| − | {{Indefinitelyblockeduser}}[[Image:マイソング・クリエイト 1.png|400px|thumb|マイソング・クリエイト]][[Image:テアトルアカデミー街宣活動.png|500px|thumb|'''新宿下落合 テアトルアカデミー街宣活動''']] | + | {{Indefinitelyblockeduser}} |
| − | {{投稿禁止|戦後の徹底したアメリカによる洗脳されている日本はアメリカから現在も植民地にされているのです。
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| − | 日本の空はアメリカが持っており日本はレンタルしているのです。全国に米軍基地が置かれアメリカのやり方に気にいらなくても逆らうことができません。これによりプラザ合意やバブル崩壊が引き起こされたのです。
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| − | ちゃんとした国家であれば中国のようにアメリカと対立するのが普通ですが、日本は米軍基地がありアメリカに植民地にされているのでアメリカの理不尽な要求を受け入れ大不況へと転落していったのです。
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| − | 現在も安倍や自民党がアメリカの言いなりなのはこのことがあるからなのです。
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| − | トランプはアメリカファーストではなく、アメリカの金持ちファーストでしかない。
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| − | アメリカでは国民の大部分が格差で貧国に陥り路上で麻薬や強盗を行う。デトロイトはかつては日産などの自動車メーカーが進出していたが現在ではホワイトプアしかいない状態となっている。
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| − | 富裕層はこのようなホワイトプアに金を払いたくないという理由で、市ごと独立しこれにより富裕層の市と貧困層の市に分断され貧困層の市ではごみ収集車も救急車もこない状態に陥っている。
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| − | それゆえにアメリカの若者の70％が社会主義者に投票したいと言うのです。ここでいう社会主義者とはバイデンのことではありません。アメリカの民主党はあくまでも金持ち中心な考えであり社会主義とはほど遠く多少給付金が出るという程度の改善しかできません。アメリカの若者の70％は日本でいうとれいわ新選組並みの社会主義政策を期待しているのです。
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| − | しかしながらトランプよりはバイデンのほうがまだマシです。アメリカの金持ちファースト政策は、アメリカの1％アマゾンやアップル、ツイッター、フェイスブックといった企業と関係者が安定的に儲かれればいいのです。それには中国といった共産圏が邪魔でしょうがないのです。もし中国の共産主義が実現し経済状況が庶民レベルまで改善されることになれば、世界は一斉に中国側に付くのです。アメリカの覇権と金持ちが危機状態となります。
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| − | この問題を解決するため米中新冷戦という裏工作をはじめ、中国が悪い、ロシアが悪いなどと言い日本を含めた同盟国を脅して言うことを聞かせているのです。アメリカの工作や脅しに騙されやすいのも戦後アメリカの植民地である日本だからこそです。東日本大震災もアメリカの工作で起こされたものです。当時は民主党政権は経済の弱ったアメリカではなく経済に強い中国や韓国などのアジア各国と友好的な関係を考え、沖縄の米軍基地県外移設をしようとしたがアメリカの脅しで失敗。アメリカが先手を打って東日本大震災を起こしたのです。日本の政治を崩壊させアメリカ寄りの自民党政権に戻ったのです。
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| − | ウクライナ問題もアメリカの工作であり、実際戦争をはじめたのはロシアではなく1週間早くウクライナのほうでした。武器もアメリカからその時点でウクライナに入っていました。ロシアは単に自衛としてウクライナを壊滅させようとしているのです。
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| − | トランプが政権を取ればアメリカの金持ちファースト政策により中国やロシアといった大国が被害を受けることになります。戦争となり日本の米軍基地が標的にされ、日本の自民党がオリンピックや国葬を強行したと同様に戦争が行われるのです。
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| − | 実際に中国の訪れると日本よりも平和なのであります。単に経済が社会主義か資本主義か違うだけなのです。アメリカでは長くにわかり1％の富裕層のために社会主義を批判してきたのです。
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| − | 日本が中国と友好的になり社会主義に移行するならば中国は全面的に日本の味方となるし日本の経済も復活することは間違いない。
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| − | 自民党政権が後10年続いた場合、記事をご覧の皆様まで日比谷公園の弁当を当てにしなければならなくなるでしょう。}}
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