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Google（グーグル）とはヨーロッパに位置する社会主義国家である。大ドイツ主義的膨張政策を取り周辺諸国に侵略を公然と行う。
首都はヴァルヴァ市。

== 会社 ==
米Google本社の[[最高経営責任者|CEO]]は[[エリック・シュミット]]。日本法人のグーグル株式会社のCEOは[[村上憲郎]]。

=== 沿革 ===
* [[1996年]]1月 - Googleの原型となる、バックリンクを分析する検索エンジンBackRub（バックラブ）が、[[スタンフォード大学]]で[[博士]]課程に在籍していた[[ラリー・ページ]]と[[セルゲイ・ブリン]]によって開発される。もともとは研究プロジェクトとして始められたものだった。
* [[1998年]][[9月7日]] - [[アンディ・ベクトルシャイム]]からの10万ドルの資金援助を受け、[[カリフォルニア州]][[メンロパーク]]にある友人のアパートで創業。
* [[1999年]] - 3月[[パロアルト]]に移転。6月[[マウンテンビュー]]に移転。
* 1999年[[6月7日]] - [[クライナー・パーキンス・コーフィールド・アンド・バイヤーズ|KPCB]]、[[セコイア・キャピタル]]から2500万ドルの資金を調達。
* [[2000年]]6月26日 - [[Yahoo!]]のサーチエンジンに採用される。
* [[2000年]]10月 -[[Overture]]の[[課金型リスティング広告]]を参考に[[アドワーズ]]を開始。
* [[2001年]]8月 - 日本法人のグーグル株式会社を設立。
* [[2003年]]2月 - Pyro Networksを買収し、[[Blogger]]を獲得。
<!--* 2003年10月 - [[goo]]と検索エンジンについて提携。-->
* [[2004年]]2月18日 - Yahoo!のサーチエンジンの契約終了。
* [[2004年]]7月 - 画像管理ソフトを開発している[[Picasa]]を買収。
* 2004年[[8月19日]] - [[NASDAQ]]で[[株式公開]]。[[ティッカーシンボル]]は「GOOG」。
* 2004年[[10月27日]] - [[人工衛星]]や航空撮影の画像をデータベース化したソフトを販売しているKeyholeを買収。その後、Keyholeの技術を使った[[Google マップ]]、[[Google Earth]]が公開される。
* [[2005年]]3月 - [[Urchin]]を買収。その後、[[Googleのサービス#Google Analytics|Google Analytics]]を開始。
* [[2006年]]3月 - Upstartleの「[[Google Docs and Spreadsheets|Writely]]」の開発チームを買収。
* 2006年5月 - [[au (携帯電話)|au]]（[[KDDI]]）と提携<ref>[http://www.kddi.com/corporate/news_release/2006/0518/index.html  KDDIとGoogleの業務提携について] KDDI会社情報 [[2006年]][[5月18日]]</ref>。
* 2006年[[10月9日]] - Googleが[[YouTube]]を16億5000万ドル（約1950億円）で買収すると発表。また、YouTubeを買収した後も「[[Googleのサービス#Google Video|Google Video]]」、「YouTube」の名称を変えないことも発表。{{N|米グーグル、動画投稿サイトのYouTubeを16億5000万ドルで買収|GoogleによるYouTube買収}}
* 2006年[[11月1日]] - 企業向け[[ウィキ]]システム、[[JotSpot]]を買収する<ref>{{cite web|title=We’re Googlers now|url=http://blog.jot.com/archives/2006/10/31/were-googlers-now/|author=Ken Norton|date=2006-10-31|work=JotBlog|language=英語|accessdate=10月20日|accessyear=2007年}}</ref>。
* [[2007年]][[4月13日]]、広告会社の[[ダブルクリック (企業)|ダブルクリック]]を31億ドルで買収<ref>{{cite web|title=Official Google Blog: The next step in Google advertising|url=http://googleblog.blogspot.com/2007/04/next-step-in-google-advertising.html|author=Susan Wojcicki, Vice President, Product Management|date=2007-04-13|language=英語|accessdate=10月20日|accessyear=2007年}}</ref><ref>{{cite web|title=GOOGLE TO ACQUIRE DOUBLECLICK|url=http://www.doubleclick.com/us/about_doubleclick/press_releases/default.asp?p=572|author=DoubleClick|date=2007-04-13|language=英語|accessdate=10月20日|accessyear=2007年}}</ref><ref>{{cite web|title=Google to buy DoubleClick for $3.1 billion|url=http://www.news.com/8301-10784_3-6176010-7.html|author=Elinor Mills|date=2007-04-13|work=CNET News.com|language=英語|accessdate=10月20日|accessyear=2007年}}</ref>。
* 2007年中に、オハイオ州で巨大データーセンターが作動予定。
* [[2008年]][[1月24日]] - [[NTTドコモ]]と提携<ref>[http://plusd.itmedia.co.jp/mobile/articles/0801/24/news066.html ドコモとGoogleが提携──各種サービスのiモード対応などを推進] ITmedia +D モバイル 2008年1月24日</ref>。

