陰謀論の一覧のソースを表示

'''陰謀論の一覧'''（いんぼうろんのいちらん）は、主な[[陰謀論]]の事例を一覧にしたものである。強い権力をもつ個人ないし団体が一定の意図を持って一般人の見えないところで事象を操作している、またはしていたとする主張が陰謀論であるが、その中でも著名な事例を取り上げている。

以下に記述する陰謀論はどれも事実ではなくデマ・もしくは都市伝説・小学生以下の感想文が100%であり信用してはいけないが、各々の事例のなかには「柳条湖事件」や「北朝鮮による日本人拉致問題」のように、当初は当事者が陰謀論と主張していたが、後に真実であることが確認されたものもある。
== 陰謀論の主体とされた組織 ==
; 陰謀論では、特定の集団を陰謀の主体として槍玉に挙げる傾向がある。

=== ユダヤ陰謀論 ===
{{main|反ユダヤ主義|日ユ同祖論}}
[[ユダヤ人]]が紀元前の時代から[[世界]]の[[政治]]、[[経済]]、[[軍事]]を支配し、強く影響を及ぼしていた事に端を発する陰謀論。

=== カナン、フェニキア陰謀論 ===
[[ユースタス・マリンズ]]<ref>マリンズ 『カナンの呪い』 成甲書房 2004年。当人が有名な陰謀論者。
</ref>によると、旧約聖書では[[カナン]]人は[[ハム (聖書)|ハム]]の子孫とされている。カナン人は乱交儀式を行ったり、人間を生贄に捧げていたと陰謀論者は主張する。カナン人は[[フェニキア]]人と名乗るようになる。[[カルタゴ]]は[[バアル|バール神]]を信仰していた。フェニキアからカルタゴに植民が行われた。ローマはカルタゴを侵略し滅ぼし、住民を皆殺しにした。作物が育たなくなるように土地に塩を撒いた。

カルタゴの末裔はユダヤ人の中に紛れ込み混血した。ヨーロッパではカナン人に人種的に近い民族がスファラディ系ユダヤ人しかいなかったためである。古代ユダヤ人は農業と牧畜の民族であったのに、近代のユダヤ人は金融と商業の民族である。ユダヤ人は[[スファラディ]]（アジア系、[[セム]]）、[[アシュケナジー]]（白人、[[ヤペテ]]）に加えて、さらにカナン（ハム）の血統が含まれるのではないかと主張される。

さらにフェニキア人は[[ヴェネツィア]]に拠点を移したという説がある。現地人より色が浅黒かったので、「ヴェネツィアの黒い貴族」と呼ばれる。[[資本主義]]の成立に不可欠な[[複式簿記]]、[[手形]]などはヴェネツィアで発明された。ヴェネツィアはキリスト教国家とイスラム教国家の間の地中海貿易を独占していた。ヴェネツィアの黒い貴族はヴェネツィアから[[オランダ]]に移動する。地中海貿易から大西洋貿易に移るためである。さらにオランダから[[イギリス]]に移動し、世界初の株式会社である[[イギリス東インド会社]]を設立する。

=== 新世界秩序陰謀論 ===
[[ビルダーバーグ会議]]、[[外交問題評議会]]、[[王立国際問題研究所]]、[[日米欧三極委員会]]や、以上4つの会議又は委員会の主催者は[[デイヴィッド・ロックフェラー]]である。存在は公式には確認されていないが[[三百人委員会]]、「33人評議会」、「13人評議会」等の組織を陰謀論者は総称して「新世界秩序」([[:en:New World Order (conspiracy theory)|New World Order]])と呼ぶ。フリーメーソン陰謀論やイルミナティ陰謀論もこれに含めて考えることがある。[[フェビアン協会|フェビアニズム]]と関係の深い[[H・G・ウェルズ]]には著作『新世界秩序』（1940年）がある。

; 三百人委員会
{{main|三百人委員会}}
: [[ジョン・コールマン]]の著書『三百人委員会』で知られるようになった。陰謀論者によれば、三百人委員会は立法を担当する。[[オリュンポス十二神|オリンポスの神々]]にちなんで別名オリンピアンズとも呼ばれる。[[フリーメイソン]]の最高位階33階級に相当するとみる説もある。元々は五百人委員会であった可能性もあると言う。
; 三十三人評議会
: 三十三人評議会は、フリーメーソンの33階級の上にある隠れ階級の34階級に相当するとされる。別名ロスチャルド・トリビューンとも呼ばれる。財閥当主がメンバーとされる。
; 十三人評議会
: 十三人評議会は行政を担当する。フリーメーソンの33階級の上にある隠れ階級の35階級に相当するとされる。別名ロイヤル・ファミリーとも呼ばれる。ロスチャイルドに直属する魔術師やパリサイ派のラビの集団であるとされる。
; イルミナティ13血流
: フリッツ・スプリングマイヤー（Fritz Springmeier）によると、次の13家はイルミナティ13血流と呼ばれ、新世界秩序建設に深く関わっているとされる<ref>スプリングマイヤー『イルミナティ 悪魔の十三血流 世界を収奪支配する巨大名家の素顔』 ベストセラーズ 1998年</ref>。
:* アスター
:* バンディ
:* コリンズ
:* デュポン
:* フリーマン
:* [[ケネディ家]]
:* 李
:* [[:Category:オナシス家|オナシス家]]
:* [[ロックフェラー家]]
:* [[ロスチャイルド家]]
:* ラッセル
:* ファン・ダイン
:* ダビデ
: 十三人評議会とは関係がないのではないかと言われている。このなかで強い力を持つとされる次の5家はイルミナティ5血流と呼ばれる。
:* アスター
:* コリンズ
:* フリーマン
:* ロスチャイルド
:* ラッセル
: さらにイルミナティ500血流と呼ばれる周辺の血流もあるとされる。(例 丸山など)

=== 財閥陰謀論、王室陰謀論 ===
{{main|広瀬隆}}
[[ロスチャイルド]]、[[ロックフェラー]]などの巨大[[財閥]]や、[[イギリス王室]]、[[オランダ王室]]などが陰謀の主体であるという考え方。
ロスチャイルドとロックフェラーの関係についてはさまざまな説がある。

; ロスチャイルド・ロックフェラー対立説
: ロスチャイルドとロックフェラーが対立しているという論説。日本の財閥については、ロスチャイルドは[[三井住友]]、ロックフェラーは[[三菱グループ|三菱]]と結びついている。エネルギーについては、ロスチャイルドは鉱物資源、原子力発電、ロックフェラーは石油、火力発電を支配しているとされる<ref>藤井昇 『ロツクフェラー対ロスチャイルド―巨大対立軸のなか、日本の進むべき道を探る』 徳間書店 1994年</ref>。
; ロスチャイルド支配説
: ロスチャイルドはセファラディを自称しているとされるが、一説にはハム、カナンの血統でありニムロデの子孫であるとする説もある。ユダヤ人の王、ヨーロッパの陰の皇帝と呼ばれる。ロスチャイルドがロックフェラーを支配しているという論説。この説の根拠としては
:# ロスチャイルドのほうが財閥としての台頭が早い
:# カーネギーやヴァンダービルトやアスターなどもロックフェラーの1/3から1/2程度にあたる資産を持っているとされる点
: この説の論者は次のような記録がアメリカ上院議事録に残っていると主張する。<blockquote>[[ネルソン・ロックフェラー]]が[[アメリカ副大統領]]になるときに資産公開する必要があり調査したが、ロックフェラーの所有する不動産がゼロという調査結果が出てしまい、脱税でないことを証明しなければならなくなった。その際にロックフェラーは「ロックフェラーの資産はロスチャイルドの代理人であるシュトラウスが管理しており、自分は知らないから、そちらに訊ねてほしい」と答えた。</blockquote>
: この説の論者としては[[太田龍]]などが挙げられる。なおロスチャイルドとロックフェラーが対立しつつも、ロックフェラーがロスチャイルドに従属しているというような説も存在する。
: ほかにも、アメリカの鉄鋼王[[カーネギー]]、鉄道王[[コーネリアス・ヴァンダービルト]]、不動産王[[アスター]]もロックフェラーの1/3から1/2程度にあたる資産を持っているとされる。サッスーン（アルバート・アブドゥッラー・サッスーン）はロスチャイルドのインド、中国、日本にかけての極東代理人とされる。
; ジョン・モルガン陰謀論
: [[ジョン・モルガン]]の位置付けについては様々な説がある。
: モルガンはロスチャイルドのアメリカにおける代理人であるという説が一般的である。この説の根拠としては
:# ロックフェラーのほうがモルガンよりも資産の総額が多い
:# 上記にもかかわらず、モルガンがロックフェラーに対して強気に出ている
:# ロスチャイルドの後ろ盾があるのではないか
: モルガンはロックフェラー側であるとする説や、モルガンはロスチャイルド側でもロックフェラー側でもない第三勢力であるとする説もある。

=== 創価学会および在日朝鮮韓国人にまつわる陰謀説 ===
[[公明党]]の支持母体である[[創価学会]]の会長、幹部の多くが[[在日韓国・朝鮮人]]（以下「在日」）寄りの主張をするために当人もそうであるとする説。

暴力団の実に9割が部落民か在日（元公安調査官[[菅沼光弘]]の指摘による<ref>2006年10月19日、[[外国特派員協会]]で行なった講演の中で「日本を知るには裏社会を知る必要がある」として発言。当人の項目を参照。</ref>）、[[パチンコ店]]経営者などパチンコ業界関係者の実に90%が在日であり、在日による政治家、公安の買収、マスコミを使った[[韓流]]ブーム作出、[[地方参政権]]問題、[[在日特権]]問題などが起きているとの主張がある。また、これらの主張に近い左派の政治家や評論家、マスコミ関係者も在日が多いとされることもある（なお、これを載せた『[[WiLL (雑誌)|WiLL]]』は名指しされた一人である[[土井たか子]]から名誉毀損で提訴され敗訴）。またゲーム業界にも創価学会の[[総体革命]]で送り込まれた多数の帰化朝鮮・韓国人がいるとされ帰化人の創価学会員であるとされる<ref>「ザ・在日特権」[[宝島社]]文庫 ISBN 9784796659208</ref><ref>「創価学会Xデー」宝島SUGOI文庫 ISBN 9784796663878</ref>。

=== 魔女 ===
[[悪魔]]と契約を結んだ女性が魔術によって禍をもたらすとしたもの。多くの人々が男女を問わず[[魔女]]として告発され、裁判にかけられた。[[セイラム魔女裁判]]参照。

=== 共産主義者 ===
共産党員およびその同調者が国家の転覆や革命的破壊活動をおこなうとして[[赤狩り]]の対象とされた。ただし[[マッカーシズム]]にみられる共産主義の謀略論の一部には旧[[ソビエト]]による諜報活動の実態が公表されるにつれ、その主張や言動の一部が再評価されることもある。

==== マルクスとロスチャイルドの連携関係 ====
世界を二分するマルクスとロスチャイルド家はユダヤ人の結束で裏でつながっているとする陰謀説。[[ミハイル・バクーニン]]が主張している。

バクーニンは、マルクスの共産主義には中央集権的権力が必要となり、それには中央銀行が欠かせず、このような銀行が存在するところに人民の労働の上に相場を張っている寄生虫ユダヤ人は、その存在手段を見出すと主張している<ref>ミハイル・バクーニン著、外川継男、左近毅編集『バクーニン著作集 第6巻』(白水社) 390ページ</ref>。

== 世界秩序再構築に関する陰謀説 ==
=== 世界統一政府陰謀説 ===
{{main|太田龍|古歩道ベンジャミン}}
世界統一政府（One World Government）は予定されている<ref name="3hundreds">「三百人委員会」ジョン・コールマン</ref>。この説は次のような内容である。
: [[2050年]]ごろまでに超富裕層と貧困層による超[[格差社会]]が建設され、ロスチャイルドやロックフェラーなどの財閥当主が支配層となる。世界人口は10億人（一説によれば5億人）まで減らされる。人口の割り当ては、中国と日本を合わせて5億人、日本だけで6000〜7500万人。これはアジア系が権威や権力に弱く従順で扱いやすいためとされる。[[ヘンリー・キッシンジャー]]は「アメリカの人口は1億人で十分だ」と言っていたとされる（2010年代現在は3億人）。秘密結社の究極の目的は儀式を行い、世界統一政府の建設にある。他の陰謀はこの目的のための手段として行われる。

具体的な世界統一政府の構想として
* 首都は[[エルサレム]]
* 言語は[[英語]]
* 通貨は[[ドル]]
* 人口は10億人
* 支配層はロスチャイルドやロックフェラーなどの財閥当主
* 宗教は[[ルシファー]]信仰の[[一神教]]
* 度量衡は[[メートル法]]

=== 世界統一政府樹立の方法 ===
世界統一政府を樹立するための方法には次のような方法があるとされている。

; 国連機能強化による方法
: 国連などの国際機関の機能を徹底的に強化していくという方法。常設の国連軍を作れば、それに伴い国連の他の機関も強化していかなければならなくなる。
; 世界大戦法
: [[第三次世界大戦]]を意図的に引き起こし、[[反戦]]ムードを盛り上げ、[[国家]]があるから[[戦争]]が起こるという主張を行うという方法。
; 軍事征服法
: アメリカによって世界を軍事的に征服する。アメリカの軍事力は圧倒的であり、世界対アメリカでもアメリカが勝つと言われているほどである。
; 宇宙人法
: [[電離層]]に、「実際には存在しない」UFOなどの映像を投影し、「実際には存在しない」宇宙人による侵略に見せかけ、全世界の団結を訴えるという方法。
; 地域統合法
: ヨーロッパを[[欧州連合]]で統合したように、各地域をブロック化していき、最終的に世界政府に統合する。

