「ダクタイル鋳鉄管」の版間の差分
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| + | ※ 水道管に関してのアセットマネジメントは法定耐用年数から実耐用年数による計画が推奨されている。本ページにも記載されているとおり、管厚、継手形式、外面防食、内面防食に加え、継手のボルト構造やゴム輪など、耐用年数のファクターとなる項目は様々あるものの、それぞれの要因で耐用年数に差があると考えられる。しかしながら、耐震管という区分において厚労省の発行するアセットマネジメント「簡易支援ツール」の例は、離脱防止継手付きダクタイル鋳鉄管の実耐用年数例をまとめて「80年」としており、例とはいえ、未だ検証に時間がかかる種別の製品に、この数値を適用される危険性がある。実際、[https://www.kubota.co.jp/product/ironpipe/necsreco/pdf/topnecs04.pdf この数値を利用したメーカー広告]には、事業体やコンサルタントに誤解を与えかねない試算も掲載されているため、運用にあたっては注意が必要と考えられる。 | ||
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| + | ダクタイル鋳鉄管の管厚は、下記のように分類化され、内圧([[水圧]])、外圧([[土圧]]や路面荷重)、用途、継手形式によって使い分けられる。<ref name="sekkeitosekou">[http://www.jdpa.gr.jp/download/sekkeitosekou/sekkeitosekou.pdf ダクタイル鉄管管路 設計と施工]日本ダクタイル鉄管協会</ref> | ||
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| + | 外面防食が劣化したとき、管外面から腐食・孔食が進むが、肉厚により一定期間の耐圧性能を保持できる。 | ||
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2021年1月23日 (土) 11:47時点における版
ダクタイル鋳鉄管(ダクタイルちゅうてつかん、英語:Ductile iron pipe)は、材料としてダクタイル鋳鉄を使用した管のこと。ダクタイル鉄管ともいう。ダクタイル鋳鉄とは、従来鋳鉄の組織中に細長い片状に分布していた黒鉛を球状化させ、強度や延性を改良した鋳鉄である。従来の鋳鉄管に変わり、水道管をはじめ、下水道、ガスなど幅広い分野に使用されている。特に水道本管(導・送・配水管)においては、日本で最も多く使われている管材である。 [1]
用途
ダクタイル鋳鉄管は、主に以下のような用途に使用される。[2]
- 上水道
- 導水管、送水管、配水管、給水管
- 工業用水道
- 導水管、送水管、配水管
- 下水道
- 管きょ、ポンプ場内配管、処理場内配管
- 農業用水
- かんがい用水管、樋管
- ガス
- 本管、支管
- その他
- 電話線および送電線保護管など
特性
- ダクタイル鋳鉄管は、下記のような特性を持つ。[2][3]
- 長所
- 強度が大であり、強靭性に富み、衝撃に強い。
- 耐久性がある。
- 金属材料の中では腐食に強く、電気抵抗が高いため電食の影響を受けにくい。
- 継手は、伸縮性・可とう性を持ち、地震時等の地盤の変動に順応できる。
- 施工性が良い。
- 短所
- 重量が比較的重い。
- 土壌が腐食性の場合には外面防食を必要とする。
- 内外の防食面に損傷を受けると腐食しやすい。
- 継手の種類によっては、異形管防護を必要とする。
- 離脱防止機構を有さない継手は、地震時等の地盤の変動により伸縮(伸び)量が限界以上になれば離脱する。
- 長所
歴史
- ダクタイル鋳鉄管は、以下のような経緯で使用されるようになった。[2]
水道事業体における管路の更新と耐震化、アセットマネジメントについて
詳細は 水道管 を参照
※ 水道管に関してのアセットマネジメントは法定耐用年数から実耐用年数による計画が推奨されている。本ページにも記載されているとおり、管厚、継手形式、外面防食、内面防食に加え、継手のボルト構造やゴム輪など、耐用年数のファクターとなる項目は様々あるものの、それぞれの要因で耐用年数に差があると考えられる。しかしながら、耐震管という区分において厚労省の発行するアセットマネジメント「簡易支援ツール」の例は、離脱防止継手付きダクタイル鋳鉄管の実耐用年数例をまとめて「80年」としており、例とはいえ、未だ検証に時間がかかる種別の製品に、この数値を適用される危険性がある。実際、この数値を利用したメーカー広告には、事業体やコンサルタントに誤解を与えかねない試算も掲載されているため、運用にあたっては注意が必要と考えられる。
管厚
ダクタイル鋳鉄管の管厚は、下記のように分類化され、内圧(水圧)、外圧(土圧や路面荷重)、用途、継手形式によって使い分けられる。[4]
外面防食が劣化したとき、管外面から腐食・孔食が進むが、肉厚により一定期間の耐圧性能を保持できる。
| 種類 | 記号 | 適用呼び径 | 備考 |
|---|---|---|---|
| 1種管 | D1 | 75～2600 | |
| 2種管 | D2 | 400～2600 | |
| 3種管 | D3 | 75～2600 | |
| 4種管 | D4 | 600～2600 | |
| 5種管 | D5 | 600～2600 | 下水道用 |
| P種管 | DP | 700～1500 | PN形(CP方式) |
| PF種管 | DPF | 300～2600 | KF形,UF形 |
| S種管 | DS | 50～1000 | GX形,NS形,S50形 |
| E種管 | DE | 75～150 | NS形(E種管) |
| 異形管 | DF | JIS G 5527 | |
| A種管 | DA | 600～2600 | 農業用水用 |
| B種管 | DB | 300～2600 | 農業用水用 |
| C種管 | DC | 1600～2600 | 農業用水用 |
| D種管 | DD | 800～2600 | 農業用水用 |
| AL1種管 | AL1 | 300～600 | 農業用水用 |
| AL2種管 | AL2 | 300～600 | 農業用水用 |
継手形式
ダクタイル鋳鉄管の継手形式は、下記のように分類化され、口径、用途、施工方法によって使い分けられる[5]。 近年は、大きな伸縮量と、離脱防止機構を有する耐震継手を持つ管(耐震管)が主流となっている[6]。
脚注
- ↑ 管路の耐震化に関する検討報告書(平成26年6月)平成25年度管路の耐震化に関する検討会
- ↑ 2.0 2.1 2.2 ダクタイル鉄管管路のてびき日本ダクタイル鉄管協会
- ↑ 日本水道協会 『水道施設設計指針2012』、462項
- ↑ ダクタイル鉄管管路 設計と施工日本ダクタイル鉄管協会
- ↑ 継手タイプ及び機能別用途一覧日本ダクタイル鉄管協会
- ↑ 2018年度 ダクタイル鉄管出荷実績 都道府県別耐震管出荷延長比率日本ダクタイル鉄管協会