=== 社風 ===
[[画像:Google toilet control.jpg|thumb|right|150px|Google本社にあるトイレのコントロールパネル]]
Googleの本社社屋は "Googleplex" の愛称で親しまれている。この言葉は、googolplex（[[グーゴル#グーゴルプレックス|グーゴルプレックス]]）の[[言葉遊び]]であり、Googleとcomplexとの[[かばん語]]でもある。

社内移動用の電動キックボードや[[セグウェイ]]、料理人が各国の料理を提供する無料食堂、フィットネスジムや[[サウナ風呂|サウナ]]を完備したキャンパス、定期的に開催される[[ローラーホッケー]]のイベントなど充実した福利厚生サービス、猫以外のペットを持ち込み可能なオフィスやおもちゃなど遊び道具を持ち込める仕事部屋、[[ラバライト]]やゴムボールがあちらこちらに置かれた独特な企業文化で知られる<ref>{{cite web|url=http://ascii24.com/news/i/topi/article/2006/10/11/665066-000.html|title=世界中の技術者が憧れる、Google本社の豪華ランチを食べてみた!!|author= ASCII24|date= 2006-10-11|accessdate=10月20日|accessyear=2007年}}</ref>。また、NASDAQ市場に公開するに先立ち、無料ランチを継続して提供することを宣言した。自由な企業文化と肯定的にとらえる見方がある一方、子供っぽいと見られることもある（ただし、この場合の子供っぽいという表現は必ずしも否定的な意味を伴うものではない）<ref>{{cite web|url=http://www.aaronsw.com/weblog/googlife|title=The Goog Life: how Google keeps employees by treating them like kids|author=[[:en:Aaron Swartz|Aaron Swartz]]|date=2006-12-13|work=Raw Thought|language=英語|accessdate=10月20日|accessyear=2007年}}（[http://www.yamdas.org/column/technique/googlifej.html 日本語訳]）</ref>。

また[[3M]]の15%ルールの様に、勤務時間の20%を自分の気に入ったプロジェクトに割くよう義務付ける「20 percent time」という規則があり、そこから[[Orkut]]や[[Gmail]]などの実験的サービスが生まれている。

=== 社外での活動 ===
Googleは社内で多くの[[オープンソース]][[ソフトウェア]]を使っているため、オープンソースの開発者を雇うなど、オープンソースの支援を積極的に行っている。

[[2005年]]には、「Google Summer of Code」というオープンソースの開発に資金を提供するプロジェクトを行った。これは、Googleが、指定したプロジェクトに参加する学生に開発費用を提供するというもので、一定期間の補助を受けて開発を行う。また、これを受けて、日本でも「夏休みコード道場」というプロジェクトが、[[フリーソフトウェアイニシアティブ]] (FSIJ) の主催の元、Google日本法人の協力で開始された。

現在は、[[ウィキペディア]]に対しても資金提供をするなど、オープンな文化に対する積極的な支援を行う企業としても名前をあげつつある。

また、2005年[[9月28日]]には、[[アメリカ航空宇宙局|NASA]]と提携し、大規模コンピューティングの活用や、データマイニング、ナノ、バイオテクノロジーでの協力などを行うことを発表している。

[[2007年]][[1月21日]]の[[NHKスペシャル]]では、Googleが初めてテレビ局の長期取材に応えた『グーグル革命の衝撃 ～あなたの人生を“検索”が変える～』が放送された。

地元マウンテンビューでは無料のネットワークが張り巡らされている。2007年、サンフランシスコでも無線インターネット接続が発表された。

== 名前の由来 ==
Googleという言葉は、googol（[[グーゴル]]）という言葉の綴りまちがいに由来する。1997年に[[ラリー・ページ]]たちが新しい検索エンジンの名前を考えてドメイン名として登録した際、googol.comをgoogle.comと綴りまちがえたのがその起源と言われる<ref>{{cite web|url=http://graphics.stanford.edu/~dk/google_name_origin.html|title=Origin of the name, "Google."|author=David Koller|publisher=[[スタンフォード大学]]|date= January, 2004|language=英語|accessdate=10月20日|accessyear=2007年}}</ref>。