== 科学技術に関する陰謀論 ==
=== 宇宙人に関する陰謀論 ===
地球には既に知的な[[宇宙人]]が到来しており、政府などが秘密裏に接触しているとする説。もしくは裏から地球人を支配しているとする説。もっとも著名なものに、[[ネバダ州]]にある[[アメリカ合衆国空軍|アメリカ空軍]]の実験施設で、[[ステルス戦闘機]]（[[F-117_(航空機)|F-117]]）の開発施設でもある[[エリア51]]に関わるものがある。

[[グレイ (宇宙人)|グレイ]]、アトラン人、[[ニャントロ人]]など具体的な名前があげられている。

アメリカのネオナチ等は、火星で生き延びたナチスと宇宙人が共同し、空が鉄で覆い尽くされるほどのUFOが飛んできて第三次世界大戦が勃発する、などの陰謀論を信じていることがある。

=== ベリチップ陰謀説 ===
人間の右手に[[ベリチップ]](VeriChip)を埋め込む計画があるという陰謀説<ref name="3hundreds"/><ref>「ビルダーバーグ倶楽部」ダニエル・エスチューリン</ref>。右手に埋め込んだベリチップによって脳波をコントロールするのが目的とされる。既に家畜やペットなどへの埋め込み技術は完成している<ref>[http://wired.jp/wv/archives/2002/10/23/%E7%B1%B3%E9%A3%9F%E5%93%81%E5%8C%BB%E8%96%AC%E5%93%81%E5%B1%80%E3%81%AE%E5%88%A4%E6%96%AD%E3%82%92%E5%8F%97%E3%81%91%E3%80%81%E3%80%8E%E3%83%99%E3%83%AA%E3%83%81%E3%83%83%E3%83%97%E3%80%8F%E3%81%AE/ 米食品医薬品局の判断を受け、『ベリチップ』の販売再開]</ref>。

ロックフェラーが国民にベリチップを埋め込んで自分の脳波に同化させる計画を立てていたとされる。ベリチップを埋め込む場所としては右手の親指と人差し指の間とする説と、右手の薬指と小指の間という説がある。

ベリチップや[[水道水フッ化物添加]]は新世界秩序に逆らいにくくするために行われるとされる。

=== 航空機遠隔操作 ===
航空機を[[ラジコン]]と同じように（システムは複雑だが）遠隔操作することができるという説。この説によれば操縦桿の操作よりも遠隔操作のほうが優先されるとされる。軍事用の標的機が無線操縦されることもあるが、一般的な航空機にはそのような回路・装備の存在（指令電波受信機やデジタルプロポーショナルシステム）は確認されていない。航空機を制御しているコンピュータ部分に対する一種の[[ハッキング]]のような方法とする説もある。

=== 水道水フッ化物添加についての陰謀論 ===
[[水道水フッ化物添加]]とは、[[フッ素]]の化合物（フッ化物）を上水道中に添加し、多数の住民を対象として虫歯を予防する手法。[[北アメリカ]]と[[オーストラリア]]では、多くの自治体が安価な費用で効果を期待できるとの考えにより、水道水へのフッ化物添加を実施している。陰謀論は、1950年代に生じた水道水フッ化物添加は、共産党によるアメリカの意欲を削ぐための陰謀であるという論説と、1970年代に生じた（アルミニウム精錬にともなう[[産業廃棄物]]としてのフッ化物の処理に関連する）アルミニウム産業と特定の財団・家系との利害関係の絡んだ陰謀である、という論説がある。<ref>笹川英資「続・悪魔からの警告」第一企画出版 p.107-109, p.156-158, 1995 ISBN 488719031X</ref><ref>ユースタス・マリンズ /歴史修正学会「医療殺戮 現代医学の巨悪の全貌」面影橋出版, 1997 ISBN 4880660108</ref>この論説は[[水道水フッ化物添加についての議論]]の一部をなしている。

=== 食料備蓄陰謀論 ===
穀物メジャーが一世代しか使えない種子を売りつけているという陰謀説。ジョン・コールマンなどが主張している。

農民を穀物メジャーに完全に依存させ、種子や肥料や農薬を買わざるを得なくさせ、新世界秩序にとって都合が悪い独立自営農民をなくすことが目的とされる。
政府が食料を備蓄しておき、政府に対して批判的な人物には食料を与えないという方法も考えられている。
[[カーギル]]や[[モンサント]]がこれに関わっているとされる。

=== アポロ計画陰謀論 ===
{{Main|アポロ計画陰謀論}}
[[アメリカ航空宇宙局|NASA]]の[[アポロ計画]]では実際には[[月]]に到達しておらず、月面上からの中継画像は地球上の特撮スタジオで撮影されたものという考え。

もともとはアメリカの[[キリスト教原理主義]]の一派である[[地球平面協会]]が人類が地球外に行けるはずが無いとして唱えた説が俗説化したもので、古典的な陰謀論である。これを踏まえ[[火星]]探索に置き換えて製作されたのが映画『[[カプリコン・1]]』である。

日本では21世紀に入ってから[[テレビ朝日]]系列のバラエティ番組「[[不思議どっとテレビ。これマジ!?]]」にて取り上げられたことで、広く知られるようになった<ref>この放送は英国でエイプリル・フール用に作られた番組であり、日本での放送の最後にもそのことを明記してあった。</ref>。

月着陸捏造説の他にも、「アポロ計画では実は[[宇宙人]]を目撃していた、あるいは宇宙人と密約を交わしていたが、NASAはそれを隠している」といった主張が知られる。これはNASAが月面で撮った写真の中には[[円盤]]らしき物が写っているにもかかわらず、公開された写真はいずれも修正されている等、NASAの態度に不信感を持つ人々から提唱されたものである。

その他、[[アポロ8号]]と[[ジョンソン宇宙センター|ヒューストン]]の交信記録に[[サンタクロース]]という単語が使われているが、[[NASA]]が使用する用語にサンタクロースに該当するものはなく、[[UFO]]を指す隠語であり、アポロ8号の乗組員がUFOを目撃した事を示しているとする説がある。しかし、これは帰還へ向けたエンジンの噴射に成功した飛行士[[ジム・ラヴェル]]が、12月25日であったことを受け、「みんなに伝えてくれ。月にはサンタクロースが居る。」と、エンジン噴射成功の報告にジョークを交えヒューストンに伝えたものである。

陰謀論否定の証拠は過去たびたび提示されており、最近のものとしては[[2008年]] 日本の[[宇宙探査機]]（月周回[[衛星]]）[[かぐや]]によって、[[アポロ15号]]の着陸船の[[ロケット]]噴射による[[クレーター]]の撮影に成功したり、[[アポロ計画]]によって撮影された月面からの写真と[[かぐや]]によって得られた地形データが一致する、[[2013年]]12月に中国の探査機「[[嫦娥3号]]」が月面に到着、送り込まれたロボット探査車「玉兎」がアポロの着陸跡を撮影したなど、月着陸の事実を確認した。しかし、過去何度も証拠が提示されているにもかかわらず、未だに頑に陰謀論を信じる者がいる。

=== HAARP陰謀説 ===
[[高周波活性オーロラ調査プログラム]]（HAARP）は[[オーロラ]]観測システムではなく、[[気象兵器]]であるとする陰謀説<ref name="3hundreds"/>。[[ニコラ・テスラ]]による電磁波の研究が元になったとされる。ニコラ・テスラは暗殺されたという説を唱える人もいる。地震や異常気象は自然現象に見せかけることができるので、アメリカ政府が他国政府（日本政府も含む）を恫喝するのに使われていると主張される。

=== 地震兵器 ===
{{Main|リチャード・コシミズ#東日本大震災が核兵器による人工地震とする説}}
[[電磁波]]で地下水を加熱し、熱膨張させ、地震を起こすという方法だとされる。HAARPの他に地面に深く穴を掘り、活断層の上に[[原子爆弾]]や[[水素爆弾]]を落とすことによって地震を起こしているという説。[[阪神・淡路大震災]]（[[兵庫県南部地震]]）や[[スマトラ島沖地震]]、そして[[東日本大震災]]（[[東北地方太平洋沖地震]]）がこれによって引き起こされたものではないかと言われている。

=== 気象兵器 ===
海面に電磁波を照射して、気象の変化を起こすとされる。[[エルニーニョ現象]]や[[ラニーニャ現象]]はこれによって引き起こされるとされる。

その他には、電磁波によって[[マインドコントロール]]を行うことができるとされる。[[電離層]]を加熱することで核攻撃に対する盾として用いることも検討されたと主張する。中国やロシアも同様の兵器を持っており、そちらのほうが強力だとする説もある。

=== ケム・トレイル陰謀説 ===
飛行機によって有毒物質を散布しているという陰謀説。[[ケム・トレイル]]と呼ばれる特殊な飛行機雲の陰謀説のひとつ。

=== 地球温暖化陰謀説 ===
[[地球温暖化]]は実際には起こっていない、又は太古から続く自然な気温変化に過ぎないとして、CO2増加による地球温暖化を否定する説。
論拠として、データを捏造したとされる[[気候研究ユニット・メール流出事件]]（クライメートゲート事件）が上げられるが、現在ではデータに誤りはなく、その後のデータでも温暖化は確実に起きていることが分かっている。しかし、それでも陰謀説を信じる者が後を絶たない。

=== 遺伝子組み合わせ陰謀説 ===
アメリカ政府が人間と他の動物の遺伝子を組み合わせた生物を作っているという陰謀説。馬、ゴリラ、犬などが対象になるとされる。人間に豚の遺伝子を組み合わせて（豚に人間の遺伝子を組み合わせているのではない）食用肉にしているなどの説がある。

=== DES陰謀説 ===
アメリカの公式暗号であった[[DES]]について、[[IBM]]が開発したプロトタイプに対して[[アメリカ国家安全保障局|NSA]]が変更を加えたことから、NSAが自組織のみに解読可能なトラップをつけているという主張がなされた。当初IBMもNSAもそのことについてコメントを出していなかった。

後に、[[差分解読法]]が開発されたが、差分解読法はDESの解読には結びつかなかった。これに対して、DESの開発者であるドン・コッパースミス（[[:en:Don Coppersmith]]）は、開発時点でNSAは差分解読法について既知であり、NSAによる変更は差分解読法に対して耐性を持つように意図されたものであると主張した。

後に開発された[[Advanced Encryption Standard|AES]]ではそのような疑念が起こらないよう、暗号アルゴリズムは公募され、その選定は公開の場で討論された。また、設計者はその設計の理由を設計書に記述することが求められた。

=== 医療技術に関する陰謀論 ===
ある[[疾病]]に有効な診断法や治療法が既に見出されているにもかかわらず表にならないのは、それにより疾病が治癒してしまうことで[[既得権]]を逸する国家や[[医師]]、[[製薬会社]]が[[マスメディア]]等に圧力をかけて情報操作しているためとする説や、国家や[[医療従事者]]が実在しない重病をでっち上げたうえで不要な治療を施し、患者の健康を意図的に害しながら顧客として囲い込んで利益を得ているなどとする説がある。ときには世界的な人口操作が隠蔽されているという説にも発展する。詐欺まがいの啓発活動や[[民間療法]]の宣伝にも利用される。

===電磁波攻撃===
特定の団体（創価学会、[[自衛隊]]、在日朝鮮人団体などがあげられる）が国民に対し、電磁波を照射して様々な症状を起こしているというもの。

== 社会制度に関する陰謀論 ==
=== 中央銀行陰謀説 ===
各国の[[中央銀行]]は公的機関を装っているが、実際には民間企業であり、[[通貨発行益]]で儲けているとする陰謀説<ref>「連邦準備制度という詐欺システム マネーを生み出す怪物」G・エドワード・グリフィン著 吉田利子訳</ref>。例えば1万円札の原価は20円程度であり、残りの9980円が通貨発行益に当たるとし、[[イングランド銀行]]、日本銀行、[[連邦準備制度#連邦準備銀行|連邦準備銀行]]、[[欧州中央銀行]]などが主題にされる。これは設立の根拠となる法律の問題ではなく、あくまでも経営の実態が株式会社であることを強調する。中央銀行の起源は古代[[バビロニア]]までさかのぼることができるとする。

; 日本銀行陰謀説
: [[日本銀行]]は日本政府が55%にあたる5500万円の株式を持ち、その他が45%にあたる4500万円を持っている。陰謀論者は日銀設立の際にロスチャイルドが深く関わっており、ロスチャイルドが45%のうち30数%の株式を持っていると主張する（なお、日本銀行の出資証券については、株式と異なり、その権利は券面額の5%を上限とする配当金を受け取る権利を有する他、経営に関しては一切の議決権を有さないことが[[日本銀行法]]に定められており、出資証券を何%有していようと、日本銀行の経営に関与することはできない）。日銀にはロスチャイルドにちなんで五本の矢が描かれている扉があるとする。
: 日銀からFRBに職員が数多く出向しており、かなり大きな影響を受けている（これは事実であるが）ことが陰謀組織の存在を裏付けているとする(ただし設立は日本銀行の方が古い。設立に関する歴史的経緯については[[日本銀行]]、[[FRB]]、[[中央銀行]]の各項目参照）。
; 連邦準備制度陰謀説
: [[連邦準備制度]]理事会（FRB）についての陰謀説。
: 連邦準備制度を構成する各連邦準備銀行は[[日本銀行]]と異なり、完全な民間企業{{要出典|date=2008年4月}}である（日銀は政府55%出資）。発行した紙幣は手形であり、その手形に対する割引料がFRBを構成する各準備銀行の主要な収益源であり、準備銀行の株を保有する投資家に配当として支払われる。そして、連銀は外部監査されない。<!--この利子の支払いは所得税の額に相当し、この所得税自体違憲である。--><!--文意不明-->以上は事実であるが、よって、国民からお金を吸い取るために作られたとされる部分が、陰謀説といわれる。<!--しかし、これも多くの人が、無知であるだけで、事実である。--><!--根拠のない断定-->ロックフェラーやモルガンなどによる[[ジキル島]]の密談によって設立が計画されたとされる。なお[[現金]]を「[[金]]（GOLD）」と見なした場合、歴史的に中央銀行はきわめて効率的に市中からGOLDを“吸い取り”、紙幣に交換し、[[ニクソンショック]]以降は完全に不換紙幣としたことで歴史的に採掘された総量の約25%弱が世界の中央銀行の金庫に備蓄されている状況にある<ref>IMF調査,ワールドゴールドカウンシル2006年9月末現在</ref>。
: 連邦準備制度に反対したアメリカ大統領には[[エイブラハム・リンカーン|リンカーン]]やケネディがいるが暗殺されている。またロン・ポールも連邦準備制度に反対している。中丸薫などによれば、株式数と比率は
: アメリカの12の地区連邦準備銀行
:* 第一地区 [[ボストン連邦準備銀行]] 140万株 3.8%
:* 第二地区 [[ニューヨーク連邦準備銀行]] 996万株 27.2%
:* 第三地区 [[フィラデルフィア連邦準備銀行]] 151万株 4.1%
:* 第四地区 [[クリーブランド連邦準備銀行]] 247万株 6.8%
:* 第五地区 [[リッチモンド連邦準備銀行]] 292万株 8.0%
:* 第六地区 [[アトランタ連邦準備銀行]] 341万株 9.3%
:* 第七地区 [[シカゴ連邦準備銀行]] 414万株 11.3%
:* 第八地区 [[セントルイス連邦準備銀行]] 85万株 2.1%
:* 第九地区 [[ミネアポリス連邦準備銀行]] 98万株 2.7%
:* 第十地区 [[カンザスシティ連邦準備銀行]] 137万株 3.7%
:* 第十一地区 [[ダラス連邦準備銀行]] 248万株6.8%
:* 第十二地区 [[サンフランシスコ連邦準備銀行]] 508万株 13.9%
: 第二地区ニューヨーク連邦準備銀行が全体の27.2%の株式を持っており、実質的に連邦準備制度全体を支配している。さらにここをアメリカ東部エスタブリッシュメントが支配しているとされる。
: ニューヨーク連邦準備銀行株の大株主株式保有比率は
:* Chase Manhattan Corp.(Chemical+Chase) 32.35%
:* Citibank,N.A. 20.51%
:* Morgan Guarantry Trust Co. 8.87%
:* Bankers Trust Company 4.86%
:* Republic National Bank of N.Y. 4.60%
:* Bank of New York 4.46%
:* Marine Midland Bank 4.15%
:* National West Minster Bank USA. 2.94%
:* Midlantic National Bank 2.76%
:* United Jersey Bank 0.58%
:* Key Bank USA.N.A. 0.08%
: [[JPモルガン・チェース]]、[[シティバンク、エヌ・エイ]]がよく挙げられる。

=== 世界大恐慌陰謀説 ===
[[世界恐慌|世界大恐慌]]は連邦準備制度によって意図的に起こされたという陰謀説。
通貨発行量を意図的に増やし好景気にし、一気に減少させ世界大恐慌を引き起こしたとされる。

=== 電子マネー陰謀説 ===
[[電子マネー]]を普及させ、ある程度普及したところで貨幣を全廃し、電子マネーのみとすることで新世界秩序にとって都合の悪い人物の電子マネーの使用を停止させることによって餓死させるという内容。[[Edy]]や[[Suica]]、[[WebMoney]]などや株券の完全電子化がその準備とされている。この説の主唱者にはジョン・コールマンなどがいる。

しかし電子マネーをどうやって購入するのかという問題提起もあり、現金でない決済は現在の世界経済では考えられない。銀行やノンバンクが破綻したら全部ご破算である。また個人商店は電子マネー対応にはならない。

=== FEMA陰謀説 ===
[[アメリカ合衆国連邦緊急事態管理庁]]（FEMA）は災害救助組織ではなく、アメリカ国内の民間人を虐殺することを目的に設置されているという陰謀説。FEMAが[[戦車]]や[[機関銃]]を所有しているのが根拠だと主張する（実際には秩序維持と警備のため）。地下に強制収容所を建設しているとされる。[[YouTube]]にはFEMAを非難する映像が見られる。

自国民だと殺意が鈍る可能性があるので、アメリカにはロシア人傭兵が大量にいるとされる。核戦争が起こったときに新世界秩序上層部が避難するのに使うという考えもある。東京にも地下道が張りめぐらされていると主張する説もある。

=== 電子投票システム陰謀説 ===
アメリカなどで行われている[[電子投票]]はシステムそのものに違法な細工がされ、票の操作が行われているという陰謀説。

近年では[[2000年アメリカ合衆国大統領選挙]]、[[2004年アメリカ合衆国大統領選挙]]でこの疑惑が持たれたことがある（[[フロリダ州]]では実際に、どの候補に投票しても[[ジョージ・W・ブッシュ]]への投票として受け付けられるというトラブルが確認されている）。[[マイケル・ムーア]]や[[ベンジャミン・フルフォード]]等がこの説を主張している。

日本でも近年電子投票システムを導入しようという動きが見られる。アメリカの共和党も民主党も上位層の考えはあまり変わらず、どちらも新世界秩序の手先であるという主張などもある。

=== ノーベル賞陰謀論 ===
[[ノーベル賞]]制度に深謀があるとされる陰謀説、主な論者は[[リチャード・コシミズ]]、[[副島隆彦]]、[[水島総]]、[[太田龍]]、[[日下公人]]。

ノーベル賞は「エスタブリッシュメントの世界経済コントロール政策提案に対する報償」と「反西欧エスタブリッシュメントの人間を権力側に取り込むための装置」と「特定の国家への世論操作や人為的な世論誘導」としての目的で機能しているとされる。

== 歴史上の出来事に関する陰謀論 ==
戦争に関する陰謀論については後述

=== 藤原広嗣の乱陰謀説 ===
[[藤原広嗣の乱]]は[[九州王朝]]の末裔である[[筑紫公家]]の陰謀とする説。[[古賀達也]]が主張。

=== 冷戦やらせ説 ===
[[冷戦]]が[[やらせ]]であるという陰謀説。<ref>「Tragedy & Hope」キャロル・キグリー</ref><ref>「世界の歴史をカネで動かす男たち」クレオン・スクーセン</ref>ロックフェラーが[[ソビエト連邦]]を支援した。この論説によれば、[[独占資本主義]]と共産主義は、ロックフェラーによる、地域文化を考慮した市場の独占を目的とした戦略である。

=== 天皇すり替え説 ===
[[孝明天皇]]が暗殺され、[[明治天皇]]がすりかえられたとする陰謀説。

この論説によると、ロスチャイルドのインド、中国にかけての極東代理人が[[Albert_Abdullah_David_Sassoon|サッスーン]]（[[:en:Albert Abdullah David Sassoon]]）である。サッスーンの部下が[[トーマス・ブレーク・グラバー|グラバー]]である。グラバーが[[元勲]]たちを[[明治維新]]へ後押しした、とされる。[[岩倉具視]]が[[長州藩]]を御所に招きいれ、[[伊藤博文]]は明治維新への障害である孝明天皇を暗殺し、明治天皇を[[南朝 (日本)|南朝]]の子孫である[[大室寅之祐]]にすりかえた。

この説の主張者は、[[長州藩]]が[[出雲]]族の流れにあたるとし、長州藩は忍者国家（諜報国家）であったと主張している。元勲たちは[[大日本帝国憲法]]を作るにあたってロスチャイルドのもとに留学しているとする。[[日露戦争]]で日本が勝利できたのは、ロスチャイルドと深いつながりのある[[ジェイコブ・シフ]]が起債に協力したおかげであるという見解もある。ロスチャイルドとシフはライバル関係にあったとする説もある。

この説の根拠としては
# 14代将軍[[徳川家茂]]と孝明天皇が一年違いで死亡していること
# 南朝を正統としていること
# 天皇は明治天皇以降、[[ガーター勲章]]を受けている。（ガーター勲章のStranger Knights and Ladiesは、通常外国の国家元首に贈られる勲章であり、イギリス国王も代々[[大勲位菊花章頸飾]]を天皇から受けている。）
# 大室の子孫は現在「大室天皇」を名乗っている。
などをあげている。<ref>[[鹿島昇]]『裏切られた三人の天皇-明治維新の謎』、[[太田龍]]『長州の天皇征伐』、[[加治将一]]『あやつられた竜馬 明治維新と英国諜報部、そしてフリーメーソン』、松重楊江『二人で一人の明治天皇』</ref>

=== 明治維新時の江戸っ子虐殺説 ===
[[江戸しぐさ]]の伝承者である真の[[江戸っ子]]が明治維新の[[江戸開城]]時にほとんど虐殺され、真の江戸時代史は消されたという陰謀説。[[江戸しぐさ]]の提唱者たちや、[[池田整治]]らが唱えている。

彼らの主張によると、通説の[[江戸開城]]では無血開城だったとされているが、これは新政府による虚偽である。
実は、新政府軍は江戸っ子を次々に襲っていたのだ。「江戸しぐさ」の体現者たちは、新政府軍の武士たちに老若男女にかかわらず、わかった時点で斬り殺され、[[ソンミ村事件]]に匹敵するほどの血が流れた。維新以降もこの殺戮は続いていたという。この虐殺は「ヤマトごころ」を持つ江戸しぐさのネットワークを恐れた世界金融支配者の指令を受けた薩長勢力によるものであった。また、この時、以下のことが行われ、江戸の文化は完全に滅んだ。
*自由民主化の先駆である浮世絵絵師の歌川派の禁止。
*「今後２００年間江戸の江の字も出すことはまかりならぬ」と箝口令が敷かれ、江戸を語ることを禁止された。
*江戸時代の町人の古文書は全て自発的に焼却された。
*江戸しぐさは抹殺された。
*現在伝わっている江戸時代の歴史は勝者による虚偽の歴史である。
わずかに逃げ延びた江戸っ子たちは隠れ江戸っ子として地方に移り住んだ。[[東海林太郎]]などは隠れ江戸っ子である。その内の一人、[[芝三光]]だけが真の江戸っ子に伝えられた「江戸しぐさ」を伝承している。<ref>越川禮子『商人道「江戸しぐさ」の知恵袋』講談社アルファ新書。また、池田整治の説。http://www.funaiyukio.com/ikedaseiji/index_1206.asp</ref>

=== 皇統についての陰謀説 ===
[[昭和天皇]]の父親は[[大正天皇]]ではないのを、ごまかしているという陰謀説。[[鬼塚英昭]]などの論者が主張している。

=== 天皇家の隠し資産陰謀説（金の百合陰謀説） ===
[[大日本帝国]]成立から[[太平洋戦争]]敗北までにアジア各国から（略奪するなどして）集めた財宝を、天皇家が隠し資産として持っているという陰謀説。

その資産は“[[スイス銀行]]”に預けられている、とされる<ref>ちなみに「スイス銀行」という銀行はない。日本の銀行を全部日銀にするのと同じ位乱暴な主張。「アメリカ銀行」（[[バンク・オブ・アメリカ]]）は実在する</ref>。皇后の名義が用いられているとされる。その金額は日本の国家予算を超える100兆円とも、それ以上とも言われている。海外ではこのような主張はいくつか見られる。

日本では[[高橋五郎]]が主張している。

=== 日露戦争陰謀説 ===
ユダヤ人を迫害する[[ロシア帝国|帝政ロシア]]を倒すため、ユダヤ人が日露戦争で日本を支援したという陰謀説。

ロシア帝国の前身である[[キエフ大公国|キエフ・ルーシ]]は[[ハザール]]を滅ぼした。そのことを恨みに思ったユダヤ教徒ハザール人（この陰謀論ではその末裔がアシュケナジー系ユダヤ人達とされる。ただしアシュケナジーの祖先がハザール人という話も史実としてはかなり無理がある）は歴代のロシア皇帝を暗殺しようとしてきた。そのためロシア皇帝はユダヤ人に大規模な殺害などの迫害をくわえていた。ロスチャイルドをはじめとする国際金融資本家はロシアでは活動しにくい。そのためロスチャイルドは代理人であるヤコブ・シフを通じて日本にお金を貸し付けた。[[日本海海戦]]においても、イギリス海軍が戦術について入れ知恵をしたという説もある。