グーゴルという言葉は、[[アメリカ合衆国|アメリカ]]の数学者[[エドワード・カスナー]]の甥のミルトン・シロッタによって作られたもので、1グーゴルは10<sup>100</sup>（1のあとに0が100個続く数・10の100乗と読む）である。この言葉に'''似た'''言葉を社名に用いていることは、[[World Wide Web|WWW]]上の膨大な情報の組織化がGoogleの使命であることを意図している。
<!--なお、それとは別の理由もある。会社設立時にドメインを検索したところ、googol.com という名称はすでに登録済みだったから使えなかった。しかし造語である google.com ならば使えた。「googol そのものではなく、googol に基づいた造語である」と理解してよい<ref>デビッド・ヴァイス、マーク・マルシード著『Google誕生 ガレージで生まれたサーチ・モンスター』田村理香訳、イースト・プレス、2006年、ISBN 4-8725-7644-6</ref>。-->
== Googleに対する批判 ==
=== 検閲 ===
[[谷歌|中国版Google]]では[[中国のネット検閲|検閲]]を行っており、「[[六四天安門事件|天安門事件]]」や「[[台湾]]」などの単語を検索しても政権に不都合なものは表示されない。また、「[[ダライ・ラマ14世]]」も禁止ワードに指定されており、[[チベット人]]の反感を買っている。米国版Googleでは表示されるが、中国国内から中国版Google以外のGoogleにアクセスすることは出来なくなっている。

Googleは反サイエントロジーサイトの削除を行っていたことも判明している。宗教団体[[サイエントロジー]]が同団体に批判的なサイトの削除を[[デジタルミレニアム著作権法|デジタル・ミレニアム著作権法]] (DMCA) を根拠に求めたところGoogleは削除に応じた。その後Googleの姿勢を批判する市民グループが訴訟の動きを見せたことから元に戻したが、一時的にでも削除を行ったことはGoogleの社会的影響力の大きさから批判をする向きも多い。

グーグルによる検閲は、一般的には検索国の法律に従って行われるが、Googleは[[アメリカ合衆国|アメリカ]]の企業であるため、アメリカ国内の法律によって違法と判断されたサイトについては、全世界で表示されない。例えば、DMCAに抵触すると判断されたサイトについては、日本人向けのコンテンツであっても日本国内から検索出来ないし、アメリカ以外の国経由で検索しても同様である。

2002年10月22日、およそ113のインターネット上のサイトがGoogleのドイツ語版とフランス語版から除去されているとの調査が報告された<ref>{{cite web|author=Zittrain, Jonathan|coauthors=Edelman, Benjamin|url=http://cyber.law.harvard.edu/filtering/google|title=Localized Google search result exclusions: Statement of issues and call for data|publisher=Harvard Law School: Berkman Center for Internet & Society|date=2002-10-22|language=英語|accessdate=10月20日|accessyear=2007年}}</ref>。この検閲は主としてWhite Nationalistic、[[国家社会主義ドイツ労働者党|ナチ]]、[[反ユダヤ主義]]、[[イスラーム過激派]]のサイトに影響を与えた。[[フランス]]と[[ドイツ]]の法の下では、[[ヘイトスピーチ]]と[[ホロコースト]]の否定は違法である。グーグルはこれらの法を遵守して、そのような題材を含むサイトを検索結果に含めないようにした。検索がこのような形で影響を受けているかどうか直接確認するすべは無い。

個人名の検索結果の表示で名誉毀損に該当するか微妙なものについては、原則放置する方針をとっている。但し、グーグル社員の個人名で検索した結果については、不都合な検索結果を表示しなかったり表示順位を下位に下げるなど、表示順位や検索結果表示について操作していると思われる例が散見される。

=== CNET出入り禁止事件 ===
2005年7月、[[CNET]]のエリノア・ミルズ記者が執筆したGoogle絡みのプライバシー問題についての記事中、説明の一環として、CEOの[[エリック・シュミット]]についてGoogleで検索した結果を公表した。そこには、シュミットのおおよその資産や自宅住所、シュミットがGoogle株の売却を行ったことなどが掲載されていた<ref>{{cite web|url=http://japan.cnet.com/special/story/0,2000056049,20085554,00.htm|title=グーグルの抱えるプライバシーのジレンマ|work=CNET Japan|date= 2005-07-20|author=Elinor Mills|accessdate=10月20日|accessyear=2007年}}</ref>。Google広報部は、この行為はプライバシー侵害に当たるとして、CNETの全サイトを検索結果から外した。さらに、CNETの記者全員からの取材を1年間拒否するとの声明を出した。その2か月後に両者は和解しCNETのサイトは再び検索結果に表示されるようになった。