ジョン・コールマンや副島などが主張している。

=== 大日本帝国の世界征服計画 ===
[[大日本帝国]]が[[中国]]を手始めに[[世界征服]]をたくらんでいたとする陰謀論。

[[関東軍]]参謀・[[石原莞爾]]は、日本は東洋の文明の中心となり、欧米の文明の中心となる[[アメリカ合衆国|アメリカ]]と最終戦争を行うことになるとし、そのための準備の必要性があるとする「[[世界最終戦論]]」を有していた。石原はこのイデオロギーに基づいて[[柳条湖事件]]を起こした。
<blockquote>人類が心から[[現人神]]（あらひとがみ）の信仰に悟入したところに、王道文明は初めてその真価を発揮する。最終戦争即ち王道・覇道の決勝戦は結局、[[天皇]]を[[信仰]]するものと然らざるものの決勝戦であり、具体的には天皇が世界の天皇とならせられるか、西洋の大統領が世界の指導者となるかを決定するところの、[[人類]][[歴史]]の中で空前絶後の大事件である。</blockquote>
とその思想の詳細を明らかにしている<ref>[http://www.aozora.gr.jp/cards/000230/files/1154_23278.html 最終戦争論・戦争史大観]</ref>。

また[[田中義一]]が[[田中上奏文]]で世界征服の意思を露わにしたとされる。

[[ポツダム宣言]]第6条にも、「日本国民を欺いて世界征服に乗り出すという過ちを犯させた勢力を除去する」と明記されている。[[昭和天皇]]は[[太平洋戦争]]での[[日本の降伏]]においてこれを受諾、[[連合国軍最高司令官総司令部|GHQ]]によっていわゆる[[人間宣言]]を出させられた。そのなかで天皇は「朕ト爾（なんぢ）等国民トノ間ノ紐帯（ちゅうたい）ハ、終始相互ノ信頼ト敬愛トニ依リテ結バレ、単ナル神話ト伝説トニ依リテ生ゼルモノニ非ズ。天皇ヲ以テ現御神（あきつみかみ）トシ、且（かつ）日本国民ヲ以テ他ノ民族ニ優越セル民族ニシテ、延（ひいて）テ'''世界ヲ支配スベキ運命'''ヲ有ストノ架空ナル観念ニ基クモノニモ非ズ」とし、天皇による世界の支配を否定した。

だが、現在でも[[大韓民国]]、[[朝鮮民主主義人民共和国]]、[[アメリカ合衆国]]、[[中華人民共和国]]、[[ロシア]]などの一部では信じられている。{{要出典範囲|date=2013年9月|アメリカの一部では、日本が現在も企んでいると信じられており、日本企業の海外進出とそれに伴う日米[[貿易摩擦]]はその根拠だとされている}}。彼らは日本が持て余している生産力と技術力を使ってアメリカに匹敵する[[日本の軍事|軍備]]を構築し、[[核兵器]]またはそれに替わる[[大量破壊兵器]]を短期間に生産、配備し、やがて[[第三次世界大戦]]（または「第二次太平洋戦争」）につながるという恐怖を持っている。[[黄禍論]]も参照。

[[金鶏学院]]を設立（1926年）した[[安岡正篤]]（1898〜1983）は「[[日本]]には天照大神の信仰がある。天照大神とは日本精神を以て世界を光被しようという理想である。」、[[イザナミ]]・[[イザナギ]]の「「いざな」というのはいざなう、換言すれば世界民族の先覚者、先駆者、誘導者となって行こうという理想である。」と述べている<ref>[[安岡正篤]]『陽明学十講』二松学舎大学出版部、1995年、81頁。初出は「師と友」1975年9月号。</ref>。

=== ナチス陰謀論 ===
[[ナチス・ドイツ]]の残党らが[[南アメリカ|南米]]あるいは[[南極]]に逃げ延び、現在でもその子孫らが任を継いで勢力を保ち、影響力を保持しているという考え方。これは人気が高く、ノンフィクション仕立ての関連本や、これを題材にしたフィクション（小説『[[オデッサ・ファイル]]』など）が発表されている。この説が唱えられた原因には[[アドルフ・アイヒマン|アイヒマン]]事件や[[アドルフ・ヒトラー]]の遺体発見を巡る謎、南米に逃げ延びた一部の高官が逃亡先で天寿を全うしたり逮捕されたりしている事実がある。

=== ホロコースト捏造陰謀説 ===
{{main|ホロコースト|ホロコースト否認}}
第二次世界大戦時に[[ナチス・ドイツ]]によって実行されたとするユダヤ人絶滅政策（[[ホロコースト]]）の存在が、連合国およびユダヤ人勢力の陰謀により捏造された虚説である、もしくは著しく犠牲者数が誇張されており信憑性がないというもの。日本ではユダヤ・ネオコン陰謀論者の[[宇野正美]]や後継者の[[田中宇]]が好んで繰り返す。こういった論者が根拠として主張する点は以下のようなものが挙げられる<ref>[[西岡昌紀]]『アウシュウィッツ「ガス室」の真実―本当の悲劇は何だったのか？』[[日新報道]] ISBN 4817403934 </ref><ref>[[木村愛二]]『アウシュヴィッツの争点』[[リベルタ出版]] ISBN 4947637331</ref>。
# 公文書、[[ヘルマン・ゲーリング]]の私信、[[ハインリヒ・ヒムラー]]の演説筆記録など、あらゆる文書を調査しても、ホロコーストの指示に関係する文章が発見されていない。
# [[アウシュヴィッツ＝ビルケナウ強制収容所|アウシュビッツ]]の「ガス室」と言われている部屋には、毒ガス注入口および排出換気口が存在するものがない。
# アウシュビッツでは、遺体を処分するための「焼却炉」および、その結果、必ず発生する灰や人骨の存在が確認されない。
# ガス室殺害の証拠写真とされているものは、[[発疹チフス]]などの伝染病により大量の死亡者が発生したときの死体写真である。
# 実際に毒ガスで死亡したとされる遺体を確認した証拠は、[[チャールズ・ラーソン]]博士による遺体確認結果のみで物証がない。
# 収容所に収容されていたユダヤ人の中には、「ガス室」を見たことも、聞いたことも無いと、当初、裁判で証言した人間もいたが、彼らは途中から「人からガス室の話を聞いた」と証言内容を変更している。
# 殺害施設とされる設備の容積と稼働率から最大限で計算しても、殺害者数600万人という数字には全く及ばない。
# [[アドルフ・ヒトラー]]のユダヤ人最終解決とは、ユダヤ人のヨーロッパからの完全追放であり、絶滅ではない。

また『[[アンネの日記]]』は[[アンネ・フランク]]の手になるものではなく、父[[オットー・フランク]]によってアンネ没後に創作されたものである、という主張がされている（[[アンネの日記#日記の真贋に関する論争の歴史]]）。学会においては公文書を含む膨大な資料と証言から、ホロコーストの存在自体は実証されたというのがコンセンサスであり、歴史学上の論争は開始時期や正確な犠牲者数などの問題が多い<ref name="光信一宏">{{Cite journal|和書|author=光信一宏|title=ホロコースト否定論の主張の禁止と表現の自由 : 2003年6月24日の欧州人権裁判所ガロディ判決 (Garaudy c. France 24 Juin 2003) (故南充彦教授追悼号)|publisher=愛媛法学会|journal=愛媛法学会雑誌|date= 2009 |volume= 35(1-4)|naid=120005327651|pages=274-335|ref=harv}}</ref>。このためホロコースト否認は、[[ナチズム]]の復権や[[反ユダヤ主義]]といった動機に基づくものであるとされ、「ナチス（政権下におけるドイツ）の犯罪」を「否定もしくは矮小化」する動きを処罰する法律が施行されている国もある<ref name="光信一宏"/>。また人種差別の助長であるとして処罰される国もある<ref name="光信一宏"/>。

=== 反捕鯨思想および動物権者有色人種差別根源説 ===
[[反捕鯨]]勢力が主に欧米の[[環境保護団体]]に多いことから、目的は鯨の保護よりも、有色人種の差別に重点がおかれているとする説であり、特に梅崎義人の著書『動物保護運動の虚像 その源流と真の狙い』（1999年）<ref>{{Cite book|和書 |author=梅崎義人 |year=2004 |month=10 |title=動物保護運動の虚像 その源流と真の狙い |publisher=[[成山堂書店]] |isbn=4425980948 |page=23 |quote= }}</ref>によって広く知られるところとなった<ref>{{Cite book|和書 |author=梅崎義人 |year=1999 |month=10 |title=動物保護運動の虚像 その源流と真の狙い |chapter=II (4) キッシンジャーが環境会議資料を封印 |publisher=[[成山堂書店]] |isbn=4425980913 |page= |quote= }} ISBN 4425980921 (2000年)、ISBN 4425980948 (2004年)</ref>。実例として、[[世界自然保護基金]]はアジア人に対する人種差別的な含みを持つコマーシャルを行い、指摘を受けて撤回したことがある<ref>[http://www.iwmc.org/whales/iwc50/980507.htm WHEN CNN ERRS, WHO IS TO BLAME?], IWMC - News Release, 07 May, 1998</ref><ref>{{Cite book|和書 |author=ユージン・ラポワント |translator=三崎滋子 |year=2005 |title=地球の生物資源を抱きしめて―野生保全への展望 |publisher=[[新風舎]] |isbn=4797476494 |page=195 |quote=CNNがWWFの問題に巻き込まれたのはこれが初めてではない。1996年4月、科学的に不正確な内容とアジア人に対する人種差別的な含みがあるとして、私が会長を務めるIWMCが、CNNにWWFの広告を削除させたことがある。別の事例では、前述のように、火災に見舞われた日本の捕鯨調査母船・日新丸を攻撃したグリーンピースの行動が挙げられる。 }}</ref>。[[丹野大]]の社会科学的方法を用いたデータ分析の結果によると、反捕鯨問題には暗黙的日本叩き（Implicit Japan-Bashing）の存在が認められ、米露など自国の捕鯨には比較的寛容だが、諸民族の中でも日本人の捕鯨に最も強く反対しているなどの特徴が見られており、反捕鯨意識を高める要因に、他民族の文化を認めようとしない[[文化帝国主義]]、鯨の[[擬人化]]、[[動物の権利|動物権]]の保護などを挙げている<ref>{{Cite book|和書 |author=丹野大 |translator=三崎滋子 |year=2004 |title=反捕鯨?：日本人に鯨を捕るなという人々(アメリカ人) |publisher=[[文眞堂]] |isbn=4830944757 |page=152-154 |quote= }}</ref>。

1972年に[[ストックホルム]]で開催された[[国際連合人間環境会議|国連人間環境会議]]におけるモラトリアム提案に関して、米国政府にとっては[[ベトナム戦争]]の非難のホコ先をかわすための計算も働いていたのではないかとする見方が、1979年に出版された『戦後世界史の断面 下』の中で朝日新聞編集委員の木原啓吉によってなされており<ref>{{Cite book|和書 |author=木原啓吉・朝日新聞編集委員 |editor=朝日ジャーナル |year=1979 |month=1 |title=戦後世界史の断面 下 朝日選書 125 |publisher=[[朝日新聞社出版局]] |isbn=4022592257 |page=160-161 |quote=捕鯨凍結案が討議された六月九日、ストックホルム市内をアメリカ、カナダ、地元スウェーデンなどの自然保護団体が捕鯨反対を叫んでデモ行進した。クジラに仕立てられたバスが市内の目抜き通りをゆっくりと走った。デモにはアメリカ政府代表の環境問題諮問委員会委員長ラッセッル・トレイン氏も参加した。ベトナム戦争の責任追及と国際非難に直面しているアメリカ政府は、そのホコ先を捕鯨問題でかわそうとした計算も働いてはいたが、国際会議場の内と外で政府と住民運動が呼応して捕鯨問題を盛りあげてゆく戦略は、これからの環境外交のあり方を予告しているように思われた。 }}</ref>、[[小松錬平]]も1986年の著書『ギャング 鯨 サムライ』の中で、「ベトナム戦争と捕鯨」という節の中で詳しい経緯を取り上げている<ref>{{Cite book|和書 |author=小松錬平 |year=1986 |month=10 |title=ギャング 鯨 サムライ |publisher=[[時事通信社]] |isbn=4788786362 |page=214-219 |quote= }}</ref>。1994年の[[ジャパンタイムズ]]によると、[[国際捕鯨委員会]](IWC)の元日本代表を務めた米澤邦男も同様の見解を示している<ref>{{cite news|title=Foes of Whaling Lack Logic |date=8/Nov/1994 |author=Kunio Yonezawa |url=http://luna.pos.to/whale/gen_art_yone1.html |work=The Japan Times |accessdate=2011-06-26 |quote=As I witnessed, and as documents in the United States National Archives corroborate, this last-minute maneuver was, it appeared, part of a grand design to divert the Stockholm Conference's attention from the mounting bitter criticism of the Vietnam War. }}</ref>。{{誰範囲|date=2012年4月|[[日本学]]の捕鯨問題の研究者}}によると、科学的観点からはストックホルム会議は非常に曖昧で、日本の二度の要請にも関わらず、草稿の審議において科学討論が全く行われなかったことを認めており<ref>{{cite |url=http://www.scriptieprijs.be/uploads/documentenbank/e4c466ef30d18f4c25bfeaeb883f2058.pdf |title=Japan and the IWC: Investigating Japan's Whaling Policy Objectives |author=Judith Wouters |work=Katholieke Universiteit Leuven |date=2008-2009 |volume= |issue= |pages=47 |quote=From a scientific perspective, Stockholm had been very vague. When the draft for the proposal was under deliberation, no scientific debate on the current state of the whale stocks had taken place, even though Japan had asked for it twice. }}</ref>、学者は科学的[[不確実性]]とそれに関連した[[予防原則]]がIWCの行き詰まりの一因と主張していると指摘し<ref>{{cite |url=http://www.scriptieprijs.be/uploads/documentenbank/e4c466ef30d18f4c25bfeaeb883f2058.pdf |title=Japan and the IWC: Investigating Japan's Whaling Policy Objectives |author=Judith Wouters |work=Katholieke Universiteit Leuven |date=2008-2009 |volume= |issue= |pages=155 |quote=気候変動とかクジラの移住パターンなどの因子のため、捕鯨管理はいつも不確実性を伴う。学者は、科学的不確実性とそれに関連した予防原則がIWCの現在の行き詰まりを形成する一因になったことを主張する。 }}</ref>、日本の捕鯨の要因として、[[食糧安全保障]]、日本の[[主権]]、[[水産庁]]の政治力を挙げ、水産庁に官職・予算・政治力を保持できるように代替の権威を与えることが捕鯨問題の解決に有効だと提案している<ref>{{cite |url=http://www.scriptieprijs.be/uploads/documentenbank/e4c466ef30d18f4c25bfeaeb883f2058.pdf |title=Japan and the IWC: Investigating Japan's Whaling Policy Objectives |author=Judith Wouters |work=Katholieke Universiteit Leuven |date=2008-2009 |volume= |issue= |pages=vi |quote=それよりも、食糧安全保障、日本の主権、FA の政治力は大事な役割を果たす。日本は強く海洋資源に頼っているので、日本の人口を養うために鯨やイルカなどの共有的資源を使うのは国権だと思っている。 しかし、特に官職・予算・権威、つまり政治力を失う FA での捕鯨部の心配が日本の捕鯨政策を決定する。それ故に、私は、FA の捕鯨部に非致死的な鯨とイルカの使用に関して官職・予算・政治力を保持できるように代替の権威を与えると、捕鯨問題に解決策を与えられると考える。}}</ref>。

水産庁擁護サイドのそうした主張の一方、梅崎の[[国連人間環境会議]]における[[ヘンリー・キッシンジャー|キッシンジャー]]関与説の元となる、アメリカ政府によるベトナム戦争の批判をかわす目的があったという点に関して、真田康弘「米国捕鯨政策の転換：国際捕鯨委員会での規制状況及び米国内における鯨類等保護政策の展開を絡めて」において、資料を精査した結果、議会や行政部内の動きから誤りであると結論付けている<ref>[http://www.research.kobe-u.ac.jp/gsics-publication/jics/sanada_14-3.pdf 『国際協力論集』第14巻3号 (2007年)] 、157頁</ref><ref>日大教授の信夫隆司も『米国反捕鯨政策の原点』において、そう結論している。</ref>。また真田は梅崎の『動物保護運動の虚像』において一次資料を見つけていない事実をも指摘している。また、動物権者が反有色人種的な思想をもって活動している例として、梅崎は動物権者でグリーンピースの活動家<ref>[http://www.greenpeacefoundation.org/history/histsub.cfm?hiid=4 Greenpeace History Japan dolphin kills]Greenpeace Foundation</ref><ref>[http://megalodon.jp/2012-1118-1042-55/www.seashepherd.fr/news-and-media/editorial-041115-1.html Who's Doing What to Protect Dolphins in Japan]Sea Shepherd Conservation Society</ref>デクスター・ケイトによる[[壱岐]]の[[壱岐イルカ事件|イルカの網の切断事件]]を書籍で例に挙げているが、この事件を取材した[[川端裕人]]の書籍『イルカとぼくらの微妙な関係』においては、デクスター・ケイトは当初、イルカの漁業被害に対する漁民の補償案などを携えて、事態を好転させる目的で来ていたという。梅崎によると[[山本七平]]がこの件を指摘したとされる<ref>山本の没後『日本人とアメリカ人』([[PHP研究所]])にこの件に関する週刊朝日の記事が転載されているが、山本も環境保護団体に対話拒否され、事実であるかは確認していない。対話拒否されたことは『動物保護運動の虚像』にも書かれる。</ref>。

また、オーストラリア政府は日本の調査捕鯨に対する反捕鯨政策の主張として、[[ホエールウォッチング]]による経済効果が年間で約150万人の観光客を集め、2億2500万ドル（約265億円）の経済効果を上げている点をも挙げており<ref>[http://www.afpbb.com/article/environment-science-it/environment/2296141/2230218 オーストラリア政府、YouTubeで日本の子どもに反捕鯨キャンペーン] シー・シェパードもオーストラリアにおいては観光産業の保護を訴えて支持を集めている。</ref>、日本が対象種のザトウクジラの捕鯨を中止したこと<ref>[[ウィキリークス]]にて漏洩した豪政府の日本の捕鯨を認める文書にも観光資源のザトウクジラ以外の捕鯨を認める旨が記述されている。</ref>で表立った反捕鯨政策からは手を引いている。

なお梅崎1999によれば、捕鯨の国際会議では日本以外に幾つかの捕鯨国が参加しているが、代表団が赤ペンキなどで攻撃されたのは日本代表団だけであったことを指摘している。{{see|日豪関係#捕鯨|捕鯨問題#概要}}

=== 日帝風水謀略説 ===
{{main|日帝風水謀略説}}
韓国で広まったオカルト色の強い陰謀論。[[韓国併合|日本植民地時代]]に[[朝鮮総督府]]が[[風水]]を利用して[[朝鮮民族]]の民族精気を抹殺したとされる説。

=== 東西冷戦・地球温暖化陰謀説 ===
[[東西冷戦]]と[[地球温暖化]]で人間をマインドコントロールしているとする陰謀説、東西冷戦では[[社会主義]]と[[資本主義]]を意図的に競わせており、ソ連崩壊による東西冷戦が崩壊した直後から意図的に、地球温暖化論が唱えられる様になってきている。 地球温暖化論と東西冷戦の実行者はフリーメーソンと[[ビルダーバーグ会議]]で、実行の目的は人間を核心の部分から逸らさせる事が狙いと言われている。 一説によると地球温暖化は[[2005年]]に終わったと言われている。根拠としては[[2005年]]、[[2006年]]、[[2007年]]の世界の平均気温がほぼ同じだった。{{see|地球温暖化|地球温暖化に対する懐疑論}}
地球温暖化に関する陰謀論としては、[[原子力発電]]の推進のために、地球温暖化を捏造しているというものもある。

=== NESARA ===
反新世界秩序の試みを[[NESARA]]（ネサラ）という。

[[ビル・クリントン]]などが実行しようとしていたなどの説がある。

NESARAは、国民経済安全保証改革法（National Economic Security And Reformation Act ）の略称。国際協定というよりも宇宙協定で、その内容は、地球社会の統一と、銀河系社会への参加を準備することである。このままでは地球が破滅するので、それを食い止めるために、「アメリカが持っている宇宙テクノロジーと、銀河連邦<ref>この宇宙にある160万の里が加盟している。その中の4つの星団（[[オリオン座]]、シリウス座、[[プレアデス星団]]、[[ケンタウルス座]]アルファ星）が、特に深く関わっているとされている。</ref>の先進技術を人類全体で使う」という協定。アメリカは、クリントンが大統領だった頃に、この協定に署名している。しかし、[[アメリカ最高裁判所]]は、協定の交付前にかん口令をしき、協定の内容が公にならないようにした。おそらく闇の政府の抵抗によるとの説がある<ref>田村珠芳 『宇宙人がアセンションを語りはじめました』 徳間書店 2009年</ref>。

== 戦争に関する陰謀説 ==
=== 真珠湾攻撃についての陰謀説 ===
{{Main|真珠湾攻撃陰謀説}}
[[太平洋戦争]]の始まりとなった[[大日本帝国海軍]]による[[真珠湾攻撃]]について、[[アメリカ合衆国|アメリカ]]政府は事前に察知していたが、参戦の大義を獲得する意図からそれを黙殺したとする説。アメリカ国民は戦争に不参加の票が多かったが、真珠湾攻撃を境に、戦争参戦の機運が高まった。

アメリカで何回世論調査をやっても、ヨーロッパの戦争には関わりたくないという意見が多数を占めたので、日本に参戦させることで口実を作ろうとしたとされる。「裏口参戦説」とも呼ばれる。

=== コヴェントリー空襲 ===
第二次大戦中の[[ドイツ軍]][[電撃戦]]のひとつ[[コヴェントリー空襲]]（[[:en:Coventry Blitz]]）について、首相[[ウィンストン・チャーチル]]以下英国首脳は、情報機関から作戦情報を得ていながら、ドイツ側に[[エニグマ (暗号機)|暗号]]が解読された事を察知させない為、敢えて空爆を成功させ、[[コヴェントリー]]を犠牲にした、というもの。[[ゴルゴ13]]ではこれをモチーフにしたエピソードも作られている。陰謀論ではなく、「政治や軍事における非情な戦略的判断」の例として語られる場合もある。

=== 日中戦争・太平洋戦争突入はコミンテルンによる陰謀説 ===
[[第二次世界大戦]]当時、日本が北進し対ソ戦に突入することを恐れた[[ヨシフ・スターリン]]が[[コミンテルン]]など国際的な共産ネットワークを使い、日本の目を対ソ戦から逸らすために[[日中戦争]]・太平洋戦争を仕組んだとする説（[[砕氷船理論]]、[[砕氷船 (スヴォーロフ)]]）。コミンテルン陰謀説の主な主張は以下のとおり<ref>{{Cite book|和書|author=秦郁彦|year=2012|title=陰謀史観|page=152|publisher=新潮新書（[[新潮社]]）|isbn=I4-10-610465-7}}</ref> 。
# [[張作霖爆殺事件]]の犯行はソ連工作員（[[張作霖爆殺事件ソ連特務機関犯行説]]）
# [[盧溝橋事件]]の第一発は中国共産党の謀略<ref>秦郁彦や安井三吉によれば日本側研究者の見解は「中国側第二十九軍の偶発的射撃」ということで、概ねの一致を見ている。(秦郁彦『盧溝橋事件の研究』1996, p.175, 安井三吉『盧溝橋事件』1993, p.19)</ref><ref>なお、中国では「[[日本軍]]の陰謀」説を唱える論者も存在する。</ref>
# 日本側が[[最後通牒]]と受け取った[[ハル・ノート]]はコミンテルンに指示された[[スパイ]]（情報提供者）の[[ハリー・ホワイト]]が起草<ref>[[ヴィターリー・パヴロフ|ビタリー・グリゴリエッチ・パブロフ]]（元[[NKVD]]内務人民委員部対米諜報部副部長）の証言によると、スノウ（snow）作戦（ホワイトの名より）の際、[[イスハーク・アフメーロフ|イサク・アブドゥロービッチ・アフメロフ]]（ソ連スパイ、[[::en:Iskhak Abdulovich Akhmerov|Iskhak Abdulovich Akhmerov]]）がホワイトと接触した後、パブロフはアフメロフの友人としてホワイトに接触、メモを見せた。ホワイトの関与については次のような諸説がある。（1）パブロフの証言からスパイとする説（「日米開戦の引き金 米の『ハル・ノート』―核心部分にソ連工作」『毎日新聞』朝刊1995年11月21-23日、産経新聞「ルーズベルト秘録」取材班『ルーズベルト秘録』 産経新聞ニュースサービス、2001年）（2）パブロフの証言からスパイではなかったとする説（1997年9月にNHKが取材した際の証言、須藤眞志『ハル・ノートを書いた男―日米開戦外交と「雪」作戦』文春新書、1999年）（3）[[ベノナ]]文書などの機密文書に依拠する諸説。ベノナ文書とソ連の工作についてはJ.E.Haynes,H.Klehr ''Venona: Decoding Soviet Espionage in America'' (Yale University Press, 2000)など参照。</ref>
この陰謀説を主張した者としては[[田母神俊雄]]などがいる。

=== 8.15宮城事件偽装クーデター説 ===
[[第二次世界大戦]]終結時の[[宮城事件]]（きゅうじょうじけん）が偽装クーデターであるという陰謀説。
天皇に戦争責任が及ばないように実行されたとされる。<ref name="onitsuka">[[鬼塚英昭]]による主張。</ref>

=== 原爆投下事前既知説 ===
日本に原爆が投下されるという情報を天皇や軍部が予め知っており、投下を受けるため[[ポツダム宣言]]の受諾を遅らせたという陰謀説。<ref name="onitsuka"/>