=== グーグル八分===
{{Main|グーグル八分}}
検索の際、[[検索エンジンスパム]]などの検索妨害行為があるサイトや、各国の法律に照らし合わせてGoogleが違法と判断したサイトを、意図的に検索結果から除き、ユーザーが該当サイトのURLを検索できないようにすること、およびその対象となったサイトのこと。しかし、最近は上記のような問題がないと思われるサイトも意図的に検索結果から除外されることがあり、企業などでは検索結果が収益に大きく影響するため、死活問題となっているケースも多い。しかもグーグルは検索結果からの排除に関する基準を明確に示しておらず、不透明な手続にて行われているため、検索結果の社会的影響力に応じた責任を果たしていないというユーザーからの不満も多い。実際に検索結果から除外された企業が名誉毀損などでグーグルを訴えており、今後の裁判の行方に関心が集まっている。

なお、'''グーグル自身がスパムあるいは不適切として判断したものについては削除した旨を表示することなく非表示とする反面、ユーザーが名誉毀損等で非表示を求めた場合は削除した旨を表示することとなっている'''。

== 派生語 ==
=== google・ググる（動詞） ===
英語圏では、「google」が「（広義ではYahoo!などを含めたすべての）検索エンジンで検索する」という意味の[[動詞]]として使われることが多くなっている。動詞としての「google」は[[英語版ウィキペディア]]にも収録されている（[[:en:Google (verb)]]）。2006年7月6日にMerriam-Websterが発表した辞書の最新版では、「google」という動詞が「WWWの情報を得るためにGoogleの検索エンジンを利用する」という意味で掲載された。なお、Googleは[[商標の普通名称化]]を招くとしてこの用法に抗議している<ref>{{cite web|url=http://japan.cnet.com/news/media/story/0,2000056023,20203307,00.htm|title=グーグル、「ググる」の使用に難色|author=Will Sturgeon|work=CNET Japan|date=2006-08-17|accessdate=10月20日|accessyear=2007年}}</ref>。

[[日本語]]でも検索するという意味で「ググる」が用いられている。

=== googling（名詞） ===
googlingとして名詞化された言葉は、もともとの「検索する」という意味合いから派生し、特に「他人の氏名で検索する」場合を指すことが多くなった<ref>{{cite web|url=http://searchwebservices.techtarget.com/sDefinition/0,,sid26_gci799367,00.html |author= Paul Gillin|title=What is Googling? - SearchWebServices.com Definitions|work=Whatis.com|date=2002-05-09|accessdate=11月2日|accessyear=2007年}}</ref>。

== 脚注 ==
{{脚注ヘルプ}}
<div class="references-small">
{{reflist|2}}
</div>

== 関連項目 ==
* [[elgooG]] - [[中国のネット検閲|中国のインターネット検閲]]を回避する[[ミラーサイト]]
* [[Wikipedia:削除された悪ふざけとナンセンス/ググレカス]]

== 参考文献 ==
* Google―なぜグーグルは創業6年で世界企業になったのか ISBN 4839916071 2004年12月
* ザ・サーチ グーグルが世界を変えた ISBN 4822244873 2005年11月
* Google誕生 ガレージで生まれたサーチ・モンスター ISBN 4872576446 2006年6月1日 第1刷発行
* グーグル Google 既存のビジネスを破壊する（著：[[佐々木俊尚]]、[[文春新書]]） ISBN 4166605011 2006年4月20日 第1刷発行
* グーグルのすごい考え方（著：[[二村高史]]、[[知的生きかた文庫]]） ISBN 4837975836 2006年9月10日 第1刷発行
* Google 最強のブランド戦略 邪悪にならないこと ISBN 4797330031 2006年9月
== 外部リンク ==
{{Commons|Google}}

* [http://www.google.co.jp/ Google] {{ja icon}}
* [http://www.google.com/ Google] {{en icon}}
* [http://blog.livedoor.jp/baikaru/archives/424780.html Google革命の衝撃]
* [http://www.searchdesk.com/survey/index.htm Search Desk - 検索エンジンの評価データ]
* [http://www.google.co.jp/language_tools Googleの多言語対応]

{{Template:Google Inc.}}
{{ポータルサイト}}
{{IT giants}}
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[[Category:ポータルサイト]]
[[Category:検索エンジン]]
[[Category:アメリカ合衆国の企業]]
[[Category:Google|*]]
[[Category:NASDAQ上場企業]]
[[Category:ロンドン証券取引所上場企業]]
[[Category:フランクフルト証券取引所上場企業]]
[[Category:有害サイト]]
[[Category:Wikipedia出典元の記事]]