[[原子爆弾]]（原爆）は、米国軍部にとっては、[[第二次世界大戦]]終戦後、共産勢力に対して軍事的優位を示すものであり、また、同国の[[ロックフェラー]]、[[メロン財閥]]、[[モルガン財閥]]、[[デュポン]]等巨大資本にとって新たなビジネスチャンスととらえられており、さらに、既に消費した開発費が無駄でなかったことを示すためにも、実際に使用しその効果をアピールすることが求められた。しかし、原爆の開発は遅々として進まず、プルトニウム型原爆の実験が成功したのは[[1945年]][[7月16日]]であった（[[トリニティ実験]]）。まさに、[[ポツダム]]において、日本への降伏勧告文が採択されようとしているときであり、機を逸すれば、原爆投下の機会を逃すとみた米国[[陸軍長官]][[ヘンリー・スティムソン]]は、「ある筋」を通じて[[昭和天皇]]に働きかけ、ポツダム宣言の受諾を遅れさせた。この際、天皇や軍部の一部は、原爆の存在を知っていたというもの。

=== グルジア紛争陰謀説 ===
2008年に勃発した[[南オセチア紛争 (2008年)|南オセチア紛争]]について、[[2008年アメリカ合衆国大統領選挙|大統領選]]で[[ジョン・マケイン|マケイン]]候補を有利にする為<ref>ただしマケインは金融危機の影響により国民の支持を得られず当選していない。</ref>にアメリカ政府が[[グルジア]]衝突を画策したと言う説。[[ウラジミール・プーチン]][[ロシア連邦]][[首相]]が指摘している。[[色の革命]]も参照。

=== イラク戦争陰謀説 ===
[[ジョージ・W・ブッシュ]]政権が2003年から始めた戦争。当初は[[イラク]]が[[大量破壊兵器]]を保有している疑い等が[[開戦理由]]とされたが、戦後の調査によっても大量破壊兵器は一切発見されず、またその他の開戦理由と主張した疑惑も全て実体のないものであった。戦後、イラクの指導者であった[[サッダーム・フセイン]]元大統領も公正な裁判を経ず処刑された。（関連項目:[[イラク戦争]]）

== 事件・事故に関する陰謀説 ==
=== リンカーン暗殺陰謀説 ===
{{main|リンカーン大統領暗殺事件}}

=== ジョン・F・ケネディ暗殺についての陰謀説 ===
{{Main|ケネディ大統領暗殺事件}}
[[ジョン・フィッツジェラルド・ケネディ|ジョン・F・ケネディ]]大統領の暗殺については、公式には[[リー・ハーヴェイ・オズワルド|オズワルド]]の単独犯行とされている。しかし、オズワルドによる単独犯説に対する多くの疑義が唱えられ、陰謀説がかなり広く唱えられている。

=== ジョン・F・ケネディ・Jr.暗殺説 ===
{{Main|ジョン・フィッツジェラルド・ケネディ・ジュニア#陰謀論}}
[[ジョン・フィッツジェラルド・ケネディ・ジュニア]]が死亡した[[ジョン・フィッツジェラルド・ケネディ・ジュニア#死去|飛行機事故]]が、実は彼を暗殺するための人為的なものとする説。

=== ダイアナ元英国皇太子妃暗殺疑惑 ===
[[イギリス]]の[[ウィリアム・マウントバッテン＝ウィンザー|ウィリアム王子]]の母である[[ダイアナ (プリンセス・オブ・ウェールズ)|ダイアナ元皇太子妃]]の[[交通事故]]死は、彼女が[[アラブ人]]である[[ドディ・アルファイド]]と再婚するために改宗し、将来のイギリス国王の母親が[[ムスリム|イスラム教徒]]となる不名誉（及び国家機密の漏洩等）を未然に防ごうとした[[イギリス情報局秘密情報部]]による暗殺であるとする説。アラブ世界を中心に流布されたが、イギリス国内でも信じている者は多いとの世論調査結果があり、現在も事故原因について調査が続けられている。漫画『[[ゴルゴ13]]』には、この陰謀説を題材にした話が存在する<ref>『ゴルゴ13』 124巻「イングリッシュ・ローズ」 ISBN 4845801248 </ref>。

=== オクラホマシティ連邦政府ビル爆破事件陰謀説 ===
{{Main|w:en:Oklahoma City bombing#Conspiracy theories}}
[[オクラホマシティ連邦政府ビル爆破事件]]が実はアメリカ政府の自作自演であるとする説。

=== アメリカ同時多発テロ事件陰謀説 ===
{{Main|アメリカ同時多発テロ事件陰謀説}}
[[アメリカ同時多発テロ事件]]について、アメリカ政府は事前に事件を察知していたがなんらかの理由でその発生を見逃したとする説。

=== ルシタニア号沈没事件陰謀説 ===
第一次世界大戦において意図的に[[ルシタニア (客船)|ルシタニア号沈没事件]]を演出したとされる。

アメリカで世論調査を行ったところ、ヨーロッパの戦争には関わりたくないという意見が多数を占めた。そこでこの事件を演出したとされる。<ref name="akuma">「日本を騙した悪魔」ジョン・コールマン</ref>

=== タイタニック沈没事故陰謀説 ===
{{Main|タイタニック (客船)}}
タイタニックは船会社が保険金を稼ぐために故意に沈められた説、あるいは、1年も立たないうちに事故を起こしていた姉妹船の[[オリンピック (客船)|オリンピック]]を沈没させるためにすり替えを行ったという説がある。

=== 航空機墜落事故陰謀説 ===
いくつかの[[航空事故]]では、艦船や航空機の誤射によって撃墜されたのだという主張がされる事もある。航空事故は乗員乗客が全滅するのがほとんどで、場合によっては物的証拠も得ることすら至難になるので全容を解明するのに時間がかかり、その間に陰謀説が出されることになる。実際にそういう事件が発生した事もあるのだが([[イラン航空655便撃墜事件]])、後に事故と判明した事象も多い([[日本航空123便墜落事故]]・[[トランスワールド航空800便墜落事故]])。

=== 日本国内のそのほかの陰謀説 ===
; 伊藤博文暗殺陰謀説
: [[伊藤博文]]の暗殺は[[安重根]]の単独犯行ではなく、日本国内の[[韓国併合]]強硬派による謀殺であったとする説<ref>[[上垣外憲一]]『暗殺・伊藤博文』ちくま新書、大野芳『伊藤博文暗殺事件 闇に葬られた真犯人』新潮社、海野福寿『伊藤博文と韓国併合』青木書店</ref>。
; 連合赤軍事件陰謀説
: [[連合赤軍]]事件は[[公安警察]]が連合赤軍に送り込んだスパイによる分派工作で誘発されたとするもの。[[革命的共産主義者同盟全国委員会|中核派]]と[[日本革命的共産主義者同盟革命的マルクス主義派|革マル派]]の[[内ゲバ]]などにも同様の陰謀説がある<ref>[[鈴木邦男]]は、公安が「スバイからの通報があった」と虚偽の情報を流すことによって内部の疑心暗鬼を誘ったとみている（『公安警察の手口』ちくま新書）。</ref>。
;三億円事件陰謀説
:[[三億円事件]]の捜査にて、事件現場となった[[三多摩]]地区には当時学生が多く住んでいたことから、一帯にアパートローラー（全室への無差別聞き込み）を掛け、警察において被疑者とされた者の数は十数万人に及んだ。この事から事件自体が、当時盛り上がりを見せていた[[学生運動]]の摘発を目的に、[[強制捜査]]の口実として捏造されたとする陰謀論が存在する。
; 中川一郎謀殺説
: [[中川一郎]]の急逝に関しては、さまざまな説が囁かれた。[[石原慎太郎]]などが発言した<ref>長男・[[中川昭一]]の死についても、一部論者や掲示板上では陰謀による殺害ではと言われている。但し事件性があるのにこれを見落としたり隠蔽したりしていれば[[警察不祥事]]であり、全く考えられない。</ref>
; 一連のオウム事件にまつわる陰謀説
: [[坂本堤弁護士一家殺害事件]]、[[警察庁長官狙撃事件]]、[[村井秀夫刺殺事件]]などの一連の[[オウム真理教]]関連の事件は、[[暴力団]]、[[ロシア]]、[[北朝鮮]]等を巻き込んだ巨大利権の存在が背景にあるとするもの<ref>[[一橋文哉]]『オウム帝国の正体』新潮社</ref>。
; 朝鮮学校生に対する暴行事件陰謀説
: 北朝鮮のミサイル実験や[[拉致事件]]の発覚と前後して日本国内で起こった、[[チマチョゴリ切り裂き事件]]は、日本国内で同情を買うための自作自演であると主張される説。未だに犯人は見つかっていないにも関わらず早くから犯人は日本人であるなどと決め付けたため、朝鮮学校側の態度が非難されるとともに元々そういう目的だったのではないかと複数のメディアによって考察された。<ref>宝島30 1994年12月号など</ref>
; 植草一秀逮捕陰謀説
: 小泉政権の経済政策を批判した[[植草一秀]]が痴漢事件で逮捕されたのは、公安職員によるでっちあげだという陰謀説<ref name="furuhodo"/>。同様の話が[[三井環]]・元[[大阪高等検察庁]]公安部長についても（内部告発潰しである旨）云われている。
; 石井紘基暗殺陰謀説
: [[石井紘基]]殺害事件の背後に黒幕が存在するという陰謀説<ref name="furuhodo"/>。
　日本の官僚制度の真実を暴いたことから、関係者に消されたという説が強い。
; 「闇の組織」陰謀説
: [[民主党 (日本 1998-)|民主党]]の[[原口一博]]が[[堀江メール問題]]に関連して、自らが「闇の組織」のスーパーハッカーから攻撃を受けていると主張。この「闇の組織」が[[ライブドア]]と[[自民党]]の繋がりの裏に暗躍し、「闇の組織」、日本国政府及び合衆国政府との癒着の可能性を指摘した。
; 民主党小沢一郎代表公設秘書逮捕陰謀説
: [[民主党 (日本 1998-)|民主党]]の[[小沢一郎]]代表の[[公設秘書]]で[[資金管理団体]]「[[陸山会]]（りくざんかい）」の会計責任者[[大久保隆規]]が、[[2009年]][[3月3日]]に準大手ゼネコン[[西松建設]]による[[不正献金]]に関わっていたとされる[[政治資金規正法]]違反容疑で逮捕されたのは、手段を選ばず選挙に勝ちたい[[与党]]の陰謀による[[国策捜査]]だという陰謀説。この説の主唱者には、民主党幹部である[[鳩山由紀夫]][[幹事長]]や[[山岡賢次]][[国会対策委員長]]などがおり、後に小沢一郎本人も主張するようになった。その他にも小沢一郎は日本の１００年以上続く官僚制度を根本的に改革しようとしたことから、官僚たちにでっち上げられたという説もある。

== 伝染病に関する陰謀説 ==
[[後天性免疫不全症候群|エイズ]]、[[エボラ出血熱]]といった[[伝染病]]を人為的に広められたものとする説。

中世ヨーロッパにおける[[ペスト]]流行時の「ユダヤ人が水に毒を混入した」というデマ、[[幕末]]の[[日本]]での[[コレラ]]を欧米人の毒とする流言（実際[[長崎]]の外国船から入り込んだことがきっかけではあるが）など、古くから存在するパターンの説ではあるが、科学の進歩により病原体が特定され、またそれにより現実に「[[生物兵器]]」という存在があらわれ、こうした陰謀説にある種のリアリティが付加されるようになり（古い例としては[[朝鮮戦争]]中の北朝鮮での[[出血熱]]流行時における「国連軍の細菌攻撃説」がある）、現代でも頻繁に語られている。

アメリカ大陸の白人入植者が[[ネイティブアメリカン]]に[[天然痘]]患者の細菌のついた毛布を贈り物として送ったことは事実であるとされる。ウイルスの感染速度が不自然であると主張する。近年では、[[#世界統一政府陰謀説|前述の陰謀説]]の一環として「アメリカ政府やそれを支配する闇の勢力が世界の総人口や人種・民族の比率を調節しようとしている」というパターンが主流。

=== エイズウイルス陰謀説 ===
[[エイズウイルス]]は人口削減のためにアメリカ政府が開発した生物兵器であるとする陰謀説。<ref>「エイズウイルスは生物兵器だった」ゲイリー・グラム、「悪魔の遺伝子操作」、「仕組まれた恐怖 エイズは生物兵器だった!?」</ref>主にアフリカにおける黒人の人口を減少させるのが目的とされる。

以下のような内容が主張されている。
# [[サール社]]が関わっている。
# 国連がワクチンを名目に注射し、ばら撒いた。
# [[ロスアラモス]]、[[フォートデトリック]]、[[コールド・スプリング・ハーバー研究所|コールドスプリングハーバー]]で開発された。

=== 新型肺炎SARS、鳥インフルエンザ陰謀説 ===
[[重症急性呼吸器症候群|SARS]]、[[トリインフルエンザ|鳥インフルエンザ]]の流行について、[[中国]]がその震源地であったことから[[中華人民共和国|中国]]の急成長やアジアの人口増加を危惧するあまり[[黄禍論]]に駆られたアメリカが起こした細菌テロだとする陰謀説。<ref>「鳥インフルエンザの正体」ジョン・コールマン</ref>その説の中で[[SARSウイルス]]は「[[黄色人種]]に感染しやすい[[生物兵器]]」とされている。しかし実際には欧米人などアジア系以外の人種にも死亡者を含む多数の感染者が出ている。陰謀論者はプアーホワイト（貧しい下層白人）も殺戮の対象であると主張する。狂牛病の[[プリオン]]に関しても同様の主張がなされている。

あるいは、「新型インフルエンザ」[[ワクチン]]である[[タミフル]]の売り上げを伸ばすため、アメリカ政府と製薬会社が共謀して伝染病を広めたとする陰謀説がある。
=== エボラ出血熱生物兵器説 ===
[[エボラ出血熱]]を発症させるエボラウイルスは、感染時の致死率が５０-９０％にもなる非常に危険なウイルスであるが、これは、[[アメリカ合衆国|米国]]政府機関（[[アメリカ中央情報局|CIA]]等）が開発した[[生物兵器]]ではないかとする、インターネット上の噂<ref>{{Cite web |date=2014-08-18 |url=http://japanese.ruvr.ru/news/2014_08_18/276072331/|title=陰謀論：エボラウィルスはAIDS同様、CIAの創り出したもの|publisher=ロシアの声|accessdate=2014-08-19}}</ref>やそのような説を唱える識者<ref>{{Cite web |date=2014-08-7 |url=http://nikkan-spa.jp/692246|title=エボラウイルスは生物兵器の可能性!?【ベンジャミン・フルフォード氏が解説】 |publisher=[[扶桑社]]『日刊SPA！』|accessdate=2014-08-19}}</ref>がいる。

===デング熱人為的拡散、テロリズム説===
代々木公園で五十年ぶりに流行したデング熱が、九月に予定されている反原発集会などの、反政府運動に対するテロもしくはNHK職員に対する生物テロだという説。
しかし、反政府運動に対するテロの場合、ウイルスの散布が早すぎる、等の疑問点も多い。

===デングウイルス感染隠蔽説===
過去五十年にわたり、日本でデング熱の感染が起きなかったのは、感染者がいたことを行政が隠蔽してきたからだという説。

== 情報操作陰謀説 ==
情報操作についての陰謀説。

=== ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム ===
{{main|ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム}}
太平洋戦争後に日本を統治した[[連合国軍最高司令官総司令部]]（GHQ）が、“ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム”すなわち「戦争についての罪悪感を日本人の心に植えつけるための宣伝計画」に基づき、情報・教育面からの洗脳工作を行なったとする陰謀論。文芸評論家の[[江藤淳]]が著書『閉された言語空間』において唱えた。

=== マスコミ陰謀論 ===
報道の方向性やそれに伴う報道量を操作し、マスコミ全体が特定の団体、もしくは個人を支援・あるいは失脚させようとしているとする陰謀論。

[[2ちゃんねる]]などの大型匿名掲示板で盛んに取り上げられており、ネット上で話題になるニュースと、新聞やテレビで大きく取り上げられるニュースとの間に、大幅な乖離があることなどが根拠とされる。
陰謀主体としては新聞業界全体、テレビ業界全体、あるいはさらに雑誌業界まで含めた総体が挙げられ、それらが一定の統一意思のもと、報道内容をコントロールしているという主張がなされる。広告代理店の[[電通]]や[[博報堂]]なども主体に挙げられる。

同様の方法は経営者についても用いられるとされる。このとき報道された企業の株価は下落する。このとき株式の空売りを行うことで、利益を得ているとされる。新世界秩序は三権（司法、立法、行政）以外の中央銀行とマスコミによって間接的な支配を行っているとされる。<ref>エドワード・バーネイズ「プロパガンダ教本」（成甲書房）、『週刊金曜日』取材班「電通の正体―マスコミ最大のタブー」（金曜日）</ref>

=== ネット世論操作陰謀論 ===
[[田母神俊雄]]の[[「真の近現代史観」懸賞論文#「日本は侵略国家であったのか」|アパ懸賞論文]]を巡る騒動において、「田母神支持」がヤフー・アンケートで58%に上った出来事について、[[週刊文春]]は集団投票があった等と報道したが、関係者は「私の所で宣伝しただけで少数の人達が自分の考えで投票しただけである」との内容で否定した<ref>[http://www.bunshun.co.jp/mag/shukanbunshun/adv/081127.htm 2008年11月28日号「田母神支持ヤフーアンケートはやらせだった」（中吊り広告より）]</ref>。

=== サブリミナル効果に関する陰謀論 ===
テレビや雑誌などの[[広告]]には性的な言葉や画像が刷り込まれており、[[サブリミナル効果]]によって淫らな性行為が広まっているという説。[[ウィルソン・ブライアン・キイ]]が著書『メディア・セックス』『メディア・レイプ』で取り上げて有名になった。

=== 諜報機関陰謀説 ===
諜報機関が陰謀を行っているという陰謀説。CIA、[[MI6]]、[[イスラエル諜報特務庁|モサッド]]などが主題にされる。これら諜報機関が反共・ユダヤ拡張報道機関の砦として読売グループに取り入り、反共プロパガンダのテレビ局として[[日本テレビ放送網|日本テレビ]]を開局させ、国民球団として[[読売ジャイアンツ]]を育てたのはCIAであるといった説もある。なお、[[正力松太郎]]がCIAと浅からぬ関係にあった事は事実である<ref>[[有馬哲夫]]・[[早稲田大学]]教授の米国公文書研究</ref>。

=== 不正選挙陰謀説 ===
投票箱すり替えや自動票読み取り機による水増し操作などによって選挙結果に影響を与えているという説。
　
2012年12月16日に実施された第46回衆議院総選挙で、特定政党への票が改竄されたという主張が、一部のブログで起こり、支持者が訴訟を起こすも敗訴している。改竄被害を受けたとされる政党自体は、票の改竄を否定している。

また2014年2月9日の東京都知事選挙では、候補者を応援していた著名人の演説を、マスメディアが積極的に報道しなかったのは、意図的な行為という主張が支持者から起きている。

== 文化に関する陰謀説 ==
=== 知的財産戦略陰謀説 ===
2002年に[[内閣府]]に設置された[[知的財産戦略本部]]に裏があるとする陰謀説。知的財産戦略本部はフリーメーソンが日本の税金無駄使いを増やす目的で創設したとされる<ref>副島隆彦著 『最高支配層だけが知っている日本の真実』</ref>。

=== オタク文化陰謀論 ===
日本発の[[オタク]]文化が自然発生的にではなく、意図的に広まったとする陰謀説。

[[1980年]]代後半からフリーメーソンが日本の古来文化破壊と文化改造、日本人の愚民化、日本での革命の防止等の目的で、[[メイドカフェ]]や低次元低俗な[[コンテンツ]]等を意図的に広めていったとされ、オタク文化は日本独自の文化ではなく西洋フリーメーソンの文化とされている<ref name="Thorn2006">次の超大国は中国だとロックフェラーが決めた（下）技術・金融篇 ISBN 4198621543</ref>。

=== ゲーム業界陰謀説 ===
ゲーム業界に様々な闇があるとする陰謀論、論者は[[あべよしひろ]]、[[黒川文雄]]、[[副島隆彦]]など。東京ゲームショウは[[ロックフェラー]]の提案で、[[コンピュータエンターテインメント協会|CESA]]と[[経済産業省]]が始めたとされ、大衆心理操作や日本人改造が最大の狙いとされる。

==== ゲーム思考停止陰謀説 ====
ゲームを思考停止に利用しているとする陰謀説。[[インベーダーゲーム]]は日本の生産力をそぎ落とす為に[[ユダヤ人]]が開発しており、[[スーパーマリオブラザーズ]]は日本中を[[ゲーム中毒]]にさせる為に[[アメリカ人]]が開発したとされる。当時アメリカでは日本の経済的脅威が問題になっていた。

[[PlayStation (ゲーム機)|プレイステーション]]は[[先進国]]中を大規模に思考停止にさせる目的で[[ソニー]]が[[アメリカ合衆国|アメリカ]]で開発したとされ、[[ユダヤ人]]がこの陰謀に深く関係している。論者は[[副島隆彦]]等があげられる。

パズルゲーム「[[テトリス]]」が[[西側諸国]]で大流行した時、[[ソビエト連邦|ソ連]]で作られたゲームであるため、ソ連が資本主義国の生産力を落とすために開発したとの[[噂]]が流れた。また、[[ポケットモンスター]]がイスラム諸国で[[ハラーム]]（禁忌）であるとの[[ファトワー]]（宗教見解）が発されたとき、「ポケモンは[[シオニズム]]の宣伝メディアである」などという噂まで広がった。→[[ポケットモンスター#ポケットモンスターに関する様々な事件、逆風]]

==== 任天堂 ====
[[任天堂]]が新世界秩序建設に協力しているとする陰謀説。

米国の[[国防総省]]と英国の[[ロスチャイルド]]が陰から任天堂を支配しているとされ、任天堂を小さな玩具メーカーから無借金のゲーム大企業にまで育てたのは国防総省で、[[スーパーマリオ]]、[[ドンキーコング]]、[[ゼルダの伝説]]（キャラクターも全て含む）等のゲームや[[Nintendo Entertainment System|NES]]（[[ファミリーコンピュータ|ファミコン]]）を創ったのは、国防総省出身のアメリカ人とされている。任天堂がゲーム大企業として登場したのは単なる偶然ではなく、ゲームによって「政治への関心」、「正統な愛国心」等を解体して、商業主義的大衆社会の創世が陰謀の目的とされている<ref name="Thorn2006"/>。

==== ソニー・コンピュータエンタテインメント ====
[[ソニー・コンピュータエンタテインメント]]（SCE）をロックフェラーが完全に支配しているとする陰謀説。SCEが設立されたのはデイヴィッド・ロックフェラーがソニーに命令して行ったとされ、[[PlayStation (ゲーム機)|PS]]、[[PlayStation 2|PS2]]、[[PlayStation Portable|PSP]]、[[PlayStation 3|PS3]]を開発したのは全て[[タビストック人間関係研究所|タビストック研究所]]で、世界の一部分（先進国、中進国）で意図的にプレステ主導のゲームブームを引き起こしたとされる。目的はゲームによって人間を核心の部分（新世界秩序推進権力の存在、生き易さ等）から遠ざけさせる事とされる。SCE経営者の[[久夛良木健]]は裏社会ではロックフェラーの駒と呼ばれているとされる<ref name="Thorn2006"/>。

=== スポーツ陰謀論 ===
[[スポーツ]]は政治に関心を持たせないための、[[愚民政策]]のための道具であるとする陰謀説。[[ローマ帝国|ローマ時代]]の[[パンとサーカス]]や戦後[[日本]]の[[3S政策]]などがその代表とされる。[[学校]]で「[[文武両道]]」などといってスポーツを推奨しているのも、学習以外のことに興味を向かわせ、学力を低く抑えるためとされる。

=== ゆとり教育陰謀論 ===
[[ゆとり教育]]は[[社会の階層化]]を進めるための陰謀であるとする説。親の[[所得]]が十分でない層は、十分な教育が受けられないことで社会的に没落していく。[[中流意識]]の強かった[[日本]]において、[[階級社会]]化を進めやすくなったとされる<ref>陰謀であるかはともかく、ゆとり教育によって社会格差が拡大するという議論は、[[苅谷剛彦]]・[[山口二郎]]『格差社会と教育改革』[[岩波書店]]、佐貫浩・世取山洋介『新自由主義教育改革 - その理論・実態と対抗軸』[[大月書店]]、[[斎藤貴男]]『教育改革と新自由主義』子どもの未来社 などにみられる。</ref>。

=== ビートルズ日本公演は安保闘争つぶしの謀略説 ===
[[1966年]]の[[ビートルズ#日本公演|ビートルズ日本公演]]は、日本政府[[公安警察|公安]]関係者と合衆国政府（特に[[CIA]]）による、[[安保闘争]]つぶし目的により実施されたとする説。

当時、日本の公安関係者と合衆国政府は、[[1970年]][[日米安全保障条約]]の自動延長（[[安保闘争#70年安保|70年安保]]）に向け、[[安保闘争#60年安保|60年安保]]における混乱の再現を懸念していた。そこで、当時世界的に人気絶頂にあった[[ビートルズ]]を来日させることにより、これを解決する事を企図した。目的としては、以下のものである。
* ビートルズ来日における警察の警備態勢（警官の動員、動線計画、記録など）を安保時のデモ隊鎮圧のための予行演習とする。
* 安保闘争担い手としての若者層の興味を、政治闘争から音楽、ファッションに振り向け、運動の弱体化をねらう。<ref>『戦後60年新春特別企画 ビートたけしの陰謀のシナリオ!!日本を震撼 させた戦後7大事件はアメリカの陰謀!?SP』（[[2005年]]1月2日、[[テレビ朝日]]系列放送）など</ref>

なお、『ビートルズの103時間』（[[2006年]]8月21日、[[日本放送協会|NHK]]放送）の公演関係者へのインタビューにおいて、本件について質問がなされているが否定されている。

=== フェミニズム陰謀説 ===
ロックフェラーが[[フェミニズム]]を支援したという陰謀説。女性の社会進出を進めることによって、税収を増やし、子供を学校や託児所に預けさせることでコントロールしやすくするためであったとされる。アーロン・ルッソがロックフェラーから聞いたとされる<ref name="furuhodo">[[古歩道ベンジャミン|ベンジャミン・フルフォード]]「暴かれた闇の支配者の正体」</ref>。

=== 自然療法弾圧説 ===
ロックフェラーが石油の売上維持の為、自然療法を弾圧したという説。彼自身はこっそりと自然療法を実践していた、と続く場合も。

=== フリーエネルギー弾圧説 ===
ロックフェラーが地熱発電や常温核融合などの研究に圧力を加えているという陰謀説（ここでいうフリーエネルギーとは[[エネルギー保存の法則]]に反するもののことではない）。

石油による火力発電（主にロックフェラーが支配）や原子力発電（主にロスチャイルドが支配）にとって邪魔になるからとされる。水を触媒で分解し、水素を燃やす方法などがあるとされる。

[[古歩道ベンジャミン]]などが主張している。

=== ロック、ヒップホップ陰謀説 ===
[[ロック (音楽)|ロック]]を開発したのは[[タビストック人間関係研究所|タヴィストック研究所]]であるとする説。[[テオドール・アドルノ|アドルノ]]の無調音楽がロックの元になったとされる。

[[ヒップホップ]]についても同様の主張がされる。<ref>ジョン・コールマン「タヴィストック洗脳研究所」（成甲書房）など</ref>

また、イスラム圏などでも西洋の文明が自分たちの文明を堕落させるためにこうした風俗をもたらしたという陰謀説は多く囁かれている。かつてのソ連でも[[ジャズ]]やロックに関して同じような見解が取られた。

=== 国際標準ピッチ陰謀説 ===
現代の音楽のベースになっている「国際標準音」の周波数は、ロックフェラー財団の陰謀によってA音（“ラ”の音）＝440Hzに制定されたという説。平均律A=440HzではF♯＝741が生み出されるが、これは古代ソルフェジオ音階の中心である愛の周波数528Hzに対して不協和音＝デビルズトーンとなる。したがって平均律A=440Hzの世界では人間の直感と意志が分断され、心理的/社会的ストレスによって集団ヒステリーが生まれるという。この音楽的／振動的に生成される病によって人々の霊性が封じられる一方、資本家や投資家は大衆コントロールが容易になるというものである。<ref>レオナルド・G・ホロウィッツ『ジョン・レノンを殺した凶気の調律A＝440Hz 人間をコントロールする「国際標準音」に隠された謀略』（徳間書店） </ref>

=== オペレーティングシステム陰謀説 ===
アメリカ製オペレーティングシステムのカーネル内にはそのコンピュータ内のあらゆる情報にアクセス可能なプログラムが隠されており、インターネットを介して監視されているとする。

== 宗教に関する陰謀説 ==
=== 第1ニカイア公会議陰謀説 ===
[[ナザレのイエス]]は[[輪廻転生]]説を説いていたが、[[第1ニカイア公会議]]で削除されたとする説がある<ref>[[シャーリー・マクレーン]]『アウト・オン・ア・リム』角川文庫、1999年、247頁</ref>。[[ニューエイジ]]信奉者に支持され、福音書にあるイエスが[[洗礼者ヨハネ]]を[[エリヤ]]と呼ぶ発言や教父[[オリゲネス]]や[[グノーシス主義]]の思想が根拠としてあげられる。[[シルバーバーチ]]を翻訳した[[近藤千雄]]もこのニカイア公会議の裏側で、教会の権威を強めるために聖書が都合よく書き換えられたと主張している。彼によれば[[アリウス派]]の扱いも表面上の理由にすぎなかった<ref>『霊は実在する、しかし』潮文社、2000年、158頁</ref>。彼がこの主張の根拠として挙げているのはディーン・ダドレー（Dean Dudley）の『西暦三二五年のキリスト教総会『第一回ニケーア公会議』の真相』（History of the first Council of Nice : a world's Christian convention, A.D. 325 ; with a life of Constantine）である。近藤の『シルバーバーチに最敬礼 霊言集を完訳した今、「謎」と「なぜ?」を取っておきの資料と文献で検証する。』に抄訳が収録されているほか、[[インターネット・アーカイブ]]で原書を閲覧できる<ref>[http://www.archive.org/details/historyoffirstco00dudl History of the first Council of Nice : a world's Christian convention, A.D. 325 ; with a life of Constantine]</ref>。

事実に基づいた、と銘打たれた小説『[[ダ・ヴィンチ・コード]]』でも、第1ニカイア公会議と[[コンスタンティヌス1世]]にまつわる福音書改竄（捏造）の陰謀が史実として記述されている。

=== バチカンによる死海文書公開差し止め説 ===
[[クムラン]]の近くにある11の洞窟から発見された[[死海文書]]にまつわる陰謀説。マイケル・ベイジェント（[[:en:Michael Baigent]]）とリチャード・リー（[[:en:Richard Leigh (author)|en:Richard Leigh]]）によると、死海文書は初期キリスト教の真実の姿を反映したものであり、これが公開されることで現行のキリスト教の歪曲が露見するのを[[バチカン]]が憂慮し、公開の制限を行っているとする。イエスの教えは[[パウロ]]によって神話化され、歪められている。彼は反ローマ的なメシア信仰を毒抜きするために派遣されたスパイだった疑惑があるという<ref>M. ベイジェント、 R. リー『死海文書の謎』[[高尾利数]]訳、柏書房、1992年</ref>。

他に次のような説などがある。
* キリスト教とイスラム教を争わせるために、[[十字軍]]をけしかけたのはユダヤであるという説。
* [[東ローマ帝国|ビザンツ帝国]]の[[コンスタンティノープル]]を[[ヴェネツィア共和国|ヴェネツィア]]に陥落させたのは、ユダヤであるという説。
* [[宗教改革]]の[[ジャン・カルヴァン]]は[[マラーノ]]（隠れユダヤ人）であり、キリスト教を分裂させることが目的であるとする説。
* ユダヤやフリーメイソンが[[バチカン市国|バチカン]]を内部から乗っ取ろうとしているという説。
* [[国家神道]]は元々の[[神道]]に[[一神教]]的要素を加えたものであるとする説。
* [[日蓮宗]]を過激にして[[創価学会]]を成立させたという説。

== 明らかとなっている陰謀 ==
歴史には、当時目的や内容が隠蔽されており、一時期[[陰謀論]]として扱われた後に、背景や事実関係の詳細が明らかとなり[[陰謀]]であると認識されるようになった事件がある。

=== 南満州鉄道爆破事件 ===
1931年に発生した、[[南満州鉄道]]爆破事件。[[満州事変#柳条湖事件|柳条湖事件]]とも呼ばれる。

=== トンキン湾事件 ===
{{Main|トンキン湾事件}}
[[ベトナム戦争]]において、アメリカの駆逐艦が[[ベトナム民主共和国|北ベトナム]]により攻撃を受けたとされる事件。

=== 松本サリン事件 ===
{{Main|松本サリン事件}}
同事件は、発生直後から近所の農薬所有者が嫌疑をかけられた。長野県警により連日にわたって聴取され、マスコミもこの人物が犯人であるかの様な報道を繰り返した。

=== 日本人拉致問題 ===
{{Main|北朝鮮による日本人拉致問題}}
1970年代に[[日本海]]沿岸などで日本人が行方不明になる事件が多発していた。当初から[[朝鮮民主主義人民共和国|北朝鮮]]による犯行との噂があったにもかかわらず、1988年の[[大韓航空機爆破事件]]後に日本政府が拉致問題の存在を公式に認めるまでは、荒唐無稽な陰謀論だとしてまともに扱われなかった。最終的に北朝鮮政府が拉致を行ったことを認めたのは、2002年[[平壌]]で行われた当時[[自由民主党 (日本)|自民党]]政権下の[[小泉純一郎|小泉]][[内閣総理大臣|首相]]による[[日朝首脳会談]]においてである。

=== ロッジP2事件 ===
[[イタリア]]で[[アンブロシアーノ銀行]]頭取[[ロベルト・カルヴィ]]の不審死から明らかになった、[[フリーメイソン]][[ロッジP2]]によるイタリア政府転覆計画。フリーメイソンが様々な陰謀を行っていると言う噂は常に流れているが、事実として明るみに出た稀有な例。このためP2は上位のグランドロッジから解散処分を受けた<ref>(1995) [http://www.hh.iij4u.or.jp/~iwakami/fmei.htm 日本ロッジ元グランド・マスター・ロングインタビュー]「別冊宝島233 陰謀がいっぱい 世界にはびこる『ここだけ』の正体」 宝島社 ISBN 4796692339</ref>。

=== エシュロン ===
{{Main|エシュロン|PRISM (監視プログラム)}}
軍事、安全保障を目的に、世界中の電話、ファックス、電子メール等を盗聴するネットワーク。[[アメリカ国家安全保障局]] が主導となり運営している。[[冷戦]]時代に対[[ソビエト連邦|ソ連]]戦略の一環として設立。

=== CIAの麻薬ビジネス関与 ===
アメリカ[[中央情報局]]は[[冷戦]]期の1950年代、[[中華民国]]と結んで、[[中国共産党]]を打倒する「秘密の戦争」の一環として「[[黄金の三角地帯]]」で麻薬生産に関与。これによって得た資金を反共団体に供給していた。こうした秘密工作は[[ロナルド・レーガン|レーガン]]政権当時まで続けられていたという<ref>[http://tanakanews.com/c1105wars.htm 麻薬戦争からテロ戦争へ] [[田中宇]]の国際ニュース解説</ref>。
: ''その他のCIAによる陰謀については[[中央情報局#CIAが主導ないし関与したとされる作戦・事件]]を参照''

=== アメリカ路面電車スキャンダル ===
[[ゼネラルモーターズ]]、[[ファイアストン]]、[[シェブロン]]、[[フィリップス石油]]（[[:en:Phillips Petroleum Company|Phillips Petroleum Company]]、後の[[コノコフィリップス]]）などによって設立されたナショナル・シティ・ラインズ社（NCL: [[:en:National City Lines|National City Lines]]）によって20世紀中ごろに[[アメリカ合衆国]]中の[[路面電車]]網が買収され、廃止されて[[バス (交通機関)|バス]]に置き換えられたとする陰謀論。（[[アメリカ路面電車スキャンダル]]）

=== ロジャー・スクルートン問題 ===
[[世界保健機関|WHO]]の反たばこキャンペーンを批判する見返りとして、日本たばこ産業が[[ロジャー・スクルートン]]に月間4500ポンドを支払っていたことが2002年に判明。ロジャー・スクルートンが毎週連載していたコラムは中止となった。詳細は[[ロジャー・スクルートン#たばこ擁護記事に関する事件|ロジャー・スクルートン]]参照。

=== 禁煙条例に対する組織投票問題 ===
{{出典の明記|section=1|date=2010年8月}}
[[神奈川県]]が、[[2006年]][[12月27日]]～[[2007年]][[1月26日]]にかけて[[インターネット]]上で実施した、『条例で公共の場所の喫煙を規制すること』についての[[アンケート]]に対し、社員などにアンケートで『反対』の投票をするよう依頼していたことが判明した。[[日本たばこ産業]]（JT）は、「条例が成立すれば、ほかの自治体に波及する恐れがあった」としている。アンケート結果から賛成票が多数を占めたとされるが、締め切り前になって反対票が上回る事態となった。これについてJTは、「条例反対はあくまでわが社のスタンス」と述べた。この件を受け、神奈川県はアンケートを無作為抽出・郵送方式でやり直し、2007年12月12日に結果が発表された。再アンケートの結果は賛成票が88.5%を占めた<ref>[http://www.pref.kanagawa.jp/press/0712/032/index.html 神奈川県ホームページ]「受動喫煙に関する県民意識調査」及び「受動喫煙に関する施設調査」の結果（速報）について</ref>。

=== 在日米軍に関する密約 ===
{{Main|西山事件|在日米軍裁判権放棄密約事件}}
[[在日米軍]]については、[[非核三原則]]の適用除外、将兵の[[裁判権]]はアメリカ側が優越し且つ公務中の過失に原因するものであれば外交官同様に免罪される事、[[沖縄返還]]などに関して日米政府間の密約があることが囁かれていた。

=== 砂川事件 ===
{{Main|砂川事件}}

[[日本国とアメリカ合衆国との間の安全保障条約]]を「[[日本国とアメリカ合衆国との間の相互協力及び安全保障条約]]」に改定する為の協議が進むなか、[[砂川事件]]に関連して[[在日米軍]]を違憲とする判決が言い渡された（[[伊達判決]]）。これに対して、[[検察官|検察]]は極めて異例な[[跳躍上告]]を行い、[[最高裁判所 (日本)|最高裁]]は新条約締結の1カ月前に逆転判決を出した。これらのことから、検察と最高裁への政治的圧力が疑われた。

== 脚注 ==
{{Reflist}}

== 参考文献 ==
* [[ASIOS]]、[[奥菜秀次]]、[[水野俊平]]『検証 陰謀論はどこまで真実か』、[[文芸社]]、2011年 ISBN 4286103048
* [[秦郁彦]]『陰謀史観』、新潮新書（新潮社）、2012年 ISBN 4106104657

== 関連項目 ==
* [[陰謀]]
* [[疑似科学]]
* [[反証可能性]]
* [[未確認飛行物体]]
* [[都市伝説]]
* [[都市伝説一覧]]
* [[底辺]]

{{DEFAULTSORT:いんほうろんのいちらん}}
[[Category:陰謀論|*いちらん]]
[[Category:社会関連の一覧]]
[[Category:社会心理学]]
[[Category:バカ]]
[[Category:底辺]